緑茶の輸出好調 １〜３月、１５％増 健康志向高まり 産地は有機対応加速

　緑茶の輸出が好調だ。農水省の農林水産物輸出入統計によると１〜３月の緑茶の輸出額は前年同期比１５％増の５１億円だった。欧米で人気の高い抹茶を含む粉末状茶では同２５％増。前年の主要国によるロックダウン（都市封鎖）の反動と、健康志向による需要の高まりが背景にある。産地では、海外でニーズが高まる有機茶の生産拡大の動きが活発化している。

　年間の輸出額が過去最高（２０４億円）だった２０２１年を上回るペースで輸出が進む。国別では、特に需要の高い米国向けの経由地・カナダへの輸出金額（１〜３月）が前年比３・４倍に増加。欧州連合（ＥＵ）向けの集積地であるドイツへの１月の輸出金額は同１・５倍だった。日本茶輸出促進協議会は「各国は仕入れを強めており、２２年産の引き合いも強まる」とみる。

　主産地は、世界的な需要増加を見据え、残留農薬基準の厳格なＥＵに対応した防除体系の導入を進める。中でもＥＵ向け輸出の８割強を占める有機茶の生産拡大に向け、有機ＪＡＳ認証取得の栽培面積を拡大している。

　鹿児島県の２１年の有機ＪＡＳ認証取得の栽培面積は１７年比４割増の５７８ヘクタール。２０年の輸出金額は同２・８倍の７億６３００万円に上った。静岡県の同認証取得の栽培面積は、１７年の２０９ヘクタールから１９年には２割減らしたが、２０年は１８６ヘクタールと再び増加。「手間とコストをかけて有機茶を作っても販路がない」（産地関係者）課題を抱えていたが、生産者と茶商の連携強化などで好転した。

　２２年産の一番茶取引でも「有機茶の引き合いが例年以上に高い」（静岡茶市場の内野泰秀社長）情勢だ。農水省も「米国向けに占める有機の割合は２割程度だが、ニーズは年々高まっている」（農産局果樹・茶グループ）とみる。

　緑茶の輸出は茶問屋の商流を活用するケースが多い。同省は「輸出ロット拡大に向け、需要情報を持つ茶商と生産者、ＪＡの連携強化が重要だ」（同）と指摘する。