住まいに｢緑｣を取り入れたい人が増える背景
ステイホーム期間中、自宅や周辺の緑に心を癒やされた経験がある人が多いのではないだろうか（写真：筆者撮影）
1日中、家の中にこもりっきりだった自粛期間中、部屋の中やベランダから見える緑を眺めることで、どれほど気が紛れたことか――。
そう話すMさんは、さいたま市内にある戸建て住宅に住んでおり、奥さんとの共働き世帯だ。新型コロナウイルス感染拡大による自粛期間中、彼は奥さん、そして休校中の2人の子どもとほぼ1日中、家にこもりっぱなしだったという。
会社で重要なポジションにいる彼は、仕事はもちろんのこと、家事や子どものことにも向き合う機会が増えた。加えて外出自粛の状況にあり、本来は安らぎの場である自宅にいながらも、ストレスを感じることがあったという。
ただ、そんな緊張を感じたときに、自宅のすぐ側にある川辺の緑に目を向けるようにしていたという。「そうすることで気持ちを落ち着けられたことが幾度もありました。この場所、この家を選んで本当によかった」と、Mさんはしみじみと話していた。
状況はもちろん異なるが、彼のような経験をしている人は、ほかにも多いようで、筆者の別の知り合いにも存在する。また、ステイホームに関する調査がこれまでに発表されているが、暮らしと住まいの中に緑があることの重要性を指摘するものもよく見られる。
郊外型住宅へのニーズが高まる
ステイホームに伴う一連の動きは、人々の暮らしや住まいに関する認識を大きく変えるきっかけとなっている。例えば、住宅取得検討者の中で、郊外型の住まいを求めるというニーズが顕在化してきたと言われている。
それは見方を変えると、人々の「緑」に関する認識の変化が関係しているのではないか、と筆者は感じている。あえて表現するなら、その変化は「緑への回帰」「緑の復権」とも言いえるものではないかと思う。
そこで、本稿では緑のある住環境、室内環境、外構（門扉や塀、植栽などで構成され庭を含む）について、人々の暮らしにどのような変化がみられるのかまとめてみた。
まず注目したいのが、Mさん宅のような郊外にある戸建て住宅にニーズが高まっていると見られること。これまで、根拠が薄く、漠然と語られてきたことだが、最近はいくつかより具体的なかたちで表れてきた。
例えば、「LIFULL HOME’S」が9月8日に発表した「コロナ禍での借りて住みたい街ランキング（首都圏版）」。1位が「本厚木」（神奈川県厚木市）となり、次いで「葛西」（東京都江戸川区）、「大宮」（さいたま市）が続いていた。
本厚木は前回調査（今年2月発表）で4位だったこともあり、もともと、「住みたい街」として人気の高かった。だが、1位になったことについては「意外、これはコロナ禍がなければありえないこと」（ある不動産関係者）ともみられている。
これらの街は都心などへのアクセスがよく、駅周辺は繁華街が形成されているが、一方で少し足を延ばすと自然が豊かであり、そうした点がコロナ禍において人々に評価されたものと考えられる。
さいたま市内の芝川周辺の様子（写真：筆者撮影）
あくまでも「賃貸住宅」についての調査であるが、持ち家に比べ引っ越しが容易なため、その時々の状況や人々の住まい、暮らしに関する価値観をタイムリーに反映すると思われるので、あえて紹介した。
さて、持ち家、その中でも戸建て住宅で、コロナ禍以降、郊外型へのニーズのシフトがある旨を書いたが、それはハウスメーカーのここ数カ月の契約状況などを確認するとわかるので、あえて詳しくは内容を紹介しない。
その代わりに、ここで筆者が戸建て住宅、中でも分譲戸建て住宅の購入を検討している人に、良しあしを判断する際に参考にしてほしいと思っていることを記しておく。それは物件における外構の充実度合いだ。
外構の充実度が物件の良しあしの判断材料に
不動産の世界では、緑が豊富で管理された外構のある住宅は「資産価値が高い」ものとして評価されることが多い。そうではないものと比べ美観の面で優れるため、購入希望者に評価される傾向にあるからである。
また、外構が充実した分譲住宅は、そうでないものと比べ、それを供給している事業者がより信頼性を持った企業であるとも判断できる。建物だけでなく敷地全体を美しくデザインするスキルがある、または少なくともそうしようとする努力が垣間見えるからである。
外構が整えられた分譲住宅地の事例。各戸にテラスがあるが、これは住民交流を促すことを狙った工夫でもある（写真：筆者撮影）
ちなみに、ある程度の規模の分譲住宅地なら、資産価値の維持だけでなく、外構を良好なコミュニティ形成のための仕掛けとすることもある。草木などの手入れを通じて住民同士の会話が生まれ、それがひいては防犯や災害時の互助関係づくりに役立つからだ。
このように、外構は物件の良しあしを判断する材料になるわけで、そんな視点を持ちながら住宅取得を検討すると、より満足度の高い住まいを得るための足掛かりの1つになるだろう。
注文スタイルで住宅を取得しようと検討されている人の中にも、暮らしの中に緑を取り入れたいと考えるようになった人も多いだろう。ただ、中心市街地での家づくり、とくに狭小敷地での場合はそれが難しいケースが多いのが実情である。
そこでお勧めしたいのが、「中間領域」と言われる半屋外のスペースを建物内に設けることだ。例えば大きめのバルコニーやテラスをリビングなどに隣接して設置することで、空間がより広く活用できる、あるいは広く感じられるようになる。
上層階のバルコニーに中間領域を設けた事例（写真：筆者撮影）
また、鉢植えやアウトドア用品を配置することで、建物内部にいながら外の環境を感じられる空間とすることができる。屋上利用なども含め、現在はさまざまな提案が存在するので、敷地条件などを考慮しながら採用するとよいだろう。
いずれにせよ、暮らしの中に緑を取り入れることには、冒頭に紹介したMさんのケースのように在宅ワークなどでのストレス発散、ON・OFFの切り替えなど気持ちを整理する効果も期待される。
分譲マンションやアパートなどの共同住宅、庭や中間領域を設けづらい住宅にお住まいで、少しでも緑を感じられる空間にしたいと考える人なら、室内で緑を楽しめるインテリアグリーンを設置するなどの工夫をするのもよいだろう。
ガーデニング需要が増加、品薄状態も
インテリアグリーンと言えば、それらを販売するホームセンターにもコロナ禍前後で大きな変化が見られる。例えば、大和ハウスグループのロイヤルホームセンターは今年4〜7月に売上高が324億円（前年同期比9.1％増）となっていた。
コロナ禍以降、販売が好調なガーデニング関連コーナー（ロイヤルホームセンター戸田公園内、写真は筆者撮影）
このうち、コロナ禍による「巣ごもり需要」として、ガーデニングが31億円（14.5％増）、DIYが47億万円（15.8％増）、ペットが26億円（10.7％増）、家庭用品・収納用品が20億円（13.4％増）といずれも大きく増加していた。
ガーデニングについては、同社では、とくにゴールデンウイーク期間中は需要の増加により、レンガや砂利などといった普段あまり売れないものも含め、商品の確保に大変苦労するほどだったという。
今後について、同社関係者は「もともと、時間に余裕のあるシニア層が固定客としてガーデニング市場を支えていたが、コロナ禍で子育て世代のニーズが増加した。今後も在宅勤務が一定の割合で推移することが予想され、緩やかに需要拡大は見込まれる」と話している。
ガーデニングは、暮らしと住まいの中に比較的容易に緑を取り入れることができるものだが、デフレやそれによる共稼ぎ世帯の増加、戸建て購入世代の減少などといった社会情勢の変化により、その市場は過去20年ほど縮小していた。
それが増加に転じ、仮にコロナ禍が収束したとしても増加傾向が継続すると考えられているわけだ。このことは緑の復権、人々の緑への回帰を象徴するエピソードであると考えられないだろうか。
ところでもともと、住まいと緑は共存関係にあり、先人たちは緑、外構を単に育て眺めて楽しんでいただけでなく、住宅内部も含めた住環境を整えるために活用していた。例えば、植栽は強い日差しを遮り、夏には室内に涼しい風を呼び込む効果が期待されていた。
住まいの満足度も高まる
人口が都市部に集中する中で敷地の確保が難しくなった現在、人々が忙しい生活を送るようになったこともあり、暮らしと住まいの中に自然を感じられるスペースが次第に失われていったのがこれまでだろう。コロナ禍はそれを大きく転換する出来事になっているわけだ。
これから住宅を取得する方はもちろん、持ち家や賃貸住宅にお住まいの人も住まいや部屋に緑を配置する、あるいは自然を感じられるような工夫をしてみてはいかがだろうか。きっと、暮らしや住まいへの満足度が高まるはずだ。
