国内最大規模の求職者データベースを持つエン・ジャパン。転職サービスをメイン事業としながらも、求職者には安易な転職を勧めず、求人企業に対しても慎重な採用を求める。ともすると自社の利益と矛盾しかねないポリシーの背景に秘められた同社の哲学を探る。





第３回「社名を変え、体制を変え、いざ勝負へ」

■代理店としてのけじめを徹底する

「既存クライアントは一社残らず、リクルートさんに返すこと。これまでのテリトリーだった大阪ではなく、東京で起業すること。清水の舞台から飛び降りるような決断です。創業者の胆力には感服します」

2000年、日本ブレーンセンター・デジタルメディア事業部が独立する形で、エン・ジャパン社が開業した。筋を通すためにリクルートの代理店として抱えていた顧客をすべて返上し、拠点もあえてしがらみのない東京へシフトした。思い切った賭けである。

「創業者でなければ下せない決断でしょう。しかし、ここまで徹底することが、お世話になったリクルートさんへの恩義だと越智は常々語っていました。その意味はよくわかります。そもそも転職マーケットを開拓したのはリクルートさんです。しかも、あれだけのガリバーとなりながらリクルートさんは、市場の健全な成長のために無意味な価格競争を慎重に避けてこられました」

そのリクルートも紙媒体をようやくネットに移行してきた。ただし、エン・ジャパン社とは微妙に方向が違っていたのだ。

「ネットでは小さいながらも我々が先行しています。だからというわけでもないのでしょうが、リクルートさんはデータベースを活用したマッチングサービスを売り物にされました」

最大手が異なる戦略を採ってくれたことは、エン・ジャパンに有利に働いた。ユーザーにわかりやすい情報を可能な限りきめ細かく提供するエン・ジャパンのやり方が、結果的にはユーザーからの高い評価につながったのだ。


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