災害時トイレ｢3つの深刻な問題｣解決のポイント
東日本大震災で屋外に設置された仮設トイレ＝2011年4月、宮城県南三陸町（写真：共同通信イメージリンク）
改めて考える「災害時のトイレ問題」
令和6年元日に石川県能登地方で発生した地震で被災された方々に心よりお見舞い申し上げます。
この原稿を書いている1月5日時点においても、繰り返し余震が続いており、早く収まってほしいと祈るばかりです。これから物資が届き始めると思いますが、一段と寒さが増し、避難生活も一層厳しくなります。
本稿では災害時のトイレ問題についてお伝えしたいと思います。
まず、緊急的にトイレ問題を回避しなければならない理由ですが、それは水洗トイレが使えなくなり、不衛生なトイレになると、大きく3つの深刻な問題（集団感染、災害関連死、治安悪化）を引き起こすからです。
集団感染というのは、トイレは全員が利用して同じ箇所に触れるため、不衛生なトイレは接触感染のリスクを高めます。
災害関連死は、安心できるトイレがないことで水分摂取を控えてしまい、脱水症やエコノミークラス症候群などで命を落とすことにつながるということです。最後の治安悪化は、不衛生なトイレがあると集団の秩序が乱れ、ルールが守れなくなり、治安も悪化していきます。
避難生活が続くにつれて疲労とストレスが溜まっていきます。あるだけでありがたかったトイレにも質的な改善が求められ、できるだけ日常に近づけていく必要があります。
その際に大切なのは、子どもや女性、障害者、高齢者など、被災者の意見を聴きながら改善することです。支援側の理想ではなく、利用者の意見を反映することが重要です。
抜け落ちがちなトイレの配慮事項
これらを踏まえながら、今後、抜け落ちがちなトイレの配慮事項について主なものを説明します。
1）仮設トイレでの転倒防止
寒い時期に屋外のトイレに行くのはかなり大変です。
国土交通省による標準仕様（下図参照）を満たした「快適トイレ」を優先的に調達し、できるだけアクセスしやすい場所に設置して、雨や雪でも傘をささずに行けるように、例えばテントを連結することなどが必要です。
快適トイレとは、男女ともに快適に使用できるようにした仮設トイレのことで、洋便器が前提で照明設備や臭い逆流防止機能、鏡、フックなどが必須になっています。設置条件などは従来の仮設トイレと同様です。通常の仮設トイレレンタル企業が取り扱っています。
また、雨や雪で足元がぬかるみ、トイレ内がドロドロにならないような対策も必要です。トイレに行くまでの通路が凍結することもありますし、トイレ内の床も飛沫で凍結します。転倒によるケガを予防することは非常に重要です。
熊本地震の避難所。ブルーシートの下にトイレが設置されている（写真：NPO法人日本トイレ研究所）
照明がなく暗いトイレには行けない
2）トイレ内外の照明は必須
大正大学の岡山朋子教授が被災者を対象に実施した東日本大震災での仮設トイレに関する調査では、設備面の課題で最も多いのが「照明がなく暗い」でした。アンケート全体の回答者のうち女性の割合は32％にとどまるのですが、この課題を選んだ回答者に占める女性の割合は、9割近いことがわかりました。
つまり、とくに女性にとってトイレ環境を明るく安全に保つことは非常に重要ということです。
逆を言えば、そうでないトイレは危険を感じ、使えないということになります。トイレ内はもちろんですが、トイレまでのアプローチも照明が必須です。多くの人の目につく場所に設置し、明るく照らすことで犯罪抑止効果も期待できます。
3）トイレへの声かけ
高齢者の多くは避難所で生活リズムを崩し、トイレに行くタイミングを失っている場合が少なくありません。足の悪い方も多く、屋内・屋外問わずトイレまで距離があると行きづらいものです。
東日本大震災では、トイレが使用できないことが日常生活の動作能力低下につながることが指摘されました。
このような場合、トイレへの声かけが効果的です。他人から一緒に行きましょうと呼びかけられると、重い腰を上げるきっかけになります。高齢者にとっては定期的にトイレに行くこと自体が運動機能を維持・回復するうえで重要になります。
給水車と自家発電機を駆使することで避難所の屋上に水をポンプアップし、あたかも水洗トイレが復旧したように準備して、高齢者が安心して水洗トイレを使えるようにした事例もあります。
西日本豪雨の避難所。給水車と自家発電機を駆使することで水洗トイレのような状況を作った（写真：NPO法人日本トイレ研究所）
トイレに行くときは必ず複数人で
4）明るいトイレ環境づくり
子どもにとって不特定多数の大人との共同生活を怖いと感じる場合もあります。
東日本大震災の避難所でヒアリングをしていたとき、子どもたちからトイレにステッカーを貼りたいというリクエストがありました。明るいトイレ環境づくりをコンセプトに、避難所となった校舎のトイレに簡易なステッカーを一緒に貼りました。
東日本大震災の避難所のトイレにステッカーを貼る男児（写真：NPO法人日本トイレ研究所）
このように共同で取り組むことも被災者の意見を取り入れる方法の一つだと考えています。また、こういった機会を生かして、トイレに行くときは必ず複数人で行くように伝えることも効果的ではないでしょうか。
被災していない私たちができること
今回の能登半島における地震で、認識を強くしたことがあります。それは、備えがない状態でのトイレ対応は極めて困難だということです。
断水したトイレが大小便で満杯になり、悲惨な状態になっているという声が筆者の元にも届いています。
トイレは、水や食料より早く必要になりますし、排泄を止めることはできません。また、当たり前ですが道路が寸断されると外部支援は来ません。協定や流通備蓄への依存は避けなければなりません。
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つまり、トイレに関しては、その場に備えがなければお手上げです。だからこそ、被災していない地域の人は、これを機会に、トイレの自助として最低3日分の携帯トイレを備えていただきたいと切に思います。私たちにできることは経験を備えに生かすことです。
日本トイレ研究所では、携帯トイレの使い方などを漫画で紹介していますので、参考にしてください（トイレの備えがなければ,避難生活は成り立たない！）。
（加藤 篤 ： 日本トイレ研究所代表理事）
