※この記事は2011年11月14日にBLOGOSで公開されたものです

11月11日、東京・秋葉原で開かれた「民放連メディアリテラシー・シンポジウム」の様子 写真一覧
　日本民間放送連盟（民放連）が主催するメディア・リテラシーについて考えるシンポジウムが11日、東京都内で開かれ、民放キー局の関係者ら約100人が出席した。メディア・リテラシーとは、「情報を評価・識別する能力」のこと。民放連の「メディアリテラシー実践プロジェクト」の5年間の成果を振り返るとともに、デジタル放送時代のメディアリテラシー活動の展望について活発な意見が交わされた。【写真・文：安藤健二（BLOGOS編集部）】

震災で「メディアの重要性」を再確認

　まず最初に「実践プロジェクト」の副主査を務めた、東大大学院情報学環の水越伸教授が登壇。「アメリカでは地方紙が廃刊が続いてます。廃刊になった途端に汚職が増えたので、住民がお金を出し合ってジャーナリストを雇うという、保安官を雇うような動きが出ています。日本でも震災後にソーシャルメディアやマスメディアが敵対関係ではなく、両方必要だということがよく分りました。テレビもラジオもツイッターもフェイスブックもみんな重要。だから批判するだけでなく、『メディアを読み解く』こと。そして、各メディアが共同体を作っていくことが今こそ重要になっています」とあいさつをした。

子供の忘れられない一言とは

　続いて報告をした民放連番組部の山田眞嗣氏は、アンケートの集計を紹介した上で、各社の取り組みについて説明。小学生の視聴者とともに番組を作った地方局を例に出して次のように述べた。

「実戦プロジェクトに参加して頂いた社の回答に、興味深い物がありました。この社は子供達に実際に番組を作ってもらうという企画をしたんですね。水族館に取材に行って、それを番組にしたんです。その水族館にいる魚の数をちゃんと職員の人に確認しないで『この水族館には魚が何万匹います』ってナレーションを入れようとしていたんです。『それっておかしいでしょ』って放送局の人が指摘したら、その子供は『テレビなんだから、どうだっていいじゃん！』と答えた。その局の人は、非常にショックを受けたということでした。今のテレビが、『子供たちのみならず社会全体からそういう風に見られているのではないか』と思ったということです。『この一言を忘れないようにしたい』と、この担当者の方は答えています」

　山田氏が紹介したこのエピソードは、メディア・リテラシーの問題に踏み込む物だったが、残念ながらこの点について、踏み込んだ意見の応酬はなかった。今回のシンポジウムでは、民放各社が自主的に行ったということもあり、「やらせ」や「放送事故」などの問題点を具体的な事例を挙げて検証することはなく、「一般視聴者による模擬番組」の紹介や、「被災地でラジオが信頼されている」といったデータの披露にとどまる内容となった。