米国で販売が開始されたiPad。世界で年間500万台が売れると予想されているというが、499ドルという価格はいかにして決定されているのだろうか。アップルの値付けの意図を考察してみよう。

　4月9日日経新聞3面総合欄に「iPad部品日本製影薄く　韓台勢が台頭　TDKの電池など採用わずか」という記事が掲載された。2008年発売のiPhone3Gでは、採用された部品の日本企業が11社ほど列挙された記事を見たが、わずか2年でのジャパンパッシングっぷりは何とも悲しい。
　ただ、そうした視点より筆者は「iPadの販売価格に占める部品コスト」という内訳に注目したい。

　最近は日経さんはリンクを張らせてくれないので、元ネタが同じ「インターネットウォッチ」から引用する。
　＜iPadの16GBモデル、製造原価は推定259.60ドル〜iSuppliが分解調査＞（インターネットウォッチ4月8日）
http://internet.watch.impress.co.jp/docs/news/20100408_359798.html

　＜米調査会社のiSuppliは7日、Appleが発売したiPadを入手して分解調査した結果を発表した＞＜iPadのWi-Fi版16GBモデルの推定部品コストは250.60ドル。これに製造コストを加えると、製造原価は259.60ドルと推定している＞＜これらのコストにはハードウェアと製造コストしか含まれておらず、ソフトウェアやロイヤルティー、ライセンス費用などは含まれていない＞（同）ということだ。

　499ドルの販売価格に対して粗利は約半分。上記に加えて流通コストやマーケティング費用なども含まれていないが、いずれにしてもオイシイ商売であるといえるだろう。しかし、その499ドルという価格はどのように決められたものなのだろうか。

　　価格の決定には、環境分析のフレームワークである「3C」と同じ視点が必要だ。Customer（市場・顧客）、Competitor（競合）、Company（自社）である。

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