戦闘機といえば軍事機密のカタマリで、米海軍のF-35C戦闘機もまさにそれですが、よりにもよって中国の目と鼻の先、南シナ海に没んでしまいました。アメリカは当然、サルベージ作業を実施します。これに対し中国はどう出るのでしょうか。

最新鋭艦載ステルス戦闘機F-35C 南シナ海に沈む

「南シナ海は美しく静かな平和な海。アメリカ軍はゴミをポイ捨てしないでいただきたい」

　中国共産党中央軍事委員会の機関紙「解放軍報」が出した声明です。これは南シナ海で2022年1月24日、アメリカ海軍空母「カール・ビンソン」の艦載機F-35Cが着艦に失敗し、パイロットを含む複数の負傷者を出し機体が海没した事故を受けたものでした。SNS上で拡散され、アメリカ海軍も本物と認めたこの事故の画像を見る限り、機体は大きな損傷なく沈んだようです。


アメリカ海軍空母「カール・ビンソン」に着艦するF-35C（画像：アメリカ海軍）。

　中国が「ゴミ」というF-35Cは、「第5世代」と呼ばれる最新鋭の艦載型ステルス戦闘機で、現在のところアメリカ海軍のみが保有しています。F-35Cは単に直接戦闘任務をこなす最新鋭マルチロール戦闘機というだけでなく、アメリカが目指す新用兵思想である「マルチドメイン作戦」において重要な戦場デジタルネットワークを構成する統合プラットフォームでもあります。現代戦は陸海空+宇宙+サイバー空間の5次元の競争であり、重要なのは機体やエンジン、ステルス技術、武装というハードウェアよりも、情報処理、ネットワーク技術であり内蔵しているソフトウェアです。

　中国は同等レベルの艦載機を持っておらず、アメリカのステルス技術やマルチドメイン作戦能力を探る上でも、本音では「ゴミ」どころか「お宝」と認識していることは間違いなく、庭先に「落とされたお宝」を黙って見逃すとは思えません。新兵器の回収合戦はスパイストーリーでは定番のテーマですが、これが南シナ海、台湾有事の呼び水にまでなる可能性はあるのでしょうか。

F-35C＝軍事機密のカタマリ＝お宝を前に中国は…？

　今回、F-35Cが海没した地点は公表されており、日本の海上保安庁が1月29日に北緯17度50分、東経117度36分付近の南シナ海でサルベージ作業が行われる旨の航行警報を発布しています。それによるとフィリピンの西280km、西沙諸島のウッディー島（中国呼称：永興島）の東530km、「Navarea XI」と呼ばれる区域で、当分のあいだ作業中と掲示されています。座標の水深は3596mです。


日本の海上保安庁が発布したサルベージ作業の航行警報（画像：海上保安庁）。

　結論からいうと、中国が機密を探ろうとリスクを冒してまで「お宝」回収に動く可能性は低いでしょう。というのも、中国が欲しいのは最高機密であるF-35のソフトウェアであり、そして本当にクリティカルなデータ（プログラム）は揮発性メモリに置いてあるからです。つまり、そうしたクリティカルなデータは電流が途切れたら抹消されてしまい、よってソフトウェアの機密を中国が入手できる可能性はほとんどありません。

　機体などハードウェアを手に入れれば、ステルス技術、ECM機材、レーダーなどセンサーの基礎データは得られ、敵地侵入能力を推し量って、防空体制など対抗策をとることも可能になるのでしょうが、ソフトウェアに比べれば重要度は下がります。「盗れりゃめっけもの」程度です。

　中国はむしろ、政治的、外交的意味で行動する可能性の方が高いです。墜落地点の南シナ海は中国が自国海域と主張する九段線（十一段線）の内側で、政治的絶対防衛ラインとして唱える核心的利益の範疇です。これは中国の一方的な主張であり、ここはほかに台湾、フィリピンがそれぞれ自国のEEZ（排他的経済水域）を主張する係争海域です。EEZ内の海上作業では当該管轄国との協議が必要とされますが、アメリカは中国の主張を認めていないので当然、無通告でサルベージ作業を行います。

　中国にしてみれば重大な侵害行為です。最新鋭戦闘機を積んだアメリカの空母打撃群が遊弋しても手が出せない中国は苦々しく思っているところですから、「中国の美しく静かな平和な南シナ海にゴミを持ち込んで、いわんやポイ捨てするのは大変な迷惑で許されない」と、権益をアピールする絶好の機会ととらえるでしょう。

F-35のサルベージは数か月単位 注目は五輪後か

　中国がアメリカのサルベージ作業に対し、艦船や航空機を繰り出して直接的に妨害するかは、メリットとデメリットを秤にかける必要があります。国内的にこの海域を「核心的利益」とさんざん煽っていることもあり、アメリカ海軍の自由にさせれば、指導部は弱腰だと批判を招きかねず権威を失墜してしまいます。対外的にも九段線（十一段線）問題で譲歩したと受けとられかねません。

　しかし中国の妨害にアメリカが反撃すれば、一気に緊張は高まります。サルベージ作業を公表しても中国に直接的な動きがまだ見えないのは、メリットとデメリットを慎重に判断しているからと思われます。現在、北京冬季オリンピックが開催中であることも関係しているかもしれません。


アメリカ海軍潜水救難監督部（SUPSALV）のデポ配置。世界8か所にサルベージ部隊を配置する（画像：アメリカ陸軍工兵司令部サイト掲載SUPSALV資料より抜粋）。

　アメリカ海軍の回収作業はSUPSALV（潜水救難監督部）が実施し、第7艦隊から派出された艦船が護衛することになるでしょう。SUPSALVは佐世保とシンガポールにデポ（兵站拠点）があります。現場到着まで10日、水深が深いため作業は数か月単位でかかるだろうといわれています。

　その間、中国の動きには目が離せません。現場海域は南海艦隊の管轄で、欧米の関心がウクライナに向くなか、空母打撃群を擁するアメリカ海軍第7艦隊に真っ向から挑むことはせず、行動は接近威嚇、航路妨害、舷側体当たりのいやがらせレベルで、緊張のエスカレーションをコントロールしながら「やってるぞ」と内外アピールに努めるでしょう。

　これが台湾有事のきっかけになるというのは飛躍しすぎだと思いますが、南シナ海は中国のいう「美しく静かな平和な海」とは裏腹に、文字通り「一石」（一機）を投じられるとどんな波紋が起きるか分からない、緊張と係争の海なのです。