言うことを聞かない、故意に人を苛立たせる…一教室に４〜５人は存在する「ADHD」は「発達障害」なのか？
言葉が幼い、落ち着きがない、情緒が不安定。
育ちの遅れが見られる子に、どのように治療や養護を進めるか。
講談社現代新書のロングセラー『発達障害の子どもたち』では、長年にわたって子どもと向き合ってきた第一人者がやさしく教え、発達障害にまつわる誤解と偏見を解いています。
※本記事は杉山登志郎『発達障害の子どもたち』から抜粋・編集したものです。
注意欠陥多動性障害（ADHD）とは
注意欠陥多動性障害は、多動、不注意、衝動性を三大症状とする。この3つ以外には、不器用な者が多いこと、知的な能力に比べて学力の遅れが生じる者が多いことなどが主な症状として知られている。
また成長するとしばしば一緒に認められるのは情緒的なこじれであり、その主なものは反抗挑戦性障害という診断名で呼ばれる。これは名前だけ聞くとぎょっとするが何のことはない、大人の言うことを聞かない、挑発を繰り返し周りの人間に対して故意に苛立たせる行動を繰り返すなど、どの中学校にもそして最近は小学校にもいる、反抗的で生意気な子どもたちのことである。
そもそも子どもは多動な存在である。3歳児と5歳児と7歳児とを比較すれば、年齢が幼いほど集中力の持続は短く、落ち着きもない。ADHDの多動を主とする症状は、成熟の遅れととらえるべきものが多くを占めていて、いわば7歳の子どもが3〜4歳の行動コントロールの能力であるというときに、ADHDと診断することになる。
ある地域やある学校の子ども全部を対象として、一斉に評価尺度などを用いて多動児のチェックを行うといったスタイルの調査では、しばしば10パーセントから20パーセントが陽性という高い値となる。しかしそのすべてが不適応を生じているわけではない。三症状をはっきりと示す者の中で治療を要する適応障害に至るものは、半分から3分の1程度に過ぎないのである。
これに加えて年齢という要素がある。多動児の割合は小学校と中学校とでは著しく異なってくる。それは年齢によって多動などの症状が著しく変化するからであり、多動そのものは小学校高学年を過ぎると著しく軽減してくる。
さらに許容される多動のレベルは、国や文化によって実は大きな違いがあり、ADHDの罹病率が国で大きく違うのは、この文化の差によるところが大きい。これまで世界のさまざまな調査で、ADHDを呈する子どもの割合が大きく違う（信じがたいことに0.1パーセントから20パーセントを超えるものまである）のはこれらの事情が絡んでいる。
多動児であふれる教室
しかしながら、今日の日本で、小学校に実際に出かけて低学年の教室を覗くと、30〜40人のクラスの中で、授業中にうろうろと立ち歩いたり、前後の生徒にちょっかいを出したりを繰り返す「多動児」が、4〜5人ぐらいは存在するのが普通である。いま日本の学校は地域を問わず多動児であふれている！ 噓だと思う方は、ぜひ、地元の学校の見学をお勧めする。そうすれば学校で教師がどれだけ大変な仕事をしているのかもすぐに理解できるであろう。
繰り返すがそのすべてが不適応を来すわけではなく、子どものADHDの罹病率は、わが国においては3〜5パーセントというところだろう。先にすでに述べたように、幼児期からあまりにも深刻な問題を伴う多動を呈する児童は、実はADHDよりも高機能広汎性発達障害であるものが圧倒的に多い。
広汎性発達障害とADHDとでは診断の軸が違うので、両者が一緒にあってもまったく問題はないわけであるが、これもすでに述べたように、国際的診断基準では診断の優先順位が決められており、このような場合には広汎性発達障害が優先診断となる。社会性の問題を持たない純然たるADHDの場合、問題行動が顕在化するのは大部分学童期になってからである。もう一つ大きな問題は、子ども虐待によるADHD様症状であるが、これは『発達障害の子どもたち』第7章で詳細に述べる。
歴史的経緯
ADHDはわが国では発達障害症候群の一つとして以前から考えられていた。しかし国際的診断基準ではADHDは発達障害の範疇ではなく、破壊的行動障害（DSM‐�検砲△襪い蝋堝阿�よび情緒の障害（ICD‐10）におかれ、行為障害（非行）などと同じグループに含められている。
これには歴史的な経緯がある。多動性行動障害に関する最初の学術誌への記載は100年前で、その当時から多動や衝動性に加えて、攻撃的、反抗的ということが記載されていた。当初注目されたのは脳炎後遺症としての性格変化であった。
その後、1950年代を過ぎると、微細脳機能損傷（MBD）という概念でまとめられるようになった。粗大な脳へのダメージは、知的障害やてんかんを引き起こすが、微細なダメージは多動と集中力の障害を主とする性格変化や行動の障害をもたらすという考え方である。つまり最初から非行行為や攻撃的な行動をもたらす性格の病理が中心に考えられていたのである。
ところが70年代になると、脳の損傷の証拠が見つからないという事実から微細脳機能障害と呼称が変わった。その後、80年代には、こういった証明されていない病因にもとづく診断ではなく、症状のみを中心に取り上げ診断を行うという考え方が主流となり、注意の障害と多動が注目されて今日のADHDという概念にまとめられたのは1987年のことである。
現在では今日の脳科学の進展によって、ADHDの症状の背後にはドーパミン系およびノルアドレナリン系神経機能の失調があることが明らかとなっている。また物事の予定や予測的な行動を組み立てる能力である、実行機能と呼ばれる大脳前頭葉の働きの一部に、弱いところがあることも示された。
ADHDは発達障害であろうか。『発達障害の子どもたち』第2章で述べた新しい発達障害の概念に照らし合わせたとき、ADHDはそのすべてを満たしていることに気づく。
ADHDを発達障害に含めることは何よりも治療、教育的に有意義であると思う。2005年の「発達障害者支援法」では発達障害の中にADHDを明確に含めていたが、これは世界をリードするわが国の先取性を示すものといえる。
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さらに連載記事〈成人の臨床で「発達障害の診断」が明らかに増えている「納得の理由」〉では、「カテゴリー診断」の非科学性についてくわしくみていきます。
※本書で取り上げられている事例は、公表に関してはご家族とご本人に許可を得ていますが、匿名性を守るため、大幅な変更を加えています。
