iPhoneを安くお得に買う手段はあるのだろうか？（筆者撮影）

一般的に4月に新年度を迎える日本では、1月から3月が携帯電話市場で最大の商戦期になる。新生活を迎えるにあたって、学生が新たに携帯電話を持ったり、新社会人が端末を新しくしたりといったことが多いからである。学生やフレッシュマンをターゲットにした学割サービスが前年の12月ぐらいから始まるのも、そのためだ。この時期にiPhoneを買い替えようと思っている人も多いだろう。


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ところが、今年の春商戦は例年と大きく様相が異なっている。2019年10月1日に施行された改正電気通信事業法によって、スマートフォンへの端末購入補助が大きく制限されたのがその理由だ。

通信契約を伴う場合の割引は2万円までと定められるのと同時に、端末購入補助を禁止する分離プランが大手キャリアに義務づけられた結果、見かけ上の端末価格は大きく上がってしまった。iPhoneも例外ではなく、大手キャリアではiPhone 11が8万円台後半から、iPhone 11 Proに至っては12万円を超えている。

では、iPhoneを安く買う手段が完全になくなったかというと、必ずしもそうではない。以前のように、番号ポータビリティを使うとキャッシュバックまでもらえるといった乱売は鳴りを潜めたが、ある程度端末代を節約する手はある。ここでは、春商戦に向け、iPhoneやiPadを割安に入手する裏技を紹介していこう。

1. Apple Storeのキャリア契約がお得

iPhoneの価格は店舗や取り扱うキャリアによって異なるが、一般的に、アップルが直接運営するApple Storeのほうが割安だ。例えば、iPhone 11の64GB版の場合、ドコモが8万7120円、auが9万0720円、ソフトバンクが8万9280円なのに対し、アップルでの価格は8万2280円。5000円から8000円程度、キャリアが販売しているiPhoneは高いことがわかる。金額は異なるが、iPhone 11 ProやiPhone 11 Pro Maxも傾向は同じだ。

そうは言っても、アップルではSIMフリー版しか買えないのでは……と思っている向きもあるだろう。機種変更のついでに料金プランを変更したり、キャリアの用意する手厚い補償サービスに入りたいという理由で、キャリア版を選ぶユーザーは多い。機種変更などが条件のキャンペーンも、端末を単体で購入するSIMフリー版のiPhoneには適用されない。

ところが、実はApple Storeでも、キャリアの契約手続きをすることができる。Apple Storeが各キャリアと代理店契約を結んでいるため、キャリアショップに近い手続きが可能。料金プランや補償サービスなども、その場で申し込むことができる。

キャリア契約をすると、SIMロックがかかってしまうのは難点だが、SIMロックは一括払いであれば即時、分割払いであっても購入後101日目以降に解除可能。この点も、キャリアショップで購入するのと変わりはない。

しかも現在、Apple Storeでは、キャリアの契約を結ぶことで割引を受けられるキャンペーンが実施されている。対象になるのはiPhone 11とiPhone 11 Pro、iPhone 11 Pro Maxの3機種。

iPhone 11の64GB版の場合で7万3480円になり、SIMフリー版の価格と比べると、9000円程度安くなる格好だ。iPhone 11の販売価格が最も高いauとの比較では、約1万7000円安くなっている。オンラインのApple Storeは対象外で、店舗のみのキャンペーンだが、番号ポータビリティの利用などの面倒な条件はないため、気軽に利用できる。

2. 決済サービスの還元キャンペーン、家電量販店を活用

キャッシュレスサービスの普及を後押しするため、決済サービス各社が大盤ぶるまいのキャンペーンを実施している。もともとの金額が大きいだけに、iPhoneを購入する際にはぜひ活用したい。例えば、現在、三井住友カードが新規入会キャンペーンとして、最大8000円まで20％還元を実施している。Apple PayにiDを設定すれば、さらに2000円分の利用額がタダになる。2月3日からは、カードデザインを刷新するのに合わせ、1万2000円までの20％還元を行う予定だ。

そのため、三井住友カードでクレジットカードを作り、手持ちのiPhoneにiDとして設定すれば、合計で1万円分が還元される。Apple StoreもiDでの支払いに対応しているため、先に挙げたキャリア契約での割引額からさらに1万円安くiPhoneを手に入れられることになる。


au Payは3のつく日に20％還元を実施。家電量販店でiPhoneを買うにはうってつけだ（筆者撮影）

1万円還元を受けつつ、キャリアと契約をすれば、iPhone 11は実質6万3480円からと非常にリーズナブルになる。高機能なスマホとは思えないほどの安さだ。下取りを組み合わせればさらに金額は下がる。

クレジットカードの新規発行は少々ハードルが高いかもしれないが、そのようなときはコード決済にも注目したい。一例を挙げると、auの提供する「au Pay」は、1月13日まで家電量販店で20％還元キャンペーンを実施していた。毎月「3」のつく日に20％還元を行う「三太郎の日」にも、有料サービスのauスマートパスプレミアムに加入していると5000円まで20％還元を受けられる。

また、Origami Payは銀行口座からの引き落としの場合、3％の割引を受けられる。決済可能な金額は10万円までだが、iPhone購入時にも利用可能。実質的に、3000円の割引を受けられる。

残念ながら、Apple Storeはコード決済に対応していないが、このようなときは多彩な決済サービスに対応した大手家電量販店の出番。例えば、ビックカメラの場合、ここで挙げた決済サービスはすべて利用でき、しかも一部店舗ではキャリアモデルだけでなく、SIMフリー版のiPhoneまで販売している。キャンペーンは期間限定のものが多いが、恩恵も大きいだけに、ぜひ活用したい。

どうしても予算が足りないというときは、中古に目を向けるのもありだが、赤の他人が使っていたことに抵抗があるという人もいるだろう。中古の場合、状態にもよるが、新品とは違って傷がついているケースもある。機能的には問題がないとしても、なかなか踏ん切りがつかないかもしれない。このようなときに検討したいのが、CPOだ。

3. iPadの場合は「認定整備品」がお得

CPOとは、「Certified Pre-Owned」の略で、日本語にすると認定中古に近い意味合い。アップルは認定整備品と呼んでおり、自身のオンラインストアでもこれを販売している。外装が交換されており、見た目は新品同然で保証もつく。目に見える部分が新品と変わらないため、安ければそちらのほうがいいという人もいるはずだ。


CPOのiPadはアップル自身が販売しているので安心だ（筆者撮影）

ただし、残念ながらアップルはCPOのiPhoneを販売していない。現時点でオンラインのApple Storeで購入できるのは、iPadやiPod touchなどの製品だ。

例えば、11インチのiPad Proは、Wi-Fiモデルの64GB版がCPOで8万3380円。新品の場合、9万8780円のため、1万5000円ほど安く手に入る計算になる。Wi-Fi＋セルラー版やストレージの容量も選択でき、今、iPad Proを購入したいなら悪くない選択肢と言えるだろう。ただし、CPOという特性上、整備するための元手がいるため、つねに在庫があるとは限らない。モデルや容量によっては、在庫がない可能性もある。

アップル自身はCPOのiPhoneを取り扱っていないが、一部のMVNOが独自の流通を使って、これを販売しているケースもある。例えば、NTTコミュニケーションズ傘下のNTTレゾナントが運営するgoo Simsellerでは、CPOのiPhone XRやiPhone XSなどを販売。

iPhone XRは、Apple Storeで新品を購入したほうが安いが、すでに同ストアにはないiPhone XSやiPhone 7などまで販売されているのが魅力だ。同様に、MVNOのmineoも、CPOのiPhone XSなどを取り扱っている。最新のiPhoneでなくても安いほうがいいというときなどは、これらの端末を検討してみてもいいだろう。いずれも在庫の確認は必須ではあるが。