｢"現場力"が死んでる日本企業｣3つの危機的症状
どうして日本企業の「現場力」が失われてしまったのでしょうか（写真：Graphs／PIXTA）
経営コンサルタントとして50社を超える経営に関与し、300を超える現場を訪ね歩いてきた遠藤功氏。
36刷17万部のロングセラー『現場力を鍛える』は、「現場力」という言葉を日本に定着させ、「現場力こそが、日本企業の競争力の源泉」という考えを広めるきっかけとなった。
しかし、現在、大企業でも不正・不祥事が相次ぐなど、ほとんどすべての日本企業から「現場力」は消え失せようとしている。
「なぜ現場力は死んでしまったのか？」「どうすればもう一度、強い組織・チームを作れるのか？」を解説した新刊『新しい現場力 最強の現場力にアップデートする実践的方法論』を、遠藤氏が緊急出版した。
その遠藤氏が「現場力が死んでいる日本企業｣3つの危機的症状について解説する。
日本企業から「現場力」が消えてしまった
私は過去30年以上にわたり、日本企業の現場を訪ね歩いてきた。その数は300を超える。いまも経営顧問先の現場やコンサルティングを行う企業の現場を訪ね歩き、現場の人たちと直接的な触れ合いを大事にしている。
「現場力」こそが、日本企業の競争力の源泉であると信じてきた。
しかし、それから20年。日本企業の現場を取り巻く環境は悪化し、劣化を食い止めるどころか、現場力は跡形もなく消えてしまっていた。
劣化はしているが、現場力は必ず再生できると私は思っていたが、もはやそんな状況ではないと認識を改めざるをえないところまで追い込まれている。
現場が競争力の柱になるどころか、経営の足を引っ張り、倒産や廃業に追い込みかねないようなレベルにまで転げ落ちている。
「現場力」が死んでしまった原因は、企業によりさまざまなことが挙げられるが、大きく「3つの理由」が考えられる。
【1】現場に「活気」も「熱気」も失せている
「現場力なんてもうありませんよ……」
ある大手部品メーカーの主力工場を訪ねた際、50代のベテラン班長から発せられた言葉に私は絶句した。
昼間に行われた意見交換会には、製造現場の課長や班長クラス約20人が集まった。重苦しい空気が会議室を支配し、たいした話は出なかった。しかし、意見交換会終了後、リーダークラスの班長4人と居酒屋で一杯やっているうちに、お酒の力を借りてか本音が出はじめた。
「人が増えても派遣社員ばかり。その面倒を見るので手一杯」
「自分の後継者を育てなきゃと思うが、久しぶりに配属された若手の正社員は1年足らずで辞めた」
「本社から指示される管理項目がやたらと増えて、提出する書類作成で忙殺される。部下とのコミュニケーションの時間さえとれない」
「こんなに忙しいのに赤字は続いている。給与も上がらないし、惰性でやっているだけ」
「こんな状況で現場力なんて高まるはずもない。先行きは真っ暗」
激変する環境の中で、彼らはもがき、必死に戦ってきた。しかし、いまではその気力すら失っている。
｢活力｣｢熱気｣が完全に失われ｢無気力｣｢無関心｣が蔓延
こうした現場の声、本音は多くの企業の現場でもよく聞くようになった。
「何を言っても無駄。会社には何も期待していない」
「余計なことはせず、言われたことだけおとなしくしていればいい」
「上が何を考えているのかわからないし、興味もない」
わかりやすく言えば、現場からエネルギーをまったく感じないのだ。「活力」や「熱気」が完全に失われ、無気力、無関心が蔓延している。現場の人たちが「熱いもの」を持って働いていないのだ。これが1つめの理由である。
【2】「退職ドミノ」で「人手不足」から「人手枯渇」の時代へ
ある会社の経営者から、こんな話を聞いた。
会社のある現場で、パート社員がひとり退職した。その穴を埋めるために採用活動を行ったが、時給を上げても人はすぐには採用できなかった。
やむをえず、本部のスタッフが欠員対応のため現場に入った。当初は短期応援のつもりだったが、欠員がなかなか埋まらず、ずるずると長引いていった。
その本部スタッフは、本来は複数の現場を定期的に訪問し、現場の責任者たちから現場の状況や悩みごとなどを聞き、一緒に問題解決を推進する役割だった。
しかし、そうした本来の活動ができなくなり、現場の責任者たちは相談相手がいなくなり、孤立感を深めていった。
半年後、別の現場の責任者が退職を申し出てきた。引き留めたが、慰留することはできなかった。
そして、その3カ月後、欠員対応で現場に入っていた本部スタッフもメンタル不調に陥り、退職することになった。
まさに「退職ドミノ」が現場で進行している。これが2つめの理由だ。
2040年には「人手不足が1100万人」という予測も
リクルートワークス研究所の調査によると、労働の需給ギャップはこれから大きく拡大する。2030年には約350万人もの人手不足が発生し、2040年にはその数は1100万人になると予測されている。
日本は「人手不足」から「人手枯渇」の時代へと突入する。
それはたんに個々の現場の問題ではなく、経営そのものが回らなくなり、足元から瓦解することを意味している。
【3】苦悩は「諦め」に、不満は「不信」になっている
現場力とは現場で働く人たちが主体的にさまざまな問題解決に取り組むことである。そのためには「高い当事者意識」、そして積極果敢に挑戦するための「熱気」「意欲」が不可欠だ。
にもかかわらず、現場が「熱」を帯びていない。これこそ、日本企業にとっては最大のリスクである。
ある大手企業の営業現場でのワークショップでは、こんな言葉が次々と出た。
「相変わらずの個人商店の集合体。仲間意識もなければ、一体感もない」
「とにかく働く環境が劣悪。仕事をしない年配社員がいるだけで、若手社員のモチベーションは下がる。なのに、会社も上司もまったく手を打とうとしない」
「上司は選べないが、会社は選べる。やる気のある人から当然のように去っていく」
こうした状況は、いっきに生まれたわけではない。「失われた30年」の間に、経営の誤った舵取り、無為無策がじわじわと現場を痛めつけ、どうにもならない状況にまで追い込んでしまった。
数年ほど前までは、現場が苦悩し、もがき苦しむ姿を見かけた。経営陣や管理職に対する不満の声も耳にした。いまから思えば、それはまだ健全な姿だった。
いまでは、苦悩は「諦め」へと変容し、不満は「不信」へと変質した。これが3つめの理由である。
もう一度ゼロから現場力を「鍛え直す」必要がある
「現場力は死んだ」と認めざるをえないほど、日本企業の現場は変わってしまった。
現場力は最初から存在するものではない。現場に眠っている現場力という潜在的なパワーを覚醒させ、鍛えなければならない。
これからの私たちはもう一度ゼロから現場力を「鍛え直す」必要がある。しかし「鍛え直す」といっても、単純に元に戻せばいいというわけではない。
いまは、企業を取り巻く環境、働く従業員の価値観、そしてテクノロジーは大きく変化している。これからは、そうした 「新たな環境」に適合する「新しい現場力」へとアップデートすることが求められているのだ。
（遠藤 功 ： シナ・コーポレーション代表取締役）
