■EYグローバルテクノロジー・ メディア & エンターテインメント・テレコム（TMT） リードアナリストのAdrian Baschnongaのコメント：
「通信事業者は予算の制約によって、必要不可欠なスキルや人材を新たに獲得することが難しくなっています。従って、通信事業者は、既存の従業員の学習・研修、スキルアップ（既にあるスキルの強化）、リスキリング（新しいスキルの習得）に今まで以上に力を入れ、現行の従業員のスキルを強化するための策を講じなくてはなりません。現行の従業員にこれまでとは違う、新しい関わり方をすることで、従業員がデジタルツールを活用してスキルを取得できるようになるだけでなく、人を中心に自社のパーパスを刷新することで、その環境下で働く従業員が顧客やその他のステークホルダーとより強固な関係を作ることができるようになります」

■顧客が求めるのはよりお得なプラン
生活費高騰の中にある顧客への対応は、順位を1つだけ下げて2位となりましたが、2024年も引き続き通信事業者が迅速に取組むべきリスクとなっている。固定回線とモバイル回線への出費を積極的に削減しているのは消費者の16%のみだが、多くの消費者がよりお得な料金プランやアドバイスを求めている。具体的には、消費者の60%が、生活費高騰によって、これまで以上にいろいろな料金プランを検討し、最もお得な料金プランを探そうとする可能性が高くなったと考えている。実際、価格比較サイトを閲覧したり、友人や家族に助言を求める家庭の割合が、2022年の19%から2023年は30%に上昇している。

■Loozenのコメント：
「顧客への誓いを再度明言すると同時にバリュープロポジションをよりシンプルにすることは、通信事業者が顧客との関係性を維持し発展させる助けとなり、その結果、長期的価値を創出する新しい道を開くことになります」

本調査について
「2024年版 通信事業者が直面するリスクトップ10」は、EYが毎年定期的に発表している調査レポートの2024年版で、電気通信セクターが直面しているリスクのうち、最も重要なものを特定することを目的としている。本調査のアナリストは、EYのセクターリサーチプログラムを利用し、EYの業界や消費者に関するサーベイ結果からのインサイトを参照し、セクター専門家として進化し続ける視点をもって、これらを活用している。こうして得た調査結果は、EYのリスクレーダーを使用して、4つの領域に分類されている。
・コンプライアンス上の脅威（政治、法規制、コーポレートカバナンスに由来）
・オペレーション上の脅威（プロセス、システム、人材、企業のバリューチェーン全体に影響を及ぼす）
・戦略上の脅威（顧客、競合他社、投資家に関連）
・財務上の脅威（市場、エコシステム、投資の変動から発生）

脚注
1.「EY CEO Outlook Pulse」調査（2023年6月）の中で通信事業者が回答したもの
2.「2023年 EY Global Cybersecurity Leadership Insights」調査（2023年10月）の中で通信事業者のCISO（最高情報セキュリティ責任者）が回答したもの
3. EY報告書「人工知能（AI）の世界的な規制状況（The Artificial Intelligence global regulatory landscape)」（2023年9月）より
4. 米国会計検査院ウェブサイトの”Telecommunications Workforce:Additional Workers Will Be Needed to Deploy Broadband, but Concerns Exist About Availability”ページ（2022年12月）より（https://www.gao.gov/products/gao-23-105626）
5. 「EY 2023 Work Reimagined Survey（EY働き方再考に関するグローバル意識調査2023）」（2023年9月）の中で通信事業者が回答したもの
6. EY調査「Decoding the digital home（デジタルホームを解き明かす）」（2023年9月）より