オリンピック公式映画はどうあるべきか。『東京オリンピック2017 都営霞ヶ丘アパート』の青山真也監督が語る意義と問題点
「After TOKYO」
オリンピックを考える（３）
（連載２：「経費のコスト超過率」は平均のはるか上も、詳細は闇の中。「レガシー」の継承は果たされずに終わった＞＞）
昨夏に開催された東京五輪で、日本選手団は史上最多の金メダル27個、総数58個のメダルを獲得。競技面が盛り上がった一方で、開催に関しては多くの課題も見えた大会となった。あらためてオリンピックの在り方を検証する連載の第３回は、東京五輪によって住民が立ち退くことになった「都営霞ヶ丘アパート」のドキュメンタリー映画を撮った青山真也監督のコメントと共に、「オリンピック公式映画」のあり方について考える。
2016年９月、解体が進む都営霞ヶ丘アパート
＊＊＊製作を義務づけられている公式記録映画
国際オリンピック委員会（IOC）と東京都、日本オリンピック委員会（JOC）が結んだ「開催都市契約書」の第56条「オリンピック大会公式映画」には、「OCOG（組織委員会）は、本大会の公式映画が、IOCの満足のいくように製作・利用され、IOCの最終承認を受けられるものであることを確保する責任を負う」と記されている。つまり、IOCはオリンピック開催に際し、公式記録映画の製作を義務づけているということだ。
IOCの公式サイトのビデオアーカイブスでは、1912年ストックホルム五輪から映像を見ることができるが、公式記録映画の製作が義務づけられたのは1930年以降。そのなかには、オリンピック映画という枠組みを超え、「傑作」と呼ばれる作品も生まれている。
レニ・リーフェンシュタール監督が撮った1936年ベルリン五輪の『オリンピア』は、ナチスの全面的なバックアップを受けたことで後年には大きな批判を浴びたが、当時の最先端の撮影技術を駆使して、アスリートの肉体の強靭さと美しさを描いた。
市川崑監督の1964年『東京オリンピック』は、オリンピックをモチーフとしたドラマを撮った。同作品は綿密な脚本、芸術性が高く評価され、カンヌ国際映画祭批評家賞などさまざまな賞を受賞。観客動員数はいまだに日本映画の上位に位置し、興行的にも大成功を収めている。一方で、従来の「記録映画」とは一線を画す作品となったことにより、「公式記録映画は記録か、芸術か」という論争を巻き起こした。
東京2020大会の公式記録映画は、河瀬直美監督の『東京2020オリンピック ＳＩＤＥ：Ａ／ＳＩＤＥ：Ｂ』。内容についてはのちに紹介するが、大々的な宣伝がされず、劇場上映が約１カ月と短かったこともあり、興行面では苦しい結果となった。
リーフェンシュタール監督や市川監督の時代とは、オリンピックにおける公式映画の重要度が変わっているのは確かだろう。テレビに加えてウェブサイトやSNSも出現し、競技の結果のみならず、映像さえも時間差なく世界の隅々まで流れる時代になった。
東京五輪の公式配信映像を製作した、IOC傘下の民間企業であるオリンピック放送機構（OBS）は、過去最高の中継体制を敷いた。1000台以上のカメラを投入し、ボールや選手を追いかける３Ｄトラッキングシステムや人工知能も利用して9500時間超の映像を撮っている。全競技、全選手のプレーがHD、4K映像で残されたが、それでも公式映画がオリンピックの「記録」として残すべきものはあるはずだ。
2021年７月に上映が始まった『東京オリンピック2017 都営霞ヶ丘アパート』という映画作品がある。旧国立競技場から明治公園を挟んだ南側に建っていた都営霞ヶ丘アパート。新国立競技場建設のために東京都はアパートの解体を決め、2017年までに立ち退きを余儀なくされた住民を撮った、青山真也監督のドキュメンタリーである。
2012年、アパート住民に対して突如「ラグビーワールドカップ開催のため」の移転要請通知が届いた。アパートの住民有志「霞ヶ丘アパートを考える会」が、2014年７月に当時の舛添要一都知事に提出した計画の見直しを求める要望書によれば、東京都、国立競技場の運営者である日本スポーツ振興センター（JSC）は「国が決定した計画」と一方的な説明に終始し、2013年11月から「早期移転」が始まったとされている。
住民にアンケート調査などを行なった茨城大学の稲葉奈々子准教授（当時）は書籍『東京オリンピック2017 都営霞ヶ丘アパート』（編著者：青山真也／左右社）の中で、2014年の６、７月に行なった立ち退きに関するアンケート結果について記している。それによると約160世帯のうち43世帯が回答し、34世帯が「このまま住み続けたい」と回答したという。
『東京オリンピック2017』では東京都など各機関と住民とでやり取りされた実際の資料も掲載し、映画で描かれた立ち退きの経緯を振り返っている。
いつしかアパート解体の理由は「オリンピック開催のため」に変更され、ザハ・ハディッド設計の巨大競技場案が白紙撤回されてコンパクトな競技場案に落ち着いたが、アパート解体の計画は見直されず。2012年当時の住居者は230世帯。若年層を中心に早く移転する住民もいたが、都が移転の期限と設けた2016年１月になっても約130世帯が残っていた。
単身者の移転先は都営住宅の１DKで、これまでの霞ヶ丘アパートの２DKから転居するには、多くの家財道具なども捨てる必要がある住民もいた。東京都からの移転説明会資料には、移転料17万1000円が支払われることや処理方法の案内はあるが、補助を行なうといった記述はない。居住者の平均年齢は65歳を超え、単身者が多く、障害を持つなど作業が難しい住民もいただろう。
そのため転居したくはない、したくてもできない人たちが数多くいたようだ。行政のやり方に反対する住民は、東京都、文部科学大臣、オリンピック・パラリンピック担当大臣、IOCのバッハ会長にも要望書を提出したが、話し合いの場が持たれることはなかったという。
映画『東京オリンピック2017 都営霞ヶ丘アパート』にはオリンピックの競技シーンや選手も出てこないが、東京五輪の記録映画と言っていい。
近年のオリンピックの歴史は、都市整備の観点で見ると強制移住の歴史とも言える側面を持っている。スイスのNGO「居住権と立ち退き問題センター（COHRE）」によると1988年ソウル五輪以降、オリンピック開催によって強制的に移住させられた市民は200万人以上いると報告されている。そのうちの多くは2008年北京五輪（150万人以上）ではあるが、2016年リオデジャネイロ五輪でも約７万人が移住を余儀なくされた。
東京五輪はそれらに比べるとはるかに人数は少ないが、問題なのは数の大小ではないだろう。オリンピック開催のために市民を強制移住させることは、IOCがオリンピズムの目的として掲げる「人間の尊厳の保持に重きを置く平和な社会の推進を目指す」に矛盾するとも言えるからだ。
この『都営霞ヶ丘アパート』が初めての長編ドキュメンタリー映画となった青山監督は次のように語る。
「市川崑監督の『東京オリンピック』はビルを解体するシーンから始まり、『......この創られた平和を夢で終わらせていゝのだろうか』というメッセージで終わります。そのオリンピックへの批判も含めた作品に衝撃を受けました。それで東京でのオリンピック開催が決まり、何かオリンピック映画を撮りたいと思ったのが始まりでした」
市川崑の作品から、「オリンピックやスポーツそのものではない事象にカメラを向けることで、逆説的に"オリンピック"が撮れるのではないか」と考えていた青山氏は、東京五輪のために強制的に移住させられる住民がいる話を聞く。
「オリンピックが彼らの生活を奪っていいのか、というジャーナリズムな視点もありましたが、同時に失われていくアパートの生活、コミュニティを記録したいという考えもありました」
監督の言葉通り、アパートの住民の部屋に固定されたカメラは、淡々と高齢者の生活を静かな画と音だけで記録していく。作品冒頭では、立ち退きを迫られるアパートの住民のもとに、テレビ局のスタッフが取材に訪れる。オリンピックについて聞かれた高齢の女性は、立ち退きに懐疑的なことを言うが、問うたテレビのアシスタントディレクターは「オリンピックに反対というのはテレビでは放送できない」と女性に言った。
東京五輪はジャーナリズムのあり方が問われた大会でもある。
NHKと民放各社で組むジャパンコンソーシアムは、放映権料として平昌五輪と東京五輪に際し、IOCに約660億円を支払った。新聞各社も全国紙５紙すべてがオリンピックのスポンサーになっており、そのうち読売新聞、毎日新聞、朝日新聞、日本経済新聞は契約金60億円とも言われるオフィシャルパートナーとなっていた。ここまで多くの報道機関が大会による利益を得ることは、オリンピックの歴史としても例がない。
各社は、「報道とは一線を画す」という旨の説明を行なったが、それは果たされているのだろうか。
さらに『都営霞ヶ丘アパート』の別のシーンでは、立ち退き期限が迫り、自らリヤカーを引いて引っ越しを始めた隻腕の高齢男性が映し出される。男性が団地内で重い荷物が乗ったリヤカーを引くのに苦労する中、近隣の野球部の学生か、ユニフォーム姿の若者たちがランニングで近づいてくる。
青山監督はその場面について、「偶然撮れたシーンで、この野球部の高校生たちはただランニングをしていただけだと思いますが、今回のオリンピックのメタファーです。スポーツをする者が、他人の生活圏にズカズカを入り込み、困っている者を助けることなく通り過ぎていく。東京五輪もそうでした」と話す。
この"非公式"な東京オリンピック映画を撮った青山監督は、記録の重要性を説いている。
「オリンピックと映画はほぼ同じ時代に始まり、記録映画はオリンピックの変化、スポーツ文化の変化を撮ってきた有意義なものと言えます。
今回（東京2020大会）の公式映画も、内部に入らないと撮れない会議のシーンや、組織委員会、IOCなどの批判とも受け取れるカットも入っています。オリンピック公式映画史の中では、これらが記録として残ったことは価値ある映画だった、と言えるのではないでしょうか。ＳＩＤＥ：Ａは、アスリートを削ぎ落とし、人間としての選手を撮っていると感じました。
ただ、難民選手団は出てきますが、オリンピック史上初めてトランスジェンダーの選手が出場したことが入っていないことは記録としては問題が残るでしょう。トーマス・バッハ会長に対しても批判の目が向くような場面もあります。しかし、オリンピック中止を訴えるデモ隊に歩み寄り、話し合いを提案するものの、聞き入れてもらえず立ち去るシーンはフェアネスを欠いていると言えるでしょう。話し合おうとしなかったのは、五輪反対派の側だったという印象を与えています」
公式映画としての制約を理解しつつ、好意的な印象も話した青山監督だが、次のように危惧する点も挙げた。
「公式映画が『結局、オリンピックをやってよかった』といった言説のための道具として利用されている面もあります。今後も記録映画がどう扱われていくかは検証すべきポイントと言えます」
1964年の東京五輪を振り返る際、多くの人の頭に浮かぶのは、市川崑監督作品の中でも流れる競技シーンである。2020年の東京五輪を数年後、数十年後に振り返った時には何を思い浮かべるだろうか。
「開催都市契約書」の中で「IOCの満足のいくように」と記されている以上、今回の東京五輪で批判の対象となっているすべての側面が明らかになることは難しい。今後、公式映画のあり方や、映像による大会の記録や検証のあり方があらためて問われることはあるのか。それがなければ数十年後、青山監督が危惧したように「問題もいろいろあったが、結局はオリンピックをやってよかった」という記憶のみが残ることになるかもしれない。
