中国で日本生まれのヒーローが人気を博している。ノンフィクションライターの西谷格さんは「30代〜40代を中心に、中国では幅広い世代でウルトラマンの知名度が高い。人気の背景には、皮肉にも円谷プロの版権トラブルが深く関係しているのではないか」という――。

■ウルトラマンに関する疑惑の投稿

しばらく前に、旧知の編集者からこんな依頼メールが届いた。

8月末にXでとあるポストが話題になりました。中国でのウルトラマン人気を伝えるものですが、とりわけ目を引いたのは「習近平の子どももウルトラマンが大好きらしく、習近平が困っているらしい」という一文です。
「ウルトラマンはなぜ中国人の心を捉えたのか」「習近平は本当にウルトラマンを危険視しているのか」が気になるので、取材のうえ言説の真否を確かめていただけないでしょうか。

メール中にあったXの投稿を開いてみると、こう書かれていた。

中国人のカップルと話をしたところ
・中国でのウルトラマン人気が凄すぎる。子どもはみんなウルトラマンが大好きで、日本人が想像できないくらい大大大人気。
・習近平の子どももウルトラマンが大好きらしく、習近平が困っているらしい。

習近平の子どもには1992年生まれの一人娘、習明沢(しゅうめいたく)がいる。習明沢に子ども、つまり習近平の孫がいるかどうかは公的な情報がなく、分かっていない。

なお、中国の検索サイト「百度」で習明沢と入力すると「検索結果は見つかりませんでした」と表示される。習近平の子どもに関する情報は、国家の安全に関わる機微情報という位置付けで、容易にアクセスできない仕組みになっているのだ。

■「ウルトラマンに困惑する習近平」がウソと言い切れないワケ

ウルトラマンを制作した円谷プロダクションは1991年に中国・上海にスタジオを設立し、1993年に上海のテレビ局「上海東方電視台」がウルトラマンシリーズを放送開始。ウルトラマンはこの時期から根強い人気を保ち、現在に至る。

福島県須賀川市に設置されたウルトラマンの像。スペシウム光線のポーズをとっている。(写真=Totti撮影/屋外美術/著作権者:円谷プロダクション/CC-BY-SA-4.0/Wikipedia)

習明沢がウルトラマンについて公言した記録はないため、Xの投稿の真偽は不明だ。SNSによくある誇張や脚色と見て良いだろう。ただ、中国人との雑談のなかで「ウルトラマンって中国ではすごい人気でね、子どもはみんな大好き。きっと習近平の子どもも好きだと思うよ」といった会話が交わされることは考えられる。

少なくとも、習明沢を含む今の30代〜40代の中国人にとって、ウルトラマンが馴染み深いキャラクターであることは間違いないだろう。図書館で新聞社のデータベースを検索し、中国におけるウルトラマンの立ち位置を調べることにした。

■版権トラブルが招いた海賊版商品の「合法化」

93年にテレビ放送が開始されると、ウルトラマンは中国の子どもたちの間で大流行し、公園でウルトラマンのポーズをとる姿も多く見られた。キャラクターグッズは1カ月に20万個もの注文が入り、生産が間に合わないほどだった。

ただ、1990年代〜2000年代にかけては、中国国内における版権意識は未成熟な段階にあり、無数の海賊版が市場にあふれていた。しかも、ウルトラマンには版権トラブルが付きまとっていた。発端は、タイ人実業家の訴えだった。

1962年に来日したタイ人実業家サンゲンチャイ・ソンポテ氏は、東宝の撮影所で特撮技術を学び、ウルトラマンの生みの親である円谷プロ創業者の円谷英二氏と親交を持った。

だが、3代目社長の円谷皐氏の死去後の1996年、ソンポテ氏は「ウルトラマンシリーズの日本国外利用権を円谷皐氏から譲渡された」と主張。結果、日本国外では円谷プロのウルトラマンと、ソンポテ氏の設立した「ツブラヤ・チャイヨー」によるウルトラマンの2つが並立する事態となった。

その後、日本、タイ、アメリカでの20年以上にわたる裁判闘争の結果、最終的には2020年に円谷プロの勝訴が確定した。それまでの間、日本国外におけるウルトラマンの著作権は極めて不安定な状態に置かれ、模倣や無断使用などの版権無視が横行しやすい状況にあったと言える。

たとえば、福建省の現地企業は2003年までに「奥特曼(ウルトラマンの中国語表記)」や「ULTRAMAN」の商標を円谷プロよりも先に登録。コピー商品が中国当局のお墨付きを得てしまった。

パクリと本家の境界線は長い間あいまいだったが、それゆえウルトラマンは人口に膾炙した。

2011年に中国で公開した映画『大怪獣バトル ウルトラ銀河伝説 THE MOVIE』は、当時の中国における邦画史上最大のヒット作となり、2012年にはローソンがウルトラマンをテーマにしたコンビニ店舗をオープンさせた。

ショッピングサイト「タオバオ」ではウルトラマンの検索回数が1億7000万回(2018年)から2億7000万回(2020年)まで増加した。

2023年にタオバオグループが発表した「IP(キャラクターなどの知的財産)価値ランキング」では、ウルトラマンはポケモンやサンリオといった人気コンテンツを押し退けてディズニーに次ぐ2位となった。

90年代の上陸当初から中国人の心を掴んだウルトラマンは、現在では大人からも子どもからも愛されるキャラクターとして不動の地位を確立している。

■円谷家不在の円谷プロ

2017年には、中国で映画『ドラゴンフォース:さようならウルトラマン(鋼鉄飛龍之再見奧特曼)』が放映されたが、これには円谷プロは一切関わっていない。中国の映画制作会社は「タイの会社から海外利用権利を譲渡された日本の別の会社と契約した」と説明した。

円谷プロは創業者である円谷英二の死後、ずさんな同族経営により迷走し、巨額の赤字を抱えたまま映像制作会社TYOへと売却された。2010年からは遊技機販売会社フィールズの傘下に入ったものの、現在の円谷プロに円谷一族は一人もいない。このあたりの経緯は円谷英明『ウルトラマンが泣いている』(講談社新書)に詳しい。

円谷英二(1901年7月7日〜1970年1月25日)(写真=円谷プロダクション/An Overview of Ultraman/PD-Japan-organization/Wikimedia Commons)

こうした流れを踏まえて考えると、ウルトラマンが中国でヒットした背景には、脆弱な版権管理があったと言えるかもしれない。

中国におけるウルトラマンは長年、円谷プロとユーエム(2008年に初期ウルトラマンなどの権利をツブラヤ・チャイヨーから譲受した日本企業)の2社が版権を主張する状態にあり、係争状態にあった。著作権者が不明瞭な状態は、海賊版やパクリ商品の横行を許すことになっただろう。

それは円谷プロにとっても円谷一族にとっても不幸なことだったが、結果的には、そのおかげで中国での知名度アップにつながったとも言える。

■中国当局をも動かした中国人のウルトラマン愛

一方、日本生まれのキャラクターであるウルトラマンは、中国では常に政府から目を付けられる存在でもあった。テレビ放送が始まった直後から、日本製の英雄が人類のために活躍する番組は教育上好ましくないとの批判があった。

2021年9月24日、江蘇省消費者権益保護委員会がウルトラマンティガについて「作品が暴力的である」などと指摘し、ネット配信が一時的に停止された。しかし、わずか3日後に配信が再開された。

この方針転換には、中国国内のウルトラマンファンの反発が影響したともいわれている。配信停止直後から嘆きの声や異論や反論がファンの間で巻き起こり、注目を集めた。そうした動きを見て、無理に配信停止を続けるのは得策でないと中国当局は判断したのかもしれない。

2026年7月10日には、ウルトラマンはテレビ放送開始から60周年を迎える。上海では早くも25年夏にウルトラマン60周年を記念する展示会が約3000平方メートルの大型会場で開かれており、日本以上の盛り上がりを感じさせる。私の知人の30代の中国人男性も「ウルトラマンは昔から人気がある。90年代はああいう特撮映画がとても斬新だったのだと思う」という。

写真提供=新華社/共同通信イメージズ
上海で開かれたウルトラマンシリーズの記念イベント「追光之旅・展望奥特曼60周年主題展」(光を追う旅・ウルトラマン60周年記念展)。(上海=新華社配信/許文滔) - 写真提供=新華社/共同通信イメージズ

もっとも、中国当局がウルトラマン人気を容認している理由は、ウルトラマンというキャラクターの属性とも深い関係があるのではないか。

ウルトラマンは、M78星雲という宇宙の果てからやってきた宇宙警備隊の一員という設定であり、いわば宇宙人。ビジュアルも日本らしさは皆無で、日本生まれのキャラクターでありながら、無国籍な雰囲気だ。

たとえば、同時期に人気を博した「仮面ライダー」の主人公は、改造人間とはいえ、あくまでも日本人。日本人が正義のヒーローとなるテレビドラマは、中国当局にとって決して都合の良いものではない。その点、無国籍の宇宙人であるウルトラマンの活躍なら、安心して見られるというわけだ。

中国の検索サイトで「奥特曼(ウルトラマン)」と入力すると、「どこの国のキャラクター?」「日本のもの? それとも中国のもの?」といった文章がサジェストされる。中国人にとって、ウルトラマンは日本イメージが極めて薄い。

■「日本らしさ」を消すことが中国進出の勝ち筋

類似パターンとしては、チェーン店「サイゼリヤ」が想起される。中国では「薩莉亜(サリヤ)」のブランド名で展開する「サイゼリヤ」は、中国でも大きな存在感を示している。サイゼリヤは日本国内の店舗数が約1000店であるのに対し、中国大陸の店舗数は約500店舗にものぼる。

サイゼリヤもまた、中国国内では日本イメージが皆無と言っていい。イタリア生まれと思っている中国人も非常に多い。ゆえに、日中関係が緊張した際でもボイコットや投石などの被害に遭うことがまずない。日本イメージを消して現地社会に同化することが、中国市場での成功の鍵だったと言える。

たとえば中国の家電メーカーやスマホメーカー、ゲーム会社なども、日本市場では「中国っぽさ」を可能な限り消し去っている。ショート動画アプリ「TikTok」が中国生まれだとは知らない人も少なくない。いずれも中国イメージは極めて薄い。日本企業も中国企業も、相手国で大きなパイを占めようと思ったら、無国籍者として振る舞うことが必要となるのだ。

日本企業が中国市場での成功を目指すなら、時に「日本らしさ」を消し去ることが鍵となるのかもしれない。

----------
西谷 格(にしたに・ただす)
フリーライター
1981年、神奈川県生まれ。早稲田大学社会科学部卒。地方新聞の記者を経て、フリーランスとして活動。2009年に上海に移住、2015年まで現地から中国の現状をレポートした。主な著書に『この手紙、とどけ! 106歳の日本人教師が88歳の台湾人生徒と再会するまで』『中国人は雑巾と布巾の区別ができない』『上海裏の歩き方』、訳書に『台湾レトロ建築案内』など。
----------

(フリーライター 西谷 格)