2019 スターダム YEAREND CLIMAXに出場した木村花さん（写真：平工幸雄／アフロ）

リアリティー番組「テラスハウス」（フジテレビ系、ネットフリックスで配信）の出演をきっかけに誹謗中傷が相次ぎ、死に追い込まれた女子プロレスラー、木村花さんの事件をめぐり波紋が広がっている。特に海外では、リアリティー番組の出演者の自殺が多いことから、大きく取り扱われている。

言うまでもなく匿名で個人攻撃を行なったネットユーザーに最大の責任があるが、この問題の本質は、ローコストで人々の注目を集めて利益を上げたいコンテンツ制作サイドの強引な手法と、感情の拡散・増幅装置であるソーシャルメディアの特性が「最悪の形で」組み合わされて顕在化した悲劇という面がある。

「作為」がまったくないリアリティー番組はあり得ない

リアリティー番組の魅力の1つは、先の読めない展開だ。それがあらかじめ準備されたアクシデントではなく、本当のアクシデントであるから、その臨場感がテレビドラマとは異なる「身近さ」を与えてくれるのである。だが、そもそも「作為」がまったくないリアリティー番組というものはあり得ない。場所やメンバー、ルールやシチュエーションなどの設定自体が制作サイドで用意されている場合がほとんどで、隠しカメラを含む複数のカメラが入り込み、凝った編集が施されている時点で、すべてが「虚構」に様変わりするのである。

これは「やらせ疑惑」そのもの以前に認識すべき重要な点だ。しかし、あらかじめ台本がないとか、出演者を一般人から募っているとか、ドキュメンタリータッチの風味を加えているため、普通のドラマと比べて相対的に「本物っぽさ」が醸し出されるに過ぎない。

近年、このようなリアリティー番組が雨後の筍のように生まれて世界的に消費されているのは、テレビドラマよりも圧倒的に低予算で作れてヒットした際に大きな収益が見込めるからだ。しかも、上記の「本物っぽさ」が呼び込む視聴者の「感情の動員」は、ヒットを生み出す基本的な条件であるとともに、ソーシャルメディアの口コミによる拡散（バイラル・マーケティング）との親和性が極めて高い。

木村さんがソーシャルメディアで誹謗中傷されるきっかけになったのは、番組内での「素行」だったといわれている。とりわけ自身のプロレス用衣装を同居の男性に勝手に洗濯され、傷んでしまったことに対して激怒したエピソードが決定的だったようだ。木村さんは「一緒に住むんだったら、人のこともっと考えて暮らせよ。限界だよ、もう」と嘆息。「本当ごめん。�爐瓦瓩鶚瓩靴�言えない」と繰り返し謝る男性に、「ふざけた帽子かぶってんじゃねえよ」と男性の帽子を掴んで投げ落としたのである。男性がその後退去したことも手伝って、ソーシャルメディア上で批判の声が殺到。陰湿な個人攻撃へと発展した。

リアリティー番組の制作サイドは、前述した通り、ある種の「炎上商法」による相乗効果を見込んでストーリー展開、つまりはネットのバイラル性に火を点けるだけの迫真性を盛り込むことに躍起になることから、例えソーシャルメディア上で「炎上騒動」が勃発しても、一般的に番組のヒットに伴う「有名税」的なものとして軽んじやすい。すでにフジテレビは放送後の誹謗中傷を静観していたとの指摘もなされている。

つまり、注目されることを至上命令とするアテンション・エコノミー（関心経済）は、道義性などそっちのけで話題性のあるコンテンツ作りを要求し、中身はどうあれバズることを最高の価値とするプラットフォームを推奨するのである。

しかし、問題はそれだけでは終わらない。最大瞬間風速的な喜怒哀楽の感情の表出と共有を尊ぶソーシャルメディアのバイラル性にとって、リアリティー番組のような「虚実皮膜の物語／キャラクター」や、「アイロニー（皮肉、反語）」といった「引いて見ることに妙味」がある表現との相性が非常に悪いからだ。

「辛辣なジョークのつもり」が職場を解雇される事態に

2013年に起こったジャスティン・サッコの事件はその好個の例として語り継がれている。彼女はヒースロー空港で飛行機に搭乗する前にTwitterを立ち上げてあるツイートをした。

「アフリカに向かっています。AIDSになりませんように。なんて、冗談よ。私は白人だもの」

本人にとっては「ただの辛辣なジョークのつもり」だったが、目的地に着く頃にはネットで大炎上し、その数時間後には職場を解雇されたのである。

オリバー・ラケットとマイケル・ ケーシーは、『ソーシャルメディアの生態系』（森内薫訳、東洋経済新報社）の中でこう論評してみせた。

サッコはそれまでにも、人種的なステレオタイプをネタにしたたくさんにツイートを送信しており、それらをすべてあわせて見れば、問題のツイートの真意は、レイシストへの、あるいは彼女自身の所属する特権階級へのからかいであったようにも見える。
だが、ソーシャルメディアはアイロニーの扱いに長けていない。

つまり、過去の履歴を知っているフォロワーなどから見れば、「いつもの辛辣なジョーク」として受け取ってもらえたかもしれないが、門外漢の目に触れた途端「ヘイトスピーカーの差別発言」としか捉えられず、即席の「デジタル人民裁判」とでも評すべきネットリンチへと発展したのであった。

このような数奇な「誤解」に基づく人民裁判が独り歩きし、人生を強制終了させられた人々は有名無名を問わず枚挙に暇がない。ラケットとケーシーはサッコの顛末を振り返りながら、「たしかに彼女のジョークは発想がまずいし、ソーシャルメディアに対する無知が浮き彫りにされている。だが、これほどの代償を負うべきものだったのだろうか？」（前掲書）と疑問を投げかけている。

多数の事例の中から自分に都合のいいものばかり選ぶことをチェリーピッキングというが、「取捨選択という作業」が存在する限り何らかのバイアス（偏り）は必ず生じてしまう。わたしたちの視界に入るメディアの創作物、特に二次情報というものは本稿も含めて多かれ少なかれチェリーピッキングは免れない。これは原理的にそうならざるを得ないのである。

誰かを映した「虚実皮膜の物語／キャラクター」は制作段階で「取捨選択という作業」が行われ、誰かが発した「アイロニー（皮肉、反語）」は報道段階で「取捨選択という作業」が行われている。切り取りや捏造、印象操作という言葉はその数多のバリエーションに過ぎない。けれども、運悪く物事に白黒つけたがる者たちが扇動するソーシャルメディアの負の連鎖に巻き込まれてしまうと、制作サイドの意図や特定の文脈から切り離された情報からのみ「人間性」が判定されるのである。

「創作」によって本人が被る「代償」があまりに大きい

世界中のリアリティー番組で自殺者などが続出しているのは、この「創作」によって本人が被る「代償」があまりに大きいからだ。この事実をまず冷静に受け止めるところから始めなければ、たちまちアテンション・エコノミー（関心経済）の奴隷になるだろう。

わたしたちの社会はそのような意味においてすでに絶好の餌場になっている。現実の社会に実りを感じることができず、無意識にスマホばかりに没頭する人々が増え、かつてないほどネット上の相互監視が進んでいる。ファクトチェックなどお構いなしに感情を逆なでする情報が飛び交い、いち早くそれらに便乗し、反応していくことが自らを奮い立たせ、アピールする最善の行動様式になってしまっている。

オンライン上で見ず知らずの他人にケンカを吹っかけたり、罵詈雑言を浴びせたりするのは、人生に対するさまざまな不満や不安への反発である以上に、アテンション・エコノミー（関心経済）への過剰適応なのである。

筆者はこれをSF小説の言葉をもじって「自発的な2分間憎悪」と呼んでいる。ディストピアを描いた有名な長編小説『1984年』（ジョージ・オーウェル著、早川書房）は全体主義国家のオセアニアを舞台として、党員たちは毎日同じ時間にホールに集合し、巨大なテレスクリーンの前に座る。人民の敵であるエマニュエル・ゴールドスタインや敵国であるユーラシアの軍隊などの映像に向けて、思い付く限りの怒りや非難の声を投げ付けるためである。要するに、この行事によって1人ひとりの党員の党への忠誠心を確かめるのだ。これが「2分間憎悪（Two Minutes Hate）」である。

恐るべきことに、わたしたちは思想警察などが存在しない時代に生きているにもかかわらず、誰に強制されるわけでもなく、巨大なテレスクリーンの代わりに、スマホという小さなテレスクリーンに向かって、人民の敵ならぬ「メディアが作り出した虚像」に呪詛（じゅそ）を吐いては、憂うつで退屈な日常をやり過ごそうとしているかのように見える。

関心経済に人生を支配されつつある人々

それは、誰が敵かを指示する国家権力の意図などとはまったく無関係に、「ネットユーザーが自発的に行う『2分間憎悪』」そのものである。この場合の虚像は、インフルエンサーからフェイスブックの友人まで例外はない。アテンション・エコノミー（関心経済）が作り出すエコシステムに人生を支配されつつあるのだ。

前出のラケットとケーシーは、「ソーシャルメディアというテクノロジーと、その周辺に築かれたオンライン社会はまだ若く、発展途上だ。そこには往々にして、微妙なニュアンスが欠落している。それを解決するにはおそらくソーシャルメディアの経験を重ねながら、もっと多感的な世界を育てていかなくてはならない」と言った。

当然、今回の事件は、自分たちが作る番組の社会的影響に無頓着だったテレビ局、匿名で個人攻撃を繰り返す卑怯なネットユーザー、それを野放しにしたソーシャルメディアにそれぞれ別種の責任があるだろう。けれども、気軽にスペクタクル（見世物）を消費する側にいるわたしたちが免責されるわけではない。

アテンション・エコノミー（関心経済）の暴走を助長するわたしたちの社会システムだけではなく、貴重な時間を「メディアが作り出した虚像」への執着に奪われ続けていることに気付かない、ソーシャルメディアという道具を「何かの埋め合わせ」にしてしまいがちな、わたしたちのライフスタイルそのものの妥当性もが問われているのだ。