iPhone XR後継機は電池容量が5％以上増加？から7つの未発表Macまで、最新アップルの噂まとめ
iPhone XR後継機は電池容量が5％以上増加？から7つの未発表Macまで、最新のアップルの噂や情報をまとめて振り返ります。
Apple Watchカレンダーで「月」「年」表示可能に？アップルが特許を申請
アップルの特許に詳しい情報サイトPatently Appleは、Apple Watchに関して申請された特許の公開を発見。資料によると「年間」「月単位」「その日」のカレンダービューをデジタルクラウンを回して切り替えられる仕組みとのこと。
まず「その日」が表示され、デジタルクラウンを回すたび「月」と「年」へと表示範囲が拡大。そして12ヶ月表示（1画面内に6ヶ月のみ表示、前後に切り替え）の「年」画面で9月などをタップすると、その「月」のカレンダーに移行するというもの。
Apple Musicの制御やAirPodsとの連携では優秀だったものの、本来の「時計」としての機能には疑問符が付いていたApple Watch。特許が申請されたからといって実装されるとは限りませんが、ボイスメモの追加や専用App Store立ち上げの一方で、こうした基本的な要素の充実も図られるのかもしれません。
アップル幹部、iPadOSでのSiri表示は控えめにすると約束。ただし今秋には間に合わず
iPadの広い画面であっても覆い尽くす「Hey,Siri」の聞き取り中インターフェースは、それまでの作業を途切らせるとして不評でした。それが"将来の"iPadOSでは改善されるかもしれません。
あるiPadユーザーが「iPadOSのSiriでもMac上と同じ挙動（画面の右上に小さく表示）に変更して欲しいと要望。これに対して、アップルのソフトウェアエンジニアリング担当上級副社長クレイグ・フェデリギ氏から「将来的には確実に検討します」との返信があったとのことです。
ただし当面は「残念ながら、最後の最後で追加することはできません」──つまりiPadOSの開発が最終盤にさしかかった今となっては、基本仕様であるSiriインターフェースは変更できないとも述べています。今年秋にiPadOSが正式リリースされたあかつきにも「全画面を覆うSiri聞き取り」は居座り続けるようです。
ともあれ、長らく不人気だった「画面の真ん中に音量コントロール表示」も、iOS 13ベータ版では改善されたとの報告もあります。時間が掛かるかもしれませんが、アップルにユーザーの声が伝わってるのは事実であり、気長に待ちたいものです。
「米国向けアップル製品生産は全て中国国外に移せる」Foxconn幹部が発言（Bloomberg報道）
Zhang Peng/LightRocket via Getty Images
中国原産の輸入品、スマートフォンを含む約3000億ドル（約33兆円）分に対しての関税引き上げが今月末に迫るなか、iPhoneなどの製造を手がける台湾Foxconn幹部が「わが社の生産能力の25％は中国国外にあり、アップルが米国市場におけるニーズに応えられるように支援できる」と語ったと報じられています。
本記事を報道したBloombergは、以前「アップルは対中関税が25％に引き上げられるまでは中国内での生産を維持し続ける」との観測を伝えていました。そのボーダーである25％越えそうな今、生産拠点のシフトが検討されるとの予測が当たりそうなかっこうです。
このFoxconn幹部は「2年前に米ウィスコンシン州に生産拠点を構築する必要があると予見したように、同社は貿易戦争に迅速に対応し、各地の製造業に頼ることが可能だ」とも発言。とはいえ、そのウィスコンシン施設の建設はほぼ手つかず......ということで、米トランプ大統領の望む「米国内でのiPhone生産」は実現しにくそうです。
iPhone XR後継機は電池容量が5％以上増加？ 駆動時間の長さも継承か
アップル公式にiPhone史上最も長いバッテリー駆動時間とされるiPhoneXR。その後継機のバッテリー容量は、さらに5％以上も増加するとの噂が韓国メディアThe Elecにより伝えられました。
同誌がアップルのサプライヤーに焦点を当てた記事によると、新機種向けのバッテリー容量は3110mAhで、前モデルの2942mAhから約5.7％増し。なお量産開始したとされる中国のATL（Ameperx Technology Limited）は、iPhone内蔵バッテリーに関して多くの実績があります。
iPhone2019年モデルは3モデルとも双方向ワイヤレス充電、つまり「AirPodsのワイヤレス充電ケースにも給電できる」との予測もあります。周辺機器の運用も織り込んだ上で、バッテリー容量の増加が実現するのかもしれません。
アップルとインテルのモデム事業一部買収交渉はいまだ継続中か、数百人の技術者も含むとの噂が再燃
Intel
インテルのiPhone用5Gモデム開発の遅れに不信を抱いたアップルが、社内でモデムチップ開発の準備を推進。そしてインテルのスマホ向けモデム事業の一部買収を協議といった一連の動きは、アップルがクアルコムと和解にいたり、5Gモデム調達問題が解消したことで一休止したかと見られていました。
しかし、海外ニュースサイトThe Informationによると、アップルはドイツにあるインテルのモデム事業を買収しようと今なお協議を続けているとのこと。もし取引が実現すれば、インテルの特許や製品、それに数百人ものモデム技術者をアップルが獲得すると伝えられています。
もろもろの事情を考慮すると、2020年のiPhoneに5Gモデムチップを間に合わせるためにはクアルコム製以外の選択肢は存在しないとの観測がもっぱらでした。その障害が和解により取り除かれたわけですが、一方でアップルは昨年末からクアルコムのお膝元・サンディエゴでモデム関連と思しき技術者の求人に熱心でした。
そうした方針は和解後も撤回されることなく、クアルコムに依存せず自社開発5Gモデムチップ採用をめざすアップルの執念は健在かもしれません。
16インチMacBook Proが近日登場？EECデータベースに7つの未発表モデルが登録される
たびたびアップル未発表製品の発売時期を予測する手がかりとなったユーラシア経済委員会（EEC）データベースに、7つの未発表Macの登録が発見されたとのニュースです。
米アップル関連情報サイトMacRumorsが発見した7つのモデル番号（A2141、A2147、A2158、A2159、A2179、A2182、A2251）には全て「ポータブルコンピュータ」との説明があり、ノートPCタイプであることは確実だと思われます。
では、どのMacBookシリーズなのか。有力視されているのが、1つには2017年6月から更新が止まったままの12インチMacBook。それに、今月初めのWWDC19での公表が予測されながら不発に終わった16インチの新型MacBook Proもあり得る話と思われます。
2016年と2018年には、10月に新型Mac発表イベントが開催されました。もちろん8コアの第9世代Coreプロセッサーを搭載した新型MacBook Proがイベントなしで発表された例もありますが、噂の16インチMacBook Proは「デザインを全面刷新」と見られており、もし実現するとすれば、なんらかの形でお披露目する催しがありそうです。
「2019年のiPhoneは目新しさに欠ける」みずほ証券アナリストが予測
今年秋にリリースと見られるiPhone2019年モデルは、2018年モデルとさほど代わり映えしない──これまでも複数のアナリストが提示してきた予測ですが、日本のみずほ証券も同様の投資家向けメモを発表したとのことです。
iPhone2019年モデルは、前年度と同じく2つのOLEDモデルおよび1つのLCDモデルの3機種編成。すなわちiPhone XS（5.8インチOLED）、iPhone XS Max（6.5インチOLED）とiPhone XR（6.1インチLCD）の後継機となり、画面サイズや解像度、外観もほとんど変わりなし。その一方でOLEDモデルからもForce Touch（3D Touch）は削除され、「（ディスプレイの）ベゼルがもう少し狭くなる」変化があるとの見通しです。
搭載プロセッサーも前年のA12 Bionicと同じく7nmプロセス製造とされ、飛躍的な変化は望み薄。総じて本体については、2018年のマイナーチェンジに留まるといったところでしょう。
ただし、背面カメラは3機種とも超広角カメラが追加。iPhone XR後継機はデュアルカメラに、iPhone XSおよびiPhone XS Max後継機はトリプルカメラに。そうした予測はBloombergほか大手メディアもくり返し報じており、予想レンダリング画像も公表されています。
こうしたトリプルカメラと超広角レンズに「高い期待」を寄せながらも、みずほのアナリストは「すでに他社もトリプルカメラ搭載のスマホを複数発売している」と指摘し、これによりアップルが市場シェアを取り戻せるかどうかは「予測が難しい」と述べています。
全世界的にスマートフォンの買い換えサイクルが長期化しているなか、本格的な買い替え需要は5G対応が本格化する2020年になるとの見方が有力です。2019年のiPhoneはあえて革新性は抑えて、他社フラグシップ端末とカメラ性能を横並びにしつつシェアを守る「つなぎ」の役割が求められているのかもしれません。
