「斜陽のボウリング業界」でも関係ナシ。創業51年の老舗「笹塚ボウル」は“地域の社交場”になっていた
斜陽と言われるボウリング業界の中で生き残ってきた経営戦略について、笹塚ボウルを運営する株式会社京王興産 代表取締役社長/CEOの財津 宜史さんに話を聞いた。
ボウリング場の閉鎖ラッシュが相次ぐなか、今でも営業を続けているのは「自分が誰よりもボウリング場が好きだから」と財津さんは述べる。
「ボウリングが好きなわけではなく、“ボウリング場”が好きなんですよ。笹塚ボウルは祖父が始めたボウリング場で、母親が2代目を継ぎ、僕は3代目にあたります。2000年初頭くらいから、笹塚ボウルで働くようになりました」（財津さん、以下同）
財津さんは、飲食店や他のボウリング場で数年間勤務したのち笹塚ボウルに入社したが、当時は売り上げが低迷していたという。状況を打破するため、飲食の売り上げ強化を目的とした設備リニューアルを2000年代中盤に行った。
「リニューアルのコンセプトに掲げたのは『レストランの中にあるボウリング場』でした。各レーンにあるボウラーズベンチで食事やお酒を提供したのは、おそらく笹塚ボウルが先駆けだったと思います」
◆「ボウリング場を舐めるな」社内からの反対意見も
だが当時は、ボウラーズベンチでの飲食がタブー視されていた。
「ボウリングシューズの裏は、ボールを投じた際にかかる力を逃がし、膝の負担を軽減するために、滑りやすいフェルト素材が張ってあります。 もし、シューズの裏に水滴が付くとスライドできずに転倒してしまう。なので、ボウラーズベンチには水滴のあるものを持ち込んではいけないというのが常識でした」
そんななか、財津さんは笹塚ボウルのボウラーズベンチを「ソファに替える」という試みを提案。ソファであれば水滴が落ちても染み込むため、ボウリングシューズの裏に水滴が付く心配はない。しかし、社内からは「ソファにすると長居してボウリングをしなくなるのではないか」という反対意見も多く挙がったという。
「現在、笹塚ボウルの運営責任者を務めているスタッフとは『ボウリング場を舐めているのか！』と言い合いになりました。それでも、最終的には先輩方も僕の意志を尊重してくれたというか。ボウリング場が減ってきて、客単価を上げるには『飲食機能を充実させることもひとつの方法』だと、先輩方が認めてくれたのはすごく感謝しています」
飲食機能を充実させ、ボウリングのゲーム代や貸靴代に頼らない収益構造を強化したことで、笹塚ボウルの経営状況は改善されたのだ。
◆「地域のコミュニティスペース」としての価値
笹塚ボウルの設備リニューアルにはもう一つの狙いがあった。貸切イベントや企業のコンペ、懇親会など、ボウリング場を「イベント会場として利用する」というニーズも取り込むことが可能になったのだ。
2011年の東日本大震災も大きな転機になった。帰宅困難者を受け入れる避難所として笹塚ボウルを開放した時、財津さんは「地域に大きいスペースがある施設は体育館とボウリング場しかない」と気づいたという。
「ちょうど、『ボウリング場に何かできる役割はないか』と考え始めた頃だったんです。この地域で広いスペースを提供できるのは笹塚ボウルぐらいだと思って、それ以来“地域のコミュニケーションのハブになる”ことを目指してきました」
