活路を開くのは「生え抜き」か「プロ経営者」か
500万部を売り上げた世界的なベストセラー『エクセレント・カンパニー』の著者、トム・ピーターズ氏。労働環境が激変する中、これからの企業は、リーダーや組織の人材はどうあるべきか。ラーニングエッジ代表の清水康一朗が聞いた。
■マッキンゼーをクビにされた理由
――トム・ピーターズは1974年から81年までマッキンゼーに在籍し、数字や戦略、機構といったハード面に偏重することなく、人に焦点を当て組織のあり方を探った。そこで唱えられた説は、まるで予言のように的中し、今では多くの企業、ビジネスマンにとっての指標となっている。しかし、当時はその新しさゆえにマッキンゼー内ですら反発を受け会社を追われた。周囲の理解が得られないとき、不安はなかったのか。
私がマッキンゼーに在籍していた頃、もう30年も前の話だが、企業戦略を構築するにあたって、組織運営を考えるために、同僚とあるフレームワークを考案した。そのフレームワークは「7つのS」と呼ばれている。Sはそれぞれ、戦略（Strategy）、機構（Structure）、制度（System）、人（Staff）、能力（Skill）、経営スタイル（Style）、共通の価値観（Shared values）を表す。
それまで、企業は戦略、機構といったハードウエア部門にばかり目を向けていた。しかし、私たちが7つのSを提唱したことで、ソフトウエアもまた重要であり、なおかつハードウエア以上に難しいものであるというふうに認識は変わっていった。社員は機械のパーツを入れ替えるように、前任者と同様の働きをするわけではない。だから組織は順応し、姿を変えていく必要がある。ハードウエアにしか注力しない企業はいつしか破綻する。逆に言えば、組織のソフト部分に気を配り、企業の成長のために人こそが重要な資源であると理解している企業であれば、貪欲に知識を求め、新たな出会いを探し、仲間と励まし合い、高め合い、価値を創造できる人材を、簡単に機械で置き換えることはしないだろう。
私はマッキンゼー時代、それまでの同社の数字に着目した分析をメーンとするMBA的方法論に過度に焦点を当てることに反発した。次第に私は疎まれ、ついにはクビになった。しかし現在の状況を考えれば、自分の考え方が間違っていなかったと確信を持っていえる。
■必要とされる人材になるのは簡単だ
――金銭、商品、サービス、人材は流動性を増し、グローバル化・ボーダーレス化はますます進んでいる。日本においても価格競争力を失った大企業が製造拠点を国外に移し、国内産業の空洞化が進んだ。交渉中のTPPが実現すれば、さらにモノやサービスの移動を促進させるだろう。
あるいは産業技術や人工知能の発展。これまでもそうであったように、人間にしかできなかった仕事がロボットに奪われることで、労働者の競争は激化するのではないか。
トマ・ピケティの『21世紀の資本』（※1）が経済書では近年異例のベストセラーとなっている。本国フランス、米国、そして日本で、格差の拡大に敏感にならざるをえない状況がその背後にあるのではないだろうか。
（※1）『21世紀の資本』：フランスの経済学者トマ・ピケティが2013年にフランスで刊行。
資本収益率が産出と所得の成長率を上回るとき、富は資本家に集中し、資本主義は格差を生み出すという。
これまでにない社会や経済が到来しようとする中で、必要とされる人材とはどのようなものなのだろうか。
2014年11月、イギリスのデイリー・テレグラフ紙に驚くべきデータが掲載された。世界最大の会計事務所である米デロイトとオックスフォード大学による共同研究によれば、今後20年の間に、イギリスの労働者のうち、実に35％にあたる1080万人がロボットや人工知能に仕事を取って代わられ、職を失う可能性があるということだった（図を参照）。
このようなショッキングな予測が行われるのは今に始まったことではない。2000年には私自身、タイム誌に次の10〜15年でホワイトカラーの仕事のうち90％はなくなるか、かたちを変えるだろうということを書いた。未来に関する大胆な予測が話題になるたびに、自分は生き残れるだろうかと戦々恐々とする人は多いだろう。新しい技術が生み出され、世界はどんどん変化していく。予言のうち、いくつかははずれるだろうが、おおよそ予言通りに変化していくことは間違いない。そんな中にあっても自分に市場価値を見いだされ、必要とされることができるかどうかということは、政府の施策や、有能な上司がいるかどうかということには左右されない。
私の回答はシンプルだ。あなたの価値は常に新しいことを学び続け、今まで以上に広範囲の人々とともに仕事をし、そして起業家としての精神を持つことができるかどうかにかかっている。起業家精神とは資金を集め、会社を立ち上げることのみを指すのではなく、よりよい仕事をしたい、新しいことを学びたい、自分が所属するコミュニティに対して価値を生み出していきたいと考える本能のようなものだ。
私はかつて『The Brand You 50』（邦題『トム・ピーターズのサラリーマン大逆襲作戦』）において、自分の腕を磨き、革命の時代を生き抜かねばならないと説いた。私にとって生き抜くという言葉は、他人を押しのけて自分だけが上にいくことを意味しない。ある人物の価値は、一人で何ができるかということではなく、一緒にプロジェクトを進めていく仲間たち、そして仲間とともにつくり上げた成果物によって評価されるからだ。
先の共同研究の報告書では、高い技能を必要としない職種が最も奪われる可能性が高いと分析している。それは製造業だけでなく、通り一遍のマニュアルで処理しているようなカスタマーサポートなども該当する。
IBMの伝説的経営者トム・ワトソンは「エクセレントな人間になるために、どれだけ時間がかかるか」という質問に対して「1分だ」と答えた。「今この瞬間から『エクセレントでない』ことは絶対にしないと自分自身に誓い、上司や周囲からどんなに圧力がかかっても、決して妥協しなければエクセレントになれる」。これからの時代、私たちはよりエクセレントであることを求められるのだ。
■生き残るカギはイノベーション
――14年は日本では「プロ経営者」が話題をさらった1年だった。4月、日本コカ・コーラの会長だった魚谷雅彦が外部企業出身者として初めて資生堂の社長に就任。6月にはアップルコンピュータや日本マクドナルドで辣腕を振るった原田泳幸がベネッセホールディングスの代表取締役会長兼社長に（雑誌掲載当時）。さらに、日本における同族経営企業の代表格であったサントリーも、10月にローソン会長兼社長である新浪剛史が代表取締役社長に就任した。
これからの企業に必要とされるのは生え抜きの社長ではなく、プロ経営者なのだろうか。そしてこれから生き残る企業とは。
大企業が経営難に直面したとき、すでに別の会社で成功した誰かを引き抜いて、以前の栄光を取り戻そうと考えることは簡単なことだ。例えばIBMは1980年代にIT業界の巨人として世界を席巻した。しかし90年代に入ると彼らの技術は急速に時代遅れとなり、約半数の社員をリストラするなど苦境に立たされた。
そこで迎え入れられたのがナビスコのルイス・ガースナー。彼の活躍によって息を吹き返したIBMだが、グーグルやフェイスブックの出現により、楽観視できない状況は続いている。鳴り物入りで迎えた経営者が去ったあと再び業績が悪化するのなら、その引き抜きはどれほどの意味があるだろうか。
フォーチュン500（※2）に名を連ねる米国企業に雇用されているアメリカ人は全国民のうちたったの6％。残りの94％は中小企業に勤めている。
（※2）フォーチュン500：米フォーチュン誌が年1回編集・発行するもので、全米上位500社が総収入に基づきランキングされる。
日本においても状況は同じで、誰しもが名前を知っている大企業はほんの一握りだ。日本の長期的な成長を考えたとき、その一握りの会社に依存するという考え方は正しいだろうか。私は京都に何世代にもわたって世界最高クラスの染料を作っている小さな会社を知っている。社員が100人であっても、10人であっても、市場で大きな存在感を示せる会社は存在する。彼らにはMBAを取得した名の知れた経営者はいない。彼らを支えるのは自前のイノベーションで市場にインパクトを与えようという精神だ。
大企業のありようを見ていて残念に思うのは、スタートの時点ではちっぽけだった企業を大企業たらしめた原動力、つまり革新性を失っていることだ。ほとんどの場合、大企業は技術革新を生み出すような想像力ある情熱家たちを許容できない。というのも、革新はビジネスの本流から遠く離れたところで発生するからであり、そういった技術は発生の初期にはあまり有望には思えず、そんなものに偏執する人々は組織の論理からすれば非合理な存在として抹消されてしまうのだ。下手をするとクビになることを知っているから、大企業の若いエンジニアや商品開発部隊を放っておくと、失敗のリスクを恐れ、陳腐な製品しか生み出すことができなくなる。危険を承知で挑戦することが当たり前であり、挑戦しないことが企業の業績を危うくするという組織文化を醸成することが重要なのだ。（文中敬称略）
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1942年、米国生まれ。コーネル大学土木工学学士号、修士号取得。スタンフォード大学経営学修士号、博士号取得。兵役、米国防総省を経て、74〜81年、マッキンゼー・アンド・カンパニー勤務。国際経営学会、世界生産性協会、国際顧客サービス協会、品質・関与協会会員。
1998年、慶應義塾大学卒業。デロイトトーマツコンサルティング（現アビームコンサルティング）等を経てラーニングエッジ代表取締役社長。アンソニー・ロビンズの日本唯一のイベントパートナー。
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（唐仁原俊博＝構成 本野克佳（トム・ピーターズ氏）、門間新弥（新浪氏、原田氏）＝撮影 時事通信フォト（魚谷氏）＝写真）
