こんな会社は危険 ダメ社長4つの特徴
アベノミクス効果もあってか、大手企業で給料アップというニュースが続々と舞い込んできています。しかし、その景気のいい話を現実的に受け止められないのが中小企業ではないでしょうか。
赤字経営、自転車操業…なんとか現状を打破しようとしても黒字化は難しい。そうした企業の多くに共通していることがあるというのは、公認会計士で中小企業の支援を行っている武田雄治さんです。
武田さんによれば、中小企業で大事なのは「社長が立派や経営理念やビジョンを掲げているかどうか」ではなく、「売上のための設計図があり、社長に行動力があるかどうか」だそうです。
では、売り上げが伸び悩んでいる会社の社長の特徴とはどのようなものなのでしょうか。4つご紹介します。
○「やったつもり病」の社長
やるべきことをやっていない社長、もしくは、やったつもりになっている社長のことです。会社の成長に最も必要な「セールス」「マーケティング」「イノベーション」は社長が中心となって担うべきものですが、この部分を社員任せにして、他の細かい部分ばかりに手を出し、「やったつもり」になっている社長は危険です。
○自社の自慢ばかりする社長
「うちは最高級の食材を使っていて」「どこも真似できない技術が活かされていて」など、どんなときでも自社の自慢話ばかりをする社長も危険。自慢話は顧客の心には刺さりません。社長の自尊心を満たすだけの結果になってしまうのです。
○流れに逆らってばかりの社長
流れが速いこの時代、「社会」や「買い手」をウォッチし続けて、その動きに合わせて事業を変えていく、その舵取りをするのが社長です。単一事業の会社であっても、ずっと同じことを続けながら成長できる企業はほとんどないはずです。その舵取りをして会社の形を変えていけない社長は危険といえるでしょう。
○仕事がありすぎる社長
仕事を抱えすぎている社長も実は危険。「やったつもり病」と同じく、全ての社内業務に手を出していると、結局売り上げを伸ばすための重要な社長の仕事に手をつけられないまま「忙しい」「時間がない」「休みもないほど働いている」ということになります。これを著者は「やりすぎ病」と呼んでいます。
武田さんの著書『社長のための 1年で売上が急上昇する「黒字シート」』(日本実業出版社/刊)はこうした危険な社長のために、売上を伸ばすための方法やマインドを教えてくれる一冊。
社長の行動力を高め、時間管理をするA4の特別シートが巻末についています。
中小企業にはまだまだ冷たい風が吹いていますが、本書がその風を変えるきっかけになるかもしれません。
(新刊JP編集部)
赤字経営、自転車操業…なんとか現状を打破しようとしても黒字化は難しい。そうした企業の多くに共通していることがあるというのは、公認会計士で中小企業の支援を行っている武田雄治さんです。
武田さんによれば、中小企業で大事なのは「社長が立派や経営理念やビジョンを掲げているかどうか」ではなく、「売上のための設計図があり、社長に行動力があるかどうか」だそうです。
では、売り上げが伸び悩んでいる会社の社長の特徴とはどのようなものなのでしょうか。4つご紹介します。
やるべきことをやっていない社長、もしくは、やったつもりになっている社長のことです。会社の成長に最も必要な「セールス」「マーケティング」「イノベーション」は社長が中心となって担うべきものですが、この部分を社員任せにして、他の細かい部分ばかりに手を出し、「やったつもり」になっている社長は危険です。
○自社の自慢ばかりする社長
「うちは最高級の食材を使っていて」「どこも真似できない技術が活かされていて」など、どんなときでも自社の自慢話ばかりをする社長も危険。自慢話は顧客の心には刺さりません。社長の自尊心を満たすだけの結果になってしまうのです。
○流れに逆らってばかりの社長
流れが速いこの時代、「社会」や「買い手」をウォッチし続けて、その動きに合わせて事業を変えていく、その舵取りをするのが社長です。単一事業の会社であっても、ずっと同じことを続けながら成長できる企業はほとんどないはずです。その舵取りをして会社の形を変えていけない社長は危険といえるでしょう。
○仕事がありすぎる社長
仕事を抱えすぎている社長も実は危険。「やったつもり病」と同じく、全ての社内業務に手を出していると、結局売り上げを伸ばすための重要な社長の仕事に手をつけられないまま「忙しい」「時間がない」「休みもないほど働いている」ということになります。これを著者は「やりすぎ病」と呼んでいます。
武田さんの著書『社長のための 1年で売上が急上昇する「黒字シート」』(日本実業出版社/刊)はこうした危険な社長のために、売上を伸ばすための方法やマインドを教えてくれる一冊。
社長の行動力を高め、時間管理をするA4の特別シートが巻末についています。
中小企業にはまだまだ冷たい風が吹いていますが、本書がその風を変えるきっかけになるかもしれません。
(新刊JP編集部)