CEOなのにクビ｢ChatGPTの親｣が仕掛けた猛反撃
ChatGPTを運営するOpenAIのサム・アルトマンCEO（Photo by Justin Sullivan／Getty Images）
2023年11月、ChatGPTを開発したOpenAIを率いるサム・アルトマンCEOが突如解任されるという社内クーデターが起こった。結局、アルトマンはすぐにCEOに復帰するが、この騒動はなぜ起きたのか？
そこにはOpenAIという企業の特殊性とアルトマンの人間性が絡んだ原因があった。知られざる真相をお伝えする。
（小林雅一『イーロン・マスクを超える男 サム・アルトマン』から一部を抜粋して再構成しています）
クビを言い渡され最初に出た一言
2023年11月17日の金曜日、OpenAIのサム・アルトマンCEO（最高経営責任者）はフォーミュラ1（F1）のグランプリを観戦するためラスベガスの高級ホテルに滞在していた。
その前日の晩、彼は同社のチーフ・サイエンティストで取締役の一人でもあるイリア・スツケヴァーから「明日の正午に話をしたい」というメールを受け取っていた。
これに応じて正午頃にノート・パソコンからビデオ会議に参加すると、そこには何故かスツケヴァーだけでなく（彼を含む）4人の取締役が既に顔を揃そろえていた。アルトマンは「何かがおかしい」と感じた。
嫌な予感は的中し、彼はスツケヴァーから「サム、君はアウトだ。クビになるんだ」と告げられた。
一瞬、我が耳を疑ったアルトマンだが、とっさに「僕に手伝える事はあるかな？（How can I help?）」と尋ねていた。
これに対しスツケヴァーら4人の取締役は「暫定CEO（に就任する人物）を支援してくれ」と頼んだ。アルトマンは了承したという。
以上はニューヨーク・タイムズやウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）など米国メディアの報道に基づくが、解雇を言い渡された直後の彼の反応には驚かされる（ちょっと可笑しく感じられさえする）。恐らく動揺した気持ちを隠すためであろうが、普通の人物なら中々こんなことは言えないだろう。
後知恵になるが、既にこの時点でアルトマンの方が一枚上手という印象を受ける。「羊の皮を被った狼」さながら、口先では解雇を受け入れて恭順の意を示しつつ、アルトマンは間もなく（水面下で）自らの人脈を生かして猛反撃に出る。
そして僅か4日後には見事OpenAIのCEOに返り咲くと同時に、自分を排除しようとした取締役らを逆に排除してしまうのである。
本稿をお読みの方も、既にこれら解任劇（社内クーデター）の経緯はよくご存じかもしれない。が、そこにはアルトマンの人物像を知る上で興味深いエピソードも幾つか含まれている。
彼が解任された直後、OpenAI社長・取締役のグレッグ・ブロックマンもスツケヴァーからビデオ会議に呼び出されて取締役の解任を言い渡され、社長職は継続するよう勧められた。が、この取締役会の動きに抗議してブロックマンは即日OpenAIを辞職した。彼の後を追って数名の研究者も同社を辞めた。
アルトマン解任の理由について4人の取締役会は「我々との意思疎通において彼は常に率直ではなかった」などと曖昧な事を言うばかりで、具体的な理由は明らかにしなかった。
OpenAIの特殊性
この解任劇にはOpenAI独特の奇妙な統治体制も影響している。
元々、2015年に著名起業家のイーロン・マスクやアルトマンらを中心に非営利の研究団体として設立されたOpenAIは、当初「単なる一企業ではなく、人類全体に貢献する安全で高度なAGI（Artificial General Intelligence：汎用人工知能）の実現」を目標に掲げていた。
しかし、その後、ChatGPT等のベースにある大規模言語モデル（Large Language Model：LLM）の開発に必要とされる数億〜数十億ドル（数百億〜数千億円）もの資金を調達するため、2019年に事実上の営利企業（OpenAI LP）への転換を余儀なくされた。
ただ、その際も上部組織として当初の非営利団体（OpenAI Inc.）は維持し、企業経営の根幹に関わる重要な決定は非営利団体の取締役会に委ねられた。
念のため日本語では非営利団体の場合、「取締役会」よりもむしろ「理事会」と呼ぶべきだとの見解もあるが、OpenAIの実体は今や株式会社OpenAI LP（現在の社名はOpenAI Global,LLC）と見られるので、本稿ではそれを統治する組織として「取締役会」という呼称を採用する。因みに英語では「理事会」であろうと「取締役会」であろうと「board」という呼称で統一されている。
OpenAI取締役会の構成メンバー（取締役：director）は原則9人と定められており、発足当初も9人だったが、その後何度かの入れ替わりを経て2023年11月の時点（社内クーデターが起きる直前）では6人になっていた。
その内訳は社内取締役が3名、社外取締役が3名である。
前者はサム・アルトマン（共同創業者、CEO）、グレッグ・ブロックマン（共同創業者、社長、取締役会・会長）、イリア・スツケヴァー（共同創業者、チーフ・サイエンティスト）、後者はアダム・ディアンジェロ（アメリカのQ&Aサイト「Quora」の共同創業者・CEO）、ヘレン・トナー（米ジョージタウン大学・研究者）、ターシャ・マッコーリー（米シンクタンク「ランド研究所」非常勤研究員）である。
取締役会の構成メンバーのうち、OpenAI LPの株式を保有できるのは半数未満のメンバーに限られる。つまり取締役が最大枠9人の場合であれば4人、6人の場合であれば2人だ。因みにアルトマンは「OpenAI LPの株式を所有していない」とする旨を述べている。
この特殊な取締役会は強力な人事権を有する。そこでは会社（OpenAI LP）や株主の利益よりも「AI開発の安全性」が優先され、それに背く経営をしたと判断された場合には、たとえアルトマンのような共同創業者・CEO・取締役でも、多数決で即時解任される決まりになっていた。
対立を煽って人心を操作する
このOpenAI取締役会とアルトマンCEOの間には以前から隙間風が吹いていた。
特にChatGPTのリリースから1周年を間近に控えた2023年10月、社外取締役の一人ヘレン・トナーが大学の同僚らと共にある論文を発表した。
この論文でトナーらはOpenAIの製品開発に対する姿勢を手厳しく批判する一方、そのライバルであるAIスタートアップ企業「アンソロピック」を高く評価していた。
それによれば「OpenAIはChatGPTを大急ぎでリリースするために（その安全検査などで）手抜きをしたが、アンソロピックは（ChatGPTに対抗する）自社製チャットボット（対話型のAI）の安全性を確保するために、そのリリースを敢えて遅らせた」という。
この論文を読んだアルトマンは当然ながら気分を害した。
彼はトナーに電話をかけて「この論文はいずれ問題を引き起こすことになる」と警告を発した。この頃、アメリカのFTC（連邦取引委員会）がOpenAIに対する調査を開始しており、トナーらの論文はそれにかっこうの非難材料を与えてしまうと懸念したのだ。
電話でぶつぶつ文句を言うアルトマンに、トナーは「あれは単なる学術論文（だから、そんなに心配する必要はない）」と言い訳をした。
彼はトナーの釈明を一旦受け入れはしたが、直後に他の取締役達にメールを出して、その中で「この論文がもたらすダメージについて私達全員の認識は一致していない」と述べた。
それから間もなくアルトマンは複数の取締役らに電話して、「（もう一人の社外取締役である）ターシャ・マッコーリーがトナーを社外取締役から解任したがっている」と伝えた。
これを知らされた取締役らがマッコーリーに「トナーの解任を望んでいるというのは本当か？」と事実確認したところ、彼女は「真っ赤な噓よ（absolutely false）」と否定した。
取締役達は「アルトマンが私達を互いに対立させることによって取締役会を操ろうとしている」と感じた。
これと同じことは、スツケヴァーも以前から感じていた。
OpenAIに設立当初から加わり、そのチーフ・サイエンティストとして技術開発をリードしてきたスツケヴァーは自他共に認める天才研究者だ。
ところが2023年10月の人事異動で、アルトマンは（この時点で）同社最新の大規模言語モデル「GPT4」の開発に貢献した別の研究者（技術者）をスツケヴァーとほぼ同格の役職に抜擢した。
これをスツケヴァーは「自分への侮辱」と感じた。と同時に、「アルトマンが社内の研究者達を互いに対立させることによって操作しようとしている」と感じた。
スツケヴァーは他の取締役達に「このままでは自分は（OpenAIを）辞職するかもしれない」と述べた。彼らはこれを「自分を選ぶかアルトマンを選ぶか」の二者択一を迫っている発言と受け止めた（ただしスツケヴァーの弁護士は、これら一連の出来事があったことを否定している）。
苦痛に耐えきれなくなった取締役たち
アルトマンは周囲の関係者の心理を巧みに操作して自身を利するような活動を得意とする。彼はそのために人を欺くことすら厭わない――この悪い噂はアルトマンがOpenAIのCEOに就任する遥か以前、彼が最初に立ち上げたスタートアップ企業「ループト」のCEOを務めていた時代からシリコンバレーでささやかれていた。
アルトマンを取り巻く人たちは、こうした彼の悪癖を「ペーパーカット（紙による切り傷）」に喩える。
通常ペラペラと柔らかな紙でも、偶々そのエッジの部分がナイフのように肌をかすめれば切り傷を生じる。それが致命傷化することは有り得ないが、不快な痛みを伴うのは確かだ。そのようなペーパーカットが一度や二度なら我慢できる。しかし何度も続いて繰り返されると、誰でも最後には苦痛に耐えきれなくなって感情が爆発してしまう。
スツケヴァーら4人の取締役会がアルトマンを解任した背景には、まさにそれがあると見られている。
アルトマンはOpenAIに直接被害をもたらすような悪事や違法行為を働いたわけではない。ただ、彼によって繰り返される人心操作や噓が、取締役会メンバーにペーパーカットのように段々効いてきた。それがたまりたまって、あるとき耐えきれなくなり、社内クーデーターへと結び付いたようだ。
このため、その理由を周囲から問いただされても、彼らは「（アルトマンは）我々との意思疎通において常に率直ではなかった」という抽象論に終始せざるを得なかったのである。
従業員が「アルトマン支持」で団結した理由
社内クーデターが起きてから2日後の11月19日（日）の早朝、アルトマンはOpenAIの本社ビルを訪れた。彼は入館の際、非常に困惑した表情でゲスト・バッジをつけている自撮り写真をX（旧ツイッター）でシェアし、「これをつけるのは最初で最後」とコメントした。また、その日、本社ビルにはグレッグ・ブロックマンも訪れた。
彼らは社屋の一室でビデオ会議システムから、（それぞれ異なる場所にいる）トナー、マッコーリー、ディアンジェロと交渉した。その場には、もう一人の取締役であるスツケヴァーも同席した。
この時点でアルトマンは、従業員や投資家からの圧力に耐えきれなくなった取締役会が譲歩する形で、自分がCEOに復帰すると予想していた。しかしCEOと同時に取締役への復帰も求めるアルトマンに対し、取締役会は断固拒絶するなど交渉は難航し、最終的に物別れに終わった。
同日の夕刻、OpenAI取締役会はそれまで動画配信サービス「トゥイッチ（Twitch）」のCEOを務めていたエメット・シアを新たな暫定CEOに担ぎだした。それまで同社CTOだったミラ・ムラティは暫定CEOを僅か2日間だけ務めただけで、その職を譲ることになった。
ところが、シアの暫定CEO就任を伝えるOpenAI社内のスラック（メッセージング・アプリ）には大勢の従業員から（「糞くらえ」を意味する）「中指を突き上げる」絵文字が殺到した。絶対に許すことはできない、という激しい抗議の意思表示である。
最大の理由は「お金」
OpenAIの研究者をはじめ従業員達は、それまでアルトマンCEOの配下でChatGPTやGPT-4等を開発してきた自分達の仕事に誇りを感じていた。「今の我々は歴史に残るような凄い事をやろうとしている」という実感があった。
が、それ以上に大きかったのは経済的なインセンティブだ。
アルトマンの肝いりで、OpenAIは株式公開買い付け（tender offer）を間近に控えていた。これにより同社の評価額は860億ドル（12兆円以上）に達すると見られたが、この機会にOpenAIの従業員らは自分の持ち株を売却すれば大金を手に入れることが確実視されていた。
しかしこのままアルトマンが解雇されて同社を去れば、この株式公開買い付けはお流れになり、従業員らは折角の大金持ちになるチャンスを逃してしまう。また、持ち株の価値も暴落してしまうだろう。
社内クーデターの首謀者と見られたスツケヴァーには、従業員達から抗議のメールが殺到した。
結局、わずか4日でアルトマンはCEOに復帰し、いったんはOpenAIに留まったスツケヴァーも、後にOpenAIを去ることとなった。
（小林 雅一 ： KDDI総合研究所リサーチフェロー、情報セキュリティ大学院大学客員准教授）
