タクシー客激減｢20時以降は空車だらけ｣の異様
新宿で乗客を待っているタクシー（筆者撮影）
20時以降の都内を見て回ると、すぐにある状況に気づく。それは空車マークのまま、顧客を求めて街をさまようかのように走るタクシーの数が異常に多いということだ。決して大げさではなく、走っている車の大半がタクシーで占められているのだ。昨年4月に発出された緊急事態宣言時よりも明らかに街の人出は多いが、ドライバーへの恩恵にはつながっていない。
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新宿の靖国通りで20年以上営業を続けてきたベテランドライバーの言葉が、タクシー業界にとっての深刻さを端的に表していると感じる。
「今回の緊急事態宣言発出は、前回よりもタクシー業界に与えるダメージが大きい。前回は早い段階で各社が台数制限をかけましたが、今回はなかなか制限がかからずに顧客のパイに対して車が多すぎました。
本来は昼より夜に稼げるのがタクシーの仕事。それが今は完全な逆転現象が起きていて、隔勤（約1日勤務）から日勤に変更してほしい、と申し出るドライバーも増えてくるまでの事態になった。こんな状況になっても、なぜ乗務員は協力金や給付金が貰えないんでしょうか」
昨年5月以降は回復傾向にあった
2度目の緊急事態宣言が発出されたのが、1月7日のこと。昨年の5月に一度目の緊急事態宣言が解除されてから、実はタクシー業界では少しずつ回復の兆しを見せていた。
複数のタクシー会社幹部に話を聞くと、「夏ごろから回復傾向を見せ始め、10、11月には昨年対比で8割くらいまで戻るようになった」と言う。現場のドライバーからは変わらず厳しいとの声が相次ぐが、会社規模で見ると業績は上向きかけていたというのが実際のところだろう。
東京のタクシー業界では、大手4社（日本交通、国際自動車、帝都自動車交通、大和自動車交通）のドライバーが受ける恩恵は小さくない。顧客の利便性が高い大手4社共通のタクシーチケットがある、契約するオフィスビルへの付け待ちが認められる、マスコミとのハイヤー契約があるなど、いい顧客に恵まれる間口が広がるからだ。そういった利点もあり、通常の12月は台数当たりの売り上げが平均6万円を優に超えてくる。
ところが、昨年12月上旬に筆者がある大手タクシー会社の営業所を訪れた際、張り出されていた前日の売り上げ一覧を見ると、図ったかのように4万円台前半で並んでいた。そして、12月後半には感染者の増加に伴い、さらに売り上げは落ちていったという。
そのときに取材したドライバーに、1月に入って連絡を取ると、苦しい営業事情を話してくれた。
「1月8日以降は2万円台を切ることも出てきましたね。つい先日、都内の帝国ホテルで4時間付け待ちしましたが、同じようなドライバーが何人かいて、結局、私は乗せることができませんでした。当然ですが、普段ならそんなやり方はしません。それでも、今は少しの売り上げにもすがりたい。本当に何をやってもお手上げ状態なんです」
各社は損益やモデル計算を改め、コロナ禍で生き残りをかけて試行錯誤していたが、12月に入って都内の感染者数が増えたことと反比例して、再び大幅な売り上げの減少に直面しているのだ。
こういった状況となり、深夜帯にドライバーが集中する場所は、六本木や新宿、新橋あたりのようだ。六本木を拠点とするベテランドライバーがその理由をこう説明する。
「理由はシンプルで、六本木と歌舞伎町では20時以降も営業を続けているキャバクラや飲み屋がごくわずかですが、存在している。そのほんのわずかなパイのお客さん狙いでドライバーがごった返している。六本木なんかは、割り込みでお客を拾おうとしてドライバー同士のトラブルも起きるという殺伐とした状況です」
新橋は比較的やりやすいエリア
同じく新橋を中心に営業するドライバーは次のように話した。
客を求めてタクシーが集まっている19時過ぎの新橋（筆者撮影）
「新橋は20時以降も開いている飲食店の数がけっこう多くて、やっているお店は例外なく混んでいます。先週の金曜日（1月22日）なんかは、店に入れなくて並んでいる人もいたくらいだから。
深夜までやっている女性が横につく飲み屋も多くて、今の都内だと比較的やりやすいエリアでもありますよ。ただこれは逆の言い方をすれば、ほかのエリアが厳しすぎるという側面もあるんですが……」
池袋や渋谷、品川、上野などターミナル駅のある場所も人は変わらず多いながら、タクシーの利用者が少ない。むしろこれらの人が多いエリアにタクシーが集中することで、ドライバーにとっては死地となりつつある。
日暮里や駒込、巣鴨といった山手線沿線でも好転の兆しは見えず、「12月以降は希望が持てない」と切実な声をあげる。古くからこの町に住む高齢者層も今回の緊急事態宣言では、明らかに外出が減っている（巣鴨のドライバー）というのだ。
銀座や有楽町といったオフィス街に隣接する場所の状況はいっそう厳しい。銀座に至っては深夜帯のタクシー利用が減ったどころか、この地を訪れるタクシーの絶対数自体が激減しているように感じた。
知人の銀座ママいわく、少しでも家賃の足しにするため、昼間はお客様のテレワークスペースとして貸し出しする店もあるそうだ。
また「気を遣って顔だけ出してボトルを入れて帰ってくれる方もいますが、皆さん短時間の滞在でハイヤーを利用して帰られていく」と話す。
丸の内や日本橋、大手町でも、昼間はまだタクシーの動きがあるが、20時以降は「このあたりを走るタクシーが通常の半分くらいになっている」（先出の新橋ドライバー）。
企業側も在宅ワークのノウハウができた？
前回の緊急事態宣言で、伸びたとされるのがハイヤー乗車の売り上げだ。赤坂見附のタクシー乗り場では、有名企業の元役員という経歴を持つドライバーの赤松さん（仮名・50代）に遭遇した。
赤松さんは社内の派閥争いに破れ、一掃される形で社を追い出されたことで心を壊したという。現在は港区の会社の狙いを絞り、リハビリも兼ねてタクシードライバーをしている。
「前回の緊急事態宣言は企業側も手探りで、ハイヤーが使えない部長、課長クラスの方に出勤などでタクシーを利用してもらえるケースがかなり多かった。それは医療や役所、政界でも似たような状況でした。
それが、今回は企業側も在宅ワークのノウハウができたのか、そういった利用が減りました。霞が関周辺やIT企業などごく一部の利用者層はいますが、このあたりも前回よりお寒い事情なのは間違いないでしょう」
23区外に目を向けると、2度目の緊急事態宣言だからこそ起きている状況も聞こえてくる。吉祥寺で乗った際のドライバーはこんなことを話した。
「前回は少しの買い物や通院でも、タクシー利用をする高齢者の方がぽつぽついました。ところが、今回はそういった利用がほとんど見られないんです。利用者もコロナに慣れてきたのか、明らかに普段使いの利用が減っています。今だと30代〜50代くらいの層の利用が一番多いですね。
夜はまったく動かず、無線が入らなければ売り上げはゼロに近い。今月の給料は、最低保障分のみでしょうね。東京で月15〜16万で暮らすのはツラいですが、会社が保障してくれるだけまだマシだと思っています」
洗練され、きらびやかな街の代表格でもある南青山でタクシーを拾うと、若い青年ドライバーに当たった。
2019年の秋に大手旅行代理店から転職したという松永さん（24）。新卒採用で待望の第一志望の旅行代理店に就職したが、人間関係のもつれから約1年で退職に至った。タクシー業界を選んだのは、語学力を活かして訪日外国人にドライバー目線で日本の魅力を伝えたいと思ったからだという。
ただ、コロナの影響で外国人客も大きく減り、今は1カ月に1人乗せればいいほうだと嘆く。
1月の売り上げは悲惨な状況
「転職時はいろいろ説明会にも顔を出し、この3年くらいタクシーが好調で、頑張れば稼げる業界だという理解のもとで飛び込みました。当時は人間関係に疲れ切っていたので、自分の裁量で仕事ができる環境を探していたんだと思います。3カ月の研修を経て、12月から現場に入ると初月度は会社員時代の2倍になった。
ところが、コロナで2020年の1月ごろから徐々に落ちてきて、12月、今年の1月は悲惨な状況です。普段は渋谷、恵比寿あたりを中心にやっていますが顧客待ちのタクシーがあふれ返っており、ここまでくると何をしても一緒と、あきらめに近い感覚です。『せめて東京五輪までは』と思っていますが、いいときを知らない僕からすれば、その意思を保ち続けることができるか……」
一般的にタクシー業界では、1台当たり3万円の売り上げが損得の分岐点だといわれる。だが、今はどんなドライバーであれ3万円以上を稼ぐのは困難な状況だ。それでも公共交通機関として一定台数の稼働率を保持する必要があり、休業という判断を下すことは難しい。ドライバーは言わずもがな、タクシー会社側もここまで苦しいと休業をしたいというのが本音だろう。実際に個人タクシーなどは休業者の数も多い。
明らかに供給過多となっていたタクシーの数も1月17日から、ようやく通常の35％減を目安とした台数制限が一斉にかかり始めたという。少しずつ乗務員過多の流れは緩和されつつある、とドライバーたちはいう。それでも、一向に出口が見えぬ長いトンネルはまだまだ続きそうだ。
