カフェやスーパーを誘致する筑波大の事情
■茨城最強の「サザコーヒー」が出店
10月1日、茨城県つくば市の国立大学法人・筑波大学のキャンパス内にカフェがオープンした。出店したのは、同県ひたちなか市に本店がある「サザコーヒー」。同市内に進出した「スターバックス」や「コメダ珈琲店」よりも繁盛し、隣市のJR水戸駅構内では、近くに店舗を構えるスタバをしのぐ“茨城最強のカフェ”だ。
来年で創業50年のサザコーヒーは、14店ある店舗のうち、10店が茨城県内にある。これまでも筑波大と連携し、共同開発した「筑波大学アリアンサエステートコーヒー」も2016年10月から販売する。同大・芸術系准教授の原忠信氏がパッケージデザインを手がけたコーヒーだ。だがキャンパス内に店舗を出すのは、もっと大がかりな取り組みだ。
■グローバル訴求の「憩いの場」
大学構内のカフェは「サザコーヒー 筑波大学アリアンサ店」という。この店名にも双方の思いが透けて見える。今回の誘致を推進した同大の関係者はこう語る。
「筑波大学は、グローバル戦略と世界展開力を掲げています。その一環として、ブラジルのサンパウロ市内にオフィスを開設するとともに、サンパウロ大学、サンタ・クルス病院と協定を締結し、ブラジルにおける教職員、学生の研究・教育交流を深めてきました。そして、サンタ・クルス病院の石川レナット理事長が所有するアリアンサ農園の、香り高いコーヒーをサザコーヒーにお願いして商品化したのが2年前。そうしたご縁もあり、今回のカフェ出店を進めてきました」（事業開発推進室長の山田哲也氏）
サンタ・クルス病院は1924年の在ブラジル「慈善協会」の設立が前身で、開業100年近い。以来、当地の日系人と関わりの深い名門病院だ。石川理事長は日系大手電機メーカーのブラジル支社長も務め、同病院の改革を進めた経営者だ。南米コロンビアに自社農園を持つサザコーヒーがアリアンサ農園の栽培指導も行い、ストーリー性のある商品に仕上げた。
それがカフェ開業に至った理由は、緑地を借景にする「憩いの場の提供」だという。プレイスメイキング（公共空間の活性化）やサイトプランニング（敷地計画）が専門の大学教員も積極的に関わった。
「私はつくば市の街づくりにも携わりました。現在、市がめざすのはプレイスメイキングです。その一環で『憩いの場が街に開く』を掲げ、つくば駅前の商業ビル、BiViつくばの景観や設計にも関与し、サザコーヒーに1階の重要な角地に出店していただきました」（芸術系准教授の渡和由氏）
景観のグランドデザインを描き、それに賛同する地元の人気店を各施設に誘致してきた。
■地場スーパー「カスミ」も口説いた
実は構内にはサザコーヒーと林立し、地場のスーパー「カスミ筑波大学店」が出店。茨城県内に102店（筑波大店含む）のほか、千葉県、埼玉県、栃木県、群馬県、東京都に合計187店を展開する。大学にとって誘致交渉はカスミが先で、学内事情とも関係していた。
「本学には世界各国の外国人留学生が、学群生（一般の大学における学部生）や大学院生、研究生、そして教員など2000人以上いて、店のすぐ近くに留学生寮もあります。そうした留学生の日常の買い物となる場所をつくりたかった。そこで3年前に地元のカスミさんと交渉したのですが、難航しました。企業側にとって大学への出店は、夏休みなど長期の休暇も多く、学内が閑散として売り上げ見通しが立ちにくいからです」（山田氏）
結局、学生のキャンパスライフの支援、教職員の福利厚生となる商品・サービスの提供だけでなく、地域住民も立ち寄れる店をめざして賛同。店舗デザインも協議して開業した。
カスミの店内は、すべてがセルフレジとなっている。イートインコーナーにはフリーWi‐Fiが使え、スマートフォンの充電器シェアリングサービスも備えた現代型の造りだ。全体としては商品構成豊かなスーパーだが、入口にチョコボールやミニガムなど「カップコーナー」と名づけた量り売り菓子がズラリと並び、外国の店舗のような雰囲気も醸し出す。
■10年前に「スタバ」も誘致した
筑波大が人気カフェを誘致したのは、今回が初めてではない。2008年に別の敷地内にある中央図書館に隣接して「スターバックス コーヒー 筑波大学中央図書館店」がオープンしている。同大教授で付属図書館長だった植松貞夫氏（現名誉教授）の肝いりだった。
「2005年につくばエクスプレスが開業し、東京都内と茨城県の交通アクセスが各段に向上しました。その前から大学では『キャンパスリニューアル』の一環で、次世代の学習と交流スペース改善を掲げ、カフェに来るついでに図書館を利用する学生の増加もめざしたのです。以来10年たち、すっかり利用者に浸透し、特に留学生の利用が目立ちます」（渡氏）
筆者は2009年、神奈川県平塚市にある東海大学を訪問した際、キャンパス内の「ドトールコーヒーショップ 東海大学店」で東海大教授を取材した。当時「ドトールが大学に出店する時代になったのか」と感慨を抱いたが、すでに筑波大にスタバが進出していたのだ。
一方、サザコーヒーも2014年に県内の国立大学法人・茨城大学の図書館内に「サザコーヒー 茨城大学ライブラリーカフェ」を開業している。今回は経験者同士の連携なのだ。
「自然に囲まれた雰囲気の店で、文化面の訴求をしたいと思いました。イメージしたのはアリアンサ農園の中にあるカフェです。さらに『パンの街』であるつくばを強調するため、『ポン・デ・ケイジョ』（ブラジル特有のチーズパン）も投入。朝食を楽しめる『カフェ・デ・アマニア』（ポルトガル語で朝のコーヒー）の訴求もしています」（サザコーヒー代表取締役の鈴木太郎氏）
鈴木氏はかつて、コロンビアの自社農園の運営責任者を務め、いまでも毎年150日ほど南米やアフリカのコーヒー生産地を訪問する。そうした知見も店に注ぎ込んだ。
■「運営交付金」が減るなか、自力で稼ぐ
少し引いた視点で考えれば、大学の経営は厳しさを増す。少子化による受験者総数の減だけでない。国立大学の場合、国からの助成金である「国立大学運営交付金」が年に1％ずつ減ってきた。東洋経済新報社の調査で総資産が多い「事業資産ランキング」6位の筑波大も厳しさは変わらない。2016年度の同大への運営交付金は約409億円で、経常収益（一般企業の売上高に相当）約944億円の4割強を占める。事業活動は単年度赤字になる年もある。
もし収入減が続けば、研究施設や優秀な人材確保など教育環境整備にも影響が出る。2015年には大学の機関紙「筑波大学新聞」に、永田恭介学長が「このままのペースで減少すると、7年後には教育・研究資金がなくなる」と発言。学内外で危機感を訴え、改革を促してきた。
営利を目的としない国立大学とはいえ、次世代の大学経営に向けた「内部留保」は欠かせない。世間が思う“人気大学”にあぐらをかいてはいられないのだ。
今回、取材に応じてくれた事業開発推進室は、まさに「稼ぐ事業」を担う部署だ。他大学では当たり前の「大学生協」がないのを逆手にとり、各企業との連携も推進。人気アパレルのアンダーアーマー、紳士服メーカーの青山商事やAOKIなど大手4社とも取引を行い、割引衣料を販売する。事業開発推進担当の副理事・大森勝氏は、財務活動計画担当も兼務するが、もともと野村證券出身。そうしたビジネス現場での経験も踏まえて担当業務を担う。
■カフェは「しゃべり場」の象徴
900億円超の大学の収入全体では、キャンパス内のカフェやスーパーからの収入（施設使用料や売り上げの一部）は大きな金額ではない。見逃せないのはそれ以外の効果だ。
「最先端の店があるのは、受験生へのアピールとして欠かせませんし、キャンパス内の施設を充実させることで、大学のグローバル訴求にもつながります」（大森氏）
日本のカフェ文化を研究する筆者は、「カフェ」に対する意識の変化も感じてきた。大学や研究機関のシンポジウムのように飲食を提供しない場でも「××カフェ」とつけるケースが目立つのだ。今やカフェは「しゃべり場の象徴」にもなっている。
「大学が持つアセット（資産・資源）を分類すると、土地や建物、施設や設備といったハード面と、長年の研究成果や学生や教員の質などのソフト面に分かれます。それを組み合わせたり、外部との交流によって進化させたりして磨いていきたい。今回の店はそのための『交流拠点』になるのです」（大森氏）
10月1日の開業は、人気店の誘致という意味ではゴールだが、大学の生き残り策の一環としてはスタートだ。「まずはコーヒーを飲みながら」取り組みを考えるのだろう。
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経済ジャーナリスト・経営コンサルタント
1962年名古屋市生まれ。日本実業出版社の編集者、花王情報作成部・企画ライターを経て2004年から現職。「現象の裏にある本質を描く」をモットーに、「企業経営」「ビジネス現場とヒト」をテーマにした企画・執筆多数。近著に『20年続く人気カフェづくりの本』（プレジデント社）がある。
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（経済ジャーナリスト 高井 尚之）
