低年収リッチほど"なるべく歩く"と答える
■暴飲暴食しながらがん保険に加入
「低所得者の死亡リスクは、高所得者の約2倍」――近年、注目されるようになった健康と所得の関係。死亡リスク以外にも、「低所得者の要介護者は高所得者の5倍」「うつ状態の高齢者の割合は低所得層に多い」などの研究結果が発表されている。
稼ぎがあれば、将来健康を損なうリスクを軽減できるともいえそうだ。しかし一方で、「お金に頼るあまり、リスク管理を見誤る場合もある」と長崎氏は指摘する。
「たとえば普段から暴飲暴食をしたり、体のケアをほとんどしていないのに、手厚いがん保険や3大疾病保険に加入して、安心している人がいます。これはリスク管理として非常にバランスが悪い。もっとも重視すべきは、日常の健康管理を徹底すること。2番目が定期健診で、早期発見・早期治療によって大きな医療費をかけないように注意する。それでも食い止められない場合、最後の手段として保険や貯蓄が役に立つんです」
それでは老後に備えて、どんな習慣を身につければいいのか。識者の共通した意見は、「あまりお金をかける必要はない」だ。たとえば、高所得者がよく利用するスポーツクラブ。多忙ゆえ入会しても使用頻度が低く、足を運んでもサウナに入って終わりということもありがちだ。
「高い利用費のわりには、意外に見返りが少ない。それよりも健康にいいのが、日常的に家事をすることです。風呂掃除をしたり、洗濯したり、全身を使って結構な運動量になります。奥さんに「家が汚いから俺がやるんだ」と言うと角が立つから、「自分の健康のために動きたい」と伝えるのがいいでしょう。そうやって半径5メートル以内のことは自分でやる能力を高めると、家族に喜ばれて将来的にも実りが多くなります」（菅井氏）
また高齢で活躍する経営者に目立つ習慣が早起きだ。深夜0時前には床に入り、5〜6時間の睡眠を取って起床。さらに半身浴、シャワーなど水を浴びて血流をよくして、朝から仕事をバリバリこなす。若手より元気ということも珍しくない。
健康促進を心がける人は、サプリメントや健康器具にしばしばお金をかける。しかし、これらが老後の充実に直結するとは限らない、と畠中氏は見る。
「健康に強くこだわりだすと、目的が自己満足に変わってキリがなくなる一面があります。結果、浪費を重ねて、貯金を減らすだけということも。家計的には健康グッズに走らず、“ほどほどに健康”を追求するスタンスが1番いいのでは」
さらに将来の老いを想定した場合、検診を習慣化することも大事になってくる。
「特に勧めておきたいのは、認知症の検診。外傷も疾患もない認知症は自覚症状がほぼなく、周囲も気付かないため、検査を受ける人がほとんどいません。しかも前兆が出たお年寄りに検査を促しても、拒否されるケースが圧倒的に多い。人間ドックで健診を受ける際、同時に認知症のチェックを受ける習慣をつくっておきましょう」（長崎氏）
早期発見できれば、金銭面も含めた老後の苦労をいくばくかは減らせるはずだ。
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元メガバンク支店長。コンサルタント。1960年生まれ。83年学習院大学卒業、三井銀行（現・三井住友銀行）入行。東京・横浜で支店長。48歳で退職、起業。アパート経営のほか都内で喫茶店を営む。資産形成や住宅・保険の選び方などで講演・セミナー多数。著著に『金の卵を産むニワトリを持ちなさい』『お金が貯まるのは、どっち!?』ほか。
畠中雅子（はたなか・まさこ）
ファイナンシャルプランナー。2000年、駒澤大学大学院経済学研究科博士後期課程単位取得退学。大学時代よりフリーライター、1992年ファイナンシャルプランナー。各メディアに連載多数。セミナー、講演、個人相談など。著書に『サヨナラ お金の不安』『ひきこもりのライフプラン――「親亡き後」をどうするか』（共著）ほか。
長崎寛人（ながさき・ひろと）
ファイナンシャルプランナー。1963年、長野県生まれ。NPO法人日本FP（ファイナンシャルプランナー）協会会員、CFP認定。国内銀行、外資系損害保険会社を経て保険代理店を経営。その後、介護スタッフとして障がい者施設や高齢者介護施設などに勤務、介護に特化したFPに。著書に『脱・老後破産マニュアル』。
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（ライター 鈴木 工 撮影＝加藤ゆき、石橋素幸、永井 浩）
