株高、円安で大手企業の社員に一時金が支給され始めたが、中小企業のサラリーマンにはとんと金が回ってこない。ところが、その最中に安倍総理が踏み切ったTPP(環太平洋経済連携協定)交渉参加が原因で、夜の街が騒がしくなり始めている。
　その理由を新宿・歌舞伎町の風俗関係者がこう話す。
　「風俗業界はいまだ不景気だが、TPP参加が決まれば、ある程度入国管理局の規制が緩和されると評判なのです。入管の規制が緩めば、アベノミクス景気を狙って違法外国人労働者が押し寄せてくることはほぼ確実。さらに、歓楽街で違法に荒稼ぎする外国人女性も多数流入してくるはず、との危惧が広まり始めているのです」

　要は、関税撤廃で海外から安価な輸入品が流入してくれば、人の流れも活発化するのは必至。入管の規制緩和はある意味当然で、一攫千金を夢見る外国人美女らが日本の風俗界に大量流入しかねない、との噂が蔓延しだしているのだ。
　風俗ライターがこう語る。
　「日本の外国人入国規制は、世界一厳しいとされるが、規制緩和となれば違法風俗や立ちんぼ、管理売春目的のフィリピンパブなどが、またぞろ急増するというわけです。さらに、日本男児は情の熱い東南アジア娘や巨乳の金髪美女にからきし弱い。過当競争が始まるのは間違いなく、この“黒船の来襲”に、風俗店や水商売業界が戦々恐々としているのです」

　もっとも、こうした危惧が広がる裏には、別の理由もあるようだ。
　「実は歌舞伎町では、ナイジェリア人のマフィアやコロンビア人らが、キャバクラや風俗店などを違法営業している。この上、新たな国の人間が組織化すれば、イザコザが起きるのは自明の理で、これに風俗店関係者らが頭を痛めているのです」(別の風俗関係者)

　今のところ入管の規制緩和が実現するかは不明だが、風俗業界がてんやわんやの事態に陥りだしているのは明らか。TPP参加は、農業、漁業に及ばず、夜の街からも“反発の狼煙”が上がりだしているのだ。