リーマンショック後、うつ傾向の社員が増加している--こんな結果が、メンタルヘルスサービスを提供するピースマインドの調査で判明した。

　同社の調査・研究組織「ピースマインド総合研究所」が、ピースマインドの契約企業・団体従業員及びその家族のうち、カウンセリングサービス（対面、電話、オンライン）利用者、男性３６４７件、女性３３１７件の計６９６４件のデータを基に相談内容を調査・分析し、その傾向をとりまとめた。

　世界的な経済不況による急激な変化は、職場環境にもさまざまな歪みを引き起こし、働く人々のメンタルヘルスにも大きく影を落としているようだ。

　調査によると、うつ傾向の利用者は、リーマンショック時の０８年１０月から０９年３月までの間に、４７％から６０％にまで増加。特に、４０代の利用者が、リーマンショック時の０８年１０月から０９年３月までの間に、２８％から３７％へと大きく増えている。

　従来、同社のカウンセリング利用者は、３０代の占める割合が最も大きかったが、２００９年２月には４０代が最大利用者層となっており、初めて逆転する形となった。

　カウンセリングの相談テーマは、「仕事の質」に悩む利用者が１２位から５位に上昇する一方、「職場外の人間関係」に悩む利用者は６位から１１位に後退している。

　同社では、「景気の低迷は、経済的不安や業務変化などにより、ビジネスパーソンのうつ傾向をまねき、特に企業経営や家庭の経済的基盤を支える４０代ビジネスパーソンのメンタリティーに大きく影響する。また、うつ傾向の利用者数は日経平均株価の下降と共に増加し、そのピークが株価底値の時期と一致するなど、年間推移においても連動性がみられ、何らかの相関関係を示すものとして注目できる」と指摘している。

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