「あなたは、がんです」と医師に宣告されて、不安を感じない人はいません。

アデコ株式会社が、がんと診断された後も正社員として働き、現在も何らかの形で就業している20〜50代の女性200人を対象に、アンケート調査を実施しました。

がんと診断されて不安になったこと

がんと診断されて不安になったことについて、複数回答でアンケートを実施。半数以上が「仕事への影響」(56.5%)を挙げ、「家族への影響」(43.0%)や「治療による体調の変化」(42.5%)を上回る結果となりました。

働き盛りの20〜50代の女性にとって、いつも通りに働けるのかどうかは、大きな不安要素となっているようです。

1位:仕事への影響  56.5%
2位:家族への影響  43.0%
3位:治療による体調の変化  42.5%
4位:治療費の工面  38.0%
5位:家計の維持   35.5%

勤務先での不安

勤務先での不安や心配について質問したところ、「職場への迷惑」(59.0%)、「業務遂行への影響」(46.0%)、「治療や療養のために休暇を取ること」(43.0%)が上位となりました。

次いで、「必要以上に気を遣われること」(30.0%)、「不特定多数に知られ詮索されること」(25.5%)といった、職場におけるコミュニケーションも不安の1つに挙げられています。

気遣いや詮索に対する考え方は、個人によって異なるため、職場の上司が主導して、個別事情に配慮した対応を取ることが望まれているようです。

1位:職場への迷惑    59.0%
2位:業務遂行への影響  46.0%
3位:治療や療養のための休暇を取ること   43.0%
4位:周りから必要以上に気を遣われること  30.0%
5位:不特定多数に知られ詮索されること   25.5%

治療に必要だった連続休暇日数は

勤務先や就業形態の変化について質問したところ、「同じ勤務先で、正社員として就業」(89.5%)がほとんどであることがわかりました。

また、治療や療養のために必要だった連続休暇日数として、半分以上が「20日以下」(58.5%)と回答。年間の休暇取得総日数では、半分以上が「30日以下」(58.9%)と回答しました。

調査結果から、がん治療と仕事の両立支援において「上司や同僚などの理解・協力」がもっとも重要であることがわかりました。

現状では、就労継続のための勤務制度は十分ではなく、企業には早急な対応が求められています。しかし、制度や体制だけでなく、現場での理解や協力といった支援も必要なようです。

1日でも早く、治療を受けながら、安心して働くことができる社会になることを願います。

[文・構成/grape編集部]