海外不動産投資家の宮脇さき氏、FBIも警戒する『スマートテレビ感染リスク』を徹底解説！「テレビから資産も抜かれる時代」

海外不動産投資家の宮脇さき氏が、自身のYouTubeチャンネルで「FBIも警告するほどの世界問題！知らないうちに銀行口座から資産が奪われてしまうかもしれません！」と題した動画で、スマートテレビをはじめとしたIoT機器に潜む新たなサイバー犯罪の脅威について警鐘を鳴らした。今回は、特にFBIが公式に警告を出すほど被害が拡大している「バッドボックス」と呼ばれるマルウェア感染問題を中心に、その危険性と具体的な対策をわかりやすく解説している。

冒頭、宮脇氏は「今もそのウイルスが広まっていると言われていますし、それに似たマルウェアっていうのも含めると、その規模は数百万台にも及ぶ」と指摘し、スマートテレビがマルウェアの温床となっている事実に強い危機感を示した。加えて、「テレビからでも感染経路となりますので、これは注意した方がいいのかなと思っています」と、テレビを通じて家庭のネットワーク全体がサイバー攻撃の標的になるリスクがあることを強調した。

動画内では、スマートテレビのマルウェア感染が単なる視聴履歴の乗っ取りや不審な挙動にとどまらず、「暗号通貨が抜かれてしまったというケースや、カード情報が抜かれてしまって不正利用された」と資産流出や実害に発展する例があることを明かした。さらに、FBIとセキュリティ専門企業の共同調査によって、製造や流通段階で既にマルウェアが仕込まれている「新品でも感染する可能性」まで存在するという衝撃的な事実も紹介。「正直新品でも感染する可能性があるとなると、対策のしようがないじゃんと思われるかもしれませんが」と率直な疑問にも触れている。

視聴者からは「日本製のテレビなら安心ですか？」との質問も寄せられたが、これについて宮脇氏は「日本のブランドだから大丈夫っていうわけではない。そんなに問題は単純ではない」と断言。たとえば高品質なイメージのある国産ブランド「レグザ」も、現在株式の95%を中国大手家電メーカーが保有していることなどを例示し、「発売された年数や各モデルでサポートが切れている場合、セキュリティが追いつかずリスクが高まる」と多角的な分析を示した。

気付かないうちに「Netflixの視聴履歴が外国人名になっている」「夜中に勝手にテレビがつく」、さらには「自宅の鍵が勝手に開いていた」など実際に起こりうる被害エピソードも紹介。そのうえで、「テレビは若い人から高齢の方まで使うので、セキュリティ意識が低くなりがちだが、感染すると家中のネットワークに被害が広がるリスクがある」と、油断を戒めた。

対策については、「無料で映画が見れるなどの怪しいアプリやデバイスを使わない、正規のアプリストア以外からダウンロードしない」「聞いたことのない中華系のメーカーや格安テレビは慎重に選ぶべき」「古いテレビは定期的にアップデートしたり、買い替えを検討する」と実践的アドバイスを提案。また、「スマートテレビから接続するWi-Fiや家のデバイス全体に影響するため、スマホ・パソコンだけでなくテレビも定期的にセキュリティ対策を確認すべき」と呼びかけた。

最後に宮脇氏は、「カード情報がハッキングされた等、変な動きがあれば、もしかしたらテレビが原因かもしれない」と指摘。「テレビに目を向けることも重要」「ダウンロードするアプリを公式に限定したり、定期的なアップデートを欠かさないなど基本的な対策を徹底してほしい」とまとめ、動画を締めくくった。