あっけなく損する｢投資初心者｣4つの失敗類型

2023年4月28日 9時0分

東洋経済オンライン

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あっけなく損してしまう「投資初心者」の4パターンとは？（写真：foly／PIXTA）

コロナ後の株高やNISA恒久化などの影響もあり、以前よりも投資をする人が増えている印象の日本。しかし、初心者の中には「これさえしていれば大丈夫」と、思考停止のような状態に陥っている人もいます。はたして、それで大丈夫なのでしょうか。

本稿では、児玉一希さんの書籍『株式投資2年生の教科書』から一部抜粋・再構成してお届け。「あっけなく損する『投資初心者』の4パターン」について綴ったパートをご紹介します。

前回の記事では、世界最強といわれる「米国S＆P500」の落とし穴についてご紹介しました。今回は、あっけなく損してしまう、投資初心者によく見られる「4つの典型例」についてご紹介します。

【失敗1】SNSで話題の銘柄に飛び乗る

古くはYahoo！掲示板、2010年代中盤からはTwitterの株クラスタ（通称株クラ。株式投資を話題にするSNS上の集団のこと）、2020年頃からはYouTubeと、個人投資家がネットで情報収集する環境が移り変わってきました。

ネット上の情報は無料で手軽に手に入りますし、話題の銘柄がすぐにわかります。しかし、SNSで話題になっている銘柄に飛び乗るのは本当に危険です。それで失敗してきた個人投資家を多く見てきました。理由は次の通りです。

SNSは感情のメディアのため、目を引く情報ばかりが拡散される

TwitterやYouTubeなどのプラットフォームは、広告収入で成り立っています。運営企業は広告収入を得るために、インプレッション（表示回数）を最大化することを目的としています。すると反響が多い投稿の表示回数を、運営会社はより増やそうとするのです。

反響が多いとは、「いいね」「リツイート」「再生回数」などが多いことを指します。そのような投稿は、多くの人の感情を揺さぶるキャッチーなものが目立ちます。その結果、投稿の内容が正確か・本質的かは二の次となりがちです。

例えばわかりやすくいうと、「大物投資家の○○さんが買った銘柄」「この会社の事業は他にはなく将来有望！なのにまだ安い」「これから○○の理由で大暴落が来る」など、主観的で感情を煽（あお）る表現になります。

私が運営しているYouTubeも、サムネイル（再生前に表示される画像）に「暴落」や「買え」といったワードが並ぶと、大きく反応を取りやすいのが実際のところ。

付け加えると、得てして人の感情というのはポジティブよりもネガティブに引っ張られやすいということもあります。「これから株の冬の時代が来る」なんて言われると、それが的を得ていない私見であっても、怖くなって売らなくてよい株まで売ってしまうかもしれません。

最高値で買ってしまうケースが多発

SNSで話題になるような銘柄は、一日に十数パーセントも値上がりするような急上昇銘柄が多いです。それがさらに人の感情を煽り、キャッチーな表現と相まって「買いたい欲⇒高値づかみ（株価が高いタイミングで買ってしまい、その後値下がりしてしまうこと）」を誘発するのです。「みんなが儲けているのに私も乗り遅れたくない！」みたいな心理ですね。この状態はとても危険です。

まして急上昇銘柄というのは、時価総額が1000億円に満たないような小型株も多いです。するとSNSの情報だけで株価が上下に激しく動いてしまいます。結果、一部の逃げ足が速い投資家を除いて、ほとんどの人が大損を被ってしまうのです。

なので私は日中、SNSの情報を見ないことを推奨しています。ニュースなど情報収集には便利ですが、のめり込みすぎると感情を煽られ判断を誤ります。また、株に限りませんがSNSを長く見ることによって思考力が低下したり精神疾患が悪化するというデータが、世界各地の研究機関からも報告されています。

あなたももしかしたら、きらびやかな生活を見せつけるインフルエンサーの投稿を見て嫉妬のような感情を抱いたことがあるかもしれません。以上のことからも、SNSの話題銘柄には飛びつかないのはもちろん、自身の人生を有意義に過ごすためにも、SNSの情報からは一定距離を置いていきましょう。

【失敗2】売買の根拠が「ストーリー」「夢」

これも本当に多くて困っています。「ストーリー」や「夢」を推奨する株式投資本もたくさんありますし。

投資では将来伸びる業界や会社にお金を投じることで、ハイリターンを得ることができます。その会社が置かれた業界や環境のポテンシャルを、私も投資判断の際に重視しています。

流れのある所に乗るということですね。ところがその思惑が行き過ぎてしまい、夢物語のようなストーリーを根拠に投資するのは危険です。

近年は気候変動が無視できないレベルで悪化してきていますが、自然環境に優しい再生可能エネルギー、電気自動車が急速に普及してきています。米国株のテスラは、コロナ禍で株価が10倍以上になりました。

ほかにも、食料問題を解決する農業テクノロジー、第3のIT革命と言われるブロックチェーンやメタバースなど、先進的なテクノロジーへの投資はとても魅力的に映るかもしれません。しかし、です。その企業が成功するストーリーを夢見て、会社の実態を無視して投資するのはリスクが大きく伴います。

事業は有望でも「株価」の評価は全く別

会社自体は赤字でビジネスとして成り立っていないのに、「将来大化けする」というストーリーや期待で買われている場合は、特に要注意です。

こういったストーリーで買われる銘柄は実体がなく、ひとたび成長が鈍化したり相場環境が悪くなったりするとボロボロに叩き売られることがあります。

例えば、アメリカの代替肉の有望企業であるビヨンドミート（BYND）。バーガー、牛ひき肉、鶏肉などを模した植物由来の人工肉を提供しています。製品はアメリカやカナダをはじめ世界83カ国で販売されています。

マクドナルドやヤム・ブランズが導入するなど、革新的なテクノロジーで食料不足や環境問題の解決に一役買う存在です。その期待もあって2019年の上場以降、株価は5倍近くに。時価総額は一時20兆円を超えていました。

しかし、2019年12月期に営業利益で黒字化しただけで以後、2022年12月時点まで全て赤字。以降は株価の割高感とマーケット環境の悪化もあり、20分の1に株価は急落（2022年11月時点）しました。

ビヨンドミート（BYND）週足チャート／引用：株探

大麻関連企業に投資するETFであるETFMG Alternative Harvest ETF（MJ）。世界的に合法大麻の受け入れが広がりつつあり、新たな成長産業として期待されています。

しかしこちらも、2019～2022年の3年間で株価が10分の1にまで下落。大麻やマリファナの合法化が実現すれば爆発的な成長が期待できるものの、そもそも合法化にはまだまだ至っていません。もしも合法化が頓挫した場合は、大打撃どころか企業として存続すら困難でしょう。

ETFMG Alternative Harvest ETF（MJ）の週足チャート／引用：株探

このような大きく成長が期待できる銘柄をハイパーグロース株と呼びますが、業績がよくないのにストーリーだけを根拠に長期の成長株として買った個人投資家は含み損を抱えています。

もちろん、この先成長が望めるビジネス分野の企業は多数ありますし、成長ポテンシャルも高いです。投資した資金をしばらく放置できるのであれば問題ないでしょう。

機会損失に繋がることもある

しかし、個人投資家のほとんどは限られた資金でやっており、長期間で50%、下手したら90%近いマイナスを塩漬けにするのは致命的です。資金がロックされていなければ別の銘柄も買えたので、機会損失にも繋がります。

将来の成長ストーリーを期待して銘柄を買うのは楽しいですが、事業として成り立っていない会社も少なくなく、大きな危険性をはらんでいることを理解しないといけません。

もちろん20年前のAppleやGoogle株のように初期段階で投資し長く持っていれば大きなリターンを得られるかもしれませんが、そうなる保証はありません。頓挫する会社が大半でしょう。

急成長期待の銘柄に投資するのであれば、マイナスで長く資金を拘束されるのを覚悟し、それを理解した上でするのであれば問題ないと思います。ただ確率が高くない上、買うポイントを間違えると一気に資産を減らしますので多くの方にはお勧めできません。

【失敗3】チャートの形だけで判断する

株式投資で最もポピュラーな手法として、チャート分析が挙げられます。株価の値動きを示したローソク足の推移を見ながら予測し、売買を判断するものです。

私も最終的な投資判断はチャートを見て行いますが、チャートの動き「だけ」で判断するのはお勧めしません。よっぽどの運に恵まれない限り、まず上手くいかないです。

特に個人投資家に人気なのが「移動平均線」。移動平均線とは、一定期間の株価を結んで平均化した折れ線グラフです。これによって、トレンドの方向や売買ポイントを探ることができます。オーソドックスなものですと、日足の5日・25日の各移動平均線、週足の13週・26週の各移動平均線がよく使われます。

次の図が、実際の日本郵船の日足チャートで、5日・25日・75日の移動平均線を組み入れています。

日本郵船の日足チャート／引用：株探

2020年3月に新型コロナでほぼ全ての銘柄の株価が下落する「全面安」まで、25日移動平均線がローソク足の上にあります。ローソク足の上に移動平均線があり、抜けないように覆いかぶさっているのを抵抗と呼びます。

この状況であれば株価が上がっても、25日移動平均線にローソク足がタッチする前にいったん売却するのが規則性からみて正しいです。もしくは、下落を見込んで空売りを仕掛けてもいいでしょう。

ですが2020年4月以降株価は急反発をはじめ、4月中旬に25日移動平均線に株価は達しましたが、抵抗に負けて下落することなくもみ合いながら6月の中盤まで上昇。

7月に一度25日線を割りますが、その後また反発して年末にかけて上昇トレンドを描いています。結果的に2020年の年末は、同年4月時点の株価のほぼ2倍になりました。

もし4月の時点で25日移動平均線にローソク足が達したので、抵抗を根拠に買っていた株を手放すという判断をしていたら、年末までの株価2倍の上昇を取り逃がしていたことになります（その後日本郵船は、株価4000円まで急騰し10倍になりました）。

このように、ある時期までは機能していたチャート上の法則が、ある時期を境に全く通用しなくなることがよく起こります。移動平均線ばかりに気を取られることによって、チャンスを逃す典型例です。

チャートの動きだけで株価の先行きは判断できない

今度は同じ日本郵船でも、週足のチャートを見てみましょう。コロナ禍における海運運賃の高騰で、業績が急回復。中長期で株価上昇していますが、その途中で乱高下を繰り返しています。

例えば、2021年9月27日や2022年3月18日を頂点に株価が下落していますが、この時は配当金の権利落ち日を間近に控えて、それまでの上昇による利益を確定する動きで株価が下落したといわれています。

それでも下の図にある通り、26週移動平均線にタッチして株価は持ちこたえ、何度か反発しているのもわかるでしょう。このような動きをする際の移動平均線を支持線（サポートライン）といいます。

図11（日本郵船の週足チャート／引用：株探）

ただし、2022年の9月に26週線をタッチしてから反発するかと思いきや……、大きく下落。この時は配当権利落ち日を通過した後という点に加え、株式分割、さらに日本郵船の収入源である海運の運賃価格が大幅に下落したことが株価下落の要因といわれています。

それなのに、8月の末までにサポートとして機能していた26週移動平均線にタッチしたのを根拠に買った投資家は、大きく含み損を抱えているはずです。

このように、チャートの動きだけで株価の先行きは判断できません。個人投資家の方でもチャート分析の知識はプロ並みにあるのに、実際の売買では全然勝てていない人を何人も見てきました。様々な要因が絡んで株価は決まるため、これは仕方のないことです。むしろ株価の変動理由を「これだ！」と1つに限定するほうが難しいのです。

よく考えれば分かるのですが、移動平均線は株価の終値を結んだだけの線です。「移動平均線がサポートラインにタッチしたから株価は反発する」といった予測をよく見かけますが、何の根拠もありません。気のせいです。

ですから私は、チャートだけでは絶対に判断しません。あくまで「現時点まで価格がどう推移してきたか」がチャートなのです。

基本的には相場環境や企業の成長性、株価の割安さを見た上で、最後に「株が今売られすぎていないか？」「トレンドは転換したか？」といった判断の参考にだけチャートを活用するようにしています。