｢年収1000万｣からコンビニ夜勤に転落したワケ
■仕事を辞める必要のない人まで辞めている
がん教育に力を入れてきた私が、今もっとも関心を寄せているのは、がん経験者の社会復帰です。
日本人の多くは、がんに対して大きな誤解を抱いています。ほとんどの方は、「がんになったら必ず死ぬ」ぐらいに思っているのではないでしょうか。実際にはがんの死亡率は下がり続けており、直近では5年生存率が66.4％まで上がってきています。つまり3人に2人は、がんが見つかったとしても助かるのです。
しかし、この事実はほとんど知られていません。どこで講演会をやってもみな、「治る人もいるだろうけど、死ぬ人のほうがずっと多い」と思っています。
その結果、何が起きているでしょうか。がんになった勤務者のうち、34％の方が仕事を無くしています。その多くは自主的に退社しており、くわしく調査すると、退職者のうち32％は診断が確定したとき、さらに9％が診断確定から治療開始までの間に退職しているのです。
治療が始まって体力が落ち、「これではとても仕事は続けられない」という状況になって辞めるのであればまだ理解できるのですが、実際には治療が始まってもいないうちに辞めてしまう人が4割以上いるわけです。
こうした人はみなさん、真面目です。そういう人が「私の人生はもう終わり」と思い込んだり、「他の人に迷惑をかけたくない」「今は治療に専念して、治ったら復職しよう」と考えたりして退職しているのです。
先に述べたように、がんと診断された人の3人に2人は治ります。しかし、いったんがん治療のために退職してしまうと、病気を克服した後に以前のような条件で再就職するのは極めて困難です。30〜40代の働き盛りであっても、本当に仕事がないのです。
■最終面接までいっても病歴で落とされる
僕の患者さんに、外資系企業に勤めていて、高いスキルを持ち、自分でも特許をいくつも取って、まだ30歳前で1000万円プレーヤーだったエンジニアがいました。この人も「治療に専念する」ということで退職し、予後のいいがんだったこともあって、1年間かけてがんを克服しました。「復職したいので診断書を書いてください」と言われ、僕は「がんばれ」と言って彼を送り出しました。
再就職活動を始めると、最近は優秀なエンジニアは引く手あまたですから、履歴書を出せばどこでも歓迎されます。ところが途中で必ず、「一点だけ確認させてください。履歴書に1年間、空白の時期がありますが、これはどうされていたのですか。MBAを取るために留学していたとかですか」などと質問されます。
そこで「がんになってしまって、1年間治療していました」と正直に答えると、相手の顔がスッと曇って、そこで落とされてしまうのです。
4社受けて、最終的には全部そのパターンで落とされたそうです。彼はそれで就職活動が嫌になってしまい、今はコンビニで夜勤のパートをしています。本人からそれを聞かされて、僕は彼を落とした会社に「がんは関係ないでしょう。もう治っているんですよ」と電話したりしましたが、状況を変えることはできませんでした。
■もはやこれは「人権の侵害」である
そんなバカなことがあるのか、と思います。闘病中というのならともかく、「もう治っている」と医者が保証しているのに、それでも受け入れてもらえないのです。がんが治癒したがん経験者は、基本的には健常者と何ら変わらないはずです。骨折で社会復帰できないなどということはないのに、なぜがん患者だけが差別されるのか。もはやこれは人権の侵害であると感じます。
がん治療に関わる立場から付け加えさせてもらうと、一度がんになって闘病を経験した人は、その後の人生をものすごく真面目に生きるようになります。それまでお金がほしいとか地位がほしいとか言っていた人でも、「もうすぐ死ぬかもしれない」というギリギリの状況を1年も経験すれば、「命があるってありがたい」「仕事があるってすばらしい」という気持ちに変わります。
日本経済にとっても、こんな優秀な人材のスキルを活用できないなんて、大きな損失でしょう。年間にがんになる人の100万人のうち、3分の1は就業年齢です。勤めを辞めてしまうがん患者が毎年何万人もいるのです。日本政府は最近「外国からの高度人材の受け入れを増やす」といった話をしていますが、がんにかかったぐらいで採用市場から締め出されてしまっている、目の前の高度人材を先になんとかするべきです。
企業の採用担当者を集めてこういう話をすると、みなさん「お話はよくわかりました。会社に戻って伝えます」と言うのですが、いつまで待っても状況が変わる気配はなく、非常に歯がゆく思っています。
■「定年70年時代」にはがんになる従業員が急増する
がんから回復した人の再就業は、今日本政府が進める定年延長の動きとも深く関わってくる問題です。昔50歳だった定年は今や60歳まで延び、本人が希望する場合は65歳まで雇用することが雇用主に義務づけられています。さらに、70歳まで働ける環境づくりを企業に努力目標として課す法改正が、2020年には行われる予定です。
そして、年齢が高くなればなるほど、がんになる確率は高くなります。50歳前にがんにかかる人は、患者全体の5％しかいません。ところが50歳を過ぎると、がんになる人が急激に増えていきます。
がんの原因は、人体の細胞がコピーされる際のエラーです。ただし一度のエラーでがんになることは少なく、何度かエラーが重なり、細胞の顔つきがだんだん悪くなっていった末に、がん細胞に変化するのです。年を取れば取るほど「あと違反1回で免停（がん化）」という状態の細胞が体の中で増えていくのです。
今まで、企業の正社員にはほとんどがん患者はいませんでした。たとえ60歳手前でがんになったとしても、その時点で早期退職してしまったり、闘病しているうちに定年を迎える人が多かったのです。しかし定年が70歳まで延びれば、「働く世代のがん」は急増し、全企業のどんな部署にもがんになった従業員がいる時代になるでしょう。
■「がんが治った人」の境遇にもっと関心を
ところが現状では一流企業であっても、「従業員ががんになったときどう処遇するか」というマニュアルがないところがほとんどです。ましてや、がんから回復した人の採用や再雇用について真面目に考えたことがあるのかと、がんを治す医者の側からは問わざるを得ません。
がんから回復した人の再就職や職場復帰が難しい現状は、その人本人にとってはもちろん、企業やひいては日本経済にとっても大変な損失です。「生涯現役社会」の到来によって、その実害はさらに大きくなることは目に見えています。
一人ひとりの働く皆さんにとっては、当面はがんになったぐらいで会社を辞めず、社に籍をおいたまま治療に向かうことが最善の選択となるでしょう。一方で、がんが治った人の職場復帰や採用について、多くの方々にもう少し関心を寄せていただければとも思います。
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林 和彦（はやし・かずひこ）
東京女子医大がんセンター長
医学博士、1986年千葉大学医学部卒業。東京女子医科大学消化器外科入局後、米南カリフォルニア大学に留学。東京女子医科大学化学療法・緩和ケア科教授を経て現職。長年がん患者やその家族と治療を通じて触れ合うなかで、国民ががんについて正しい知識を持つことの重要性を感じ、がん啓発やがん教育に傾注。2017年には教員免許も取得。小中学校や高等学校でのがんの授業に加え、医師や教員対象の講演も積極的に行っている。著書に『よくわかるがんの話１〜３』（保育社）など
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（東京女子医大がんセンター長 林 和彦）
