評価が良かったり悪かったりして入れ替わり、その結果が処遇差となって反映されるのであれば、競争が起こり、やる気や危機感が醸成されやすくなって成果主義は当初の狙い通り機能したはずである。

成果主義が機能しなかったという指摘は、多くの場合「処遇を成果に連動させるようにしても、従業員のやる気や危機感はそれまでと比べてさほど変わらなかった。」という結果のことを言っているのだろうと思います。

成果を上げればこれまでよりも給与や賞与が上がり、昇格もするけれども、成果が上がらなければこれまでより下がる、つまり「成果によって処遇の差を広げますよ」という仕組みにすれば、多くの人がより高い処遇を目指してやる気になったり、処遇が悪くなることに危機感を抱いたりして頑張るのではないか、結果として全体の業績も上がっていくのではないか、というのが成果主義にかけられた期待でありました。しかし、そうはならなかった。

ほとんどの企業において見落とされたのは、「成果を上げる人はいつも成果を上げ、成果が上がらない人はいつも成果が上がらない」という場合に、処遇を成果に連動させる仕組みが従業員にどのように受け止められるのか、という観点です。

出来る人はいつも何をしても出来る。そうでない人はいつもうまくいかない。評価が高い人と評価が低い人が大体決まってしまっているとどうなるか。学校の通知簿と同じで、高い評価を得るたびにどんどんやる気になることも、低い評価をされるたびに危機感が増していくこともありません。給与が何倍にもなったり、クビになったりするほどの差があれば別ですが、そうでもない限りは、評価や処遇が良いにしろ悪いにしろ、それにすぐに慣れてしまい、毎度のこととして無感動・無関心になっていってしまいます。


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