フレックスタイム制度が組織運営に与えた影響を振り返っておくことは、管理職の能力向上を考える上で大変重要なことです。

２０年と少し前、新卒で入ったリクルートグループの会社では、全ての部署ではありませんでしたが、朝９時の始業前、８時５０分から全員が集まって軽く体操をしていたことを思い出します。体操が終わると朝の掛け声というのがあり、皆で「頑張るぞ。オーっ！」などと言ってから仕事に取り掛かっていました。

フレックスタイムなどという言葉も概念も知らず、朝に全員が揃うのは当たり前のことで、日本全体の年間の平均総労働時間が２,２００時間くらいの頃です。それからしばらくして、「日本人は働きすぎだ。」「余暇を増やすことは心身の健康にいいし、旅行などの内需を増やすから経済成長にもつながる。」といった議論が国主導で始まり、１,８００時間が目標として設定されました。

以降、徐々に労働時間が減っていき、現在ではその数値がほぼ達成されているわけですが、企業がやったことは残業を（表面的に・・という部分もありますが）減らすことと、働き方の自由度を上げることで、これらの中心的な役割を果たしたのがフレックスタイム制度の普及でありました。

毎日９時から退社までの時間が労働時間ということではなく、出社・退社の時間に自由度を持たせて、労働時間は月単位でまとめて本人から申請させるといった仕組みで、実態は別にして、１,８００時間の達成には最も大きな役割を果たしたと言えるでしょう。それは良かったとして、一方でフレックスタイム制度の陰の部分も考えておく必要があります。


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