【全文】「おそらく山口組最後の分裂であり、山口組の歴史の終わりを意味するのかもしれない」～溝口敦氏、久保利英明弁護士が会見 - BLOGOS編集部
※この記事は2015年10月20日にBLOGOSで公開されたものです
20日、日本外国特派員協会で暴力団の問題に詳しいノンフィクション・ライターの溝口敦氏と、弁護士で日比谷パーク法律事務所代表の久保利英明氏が会見を開いた。内容は以下のとおり。この分裂によって暴力団の力は弱まる
久保利英明と申します。弁護士です。ヤクザではありません。こんな格好してますけれど（笑）私は弁護士になって45年ですけれども、その間、ほとんどヤクザを相手にする仕事に絡んできました。最初の10年間は倒産事件、こういう事件で相手方はヤクザでした。倒産事件が起きると、ヤクザが潰れた会社をむしりにきます。
しかし、10年ほど経つと日本の景気が良くなりまして、1980年代には倒産がなくなりました。そこから後、彼らがビジネスにしたのが「総会屋」です。
彼らは会社から巨額のお金を取る。何のために取るかというと株主総会を荒らさないためにお金を取り続ける。1982年に日本の法律、会社法・商法が変わりまして、総会屋に利益供与、お金を出してはいけない、という風に変わりました。多くの会社が弁護士の力を借りて総会屋を締め出そうとしましたけれども、必ずしも成功しませんでした。
なぜならば、日本を代表する銀行、証券会社、大メーカー、これらが総会屋に利益供与を続けたからです。
しかし1997年、第一勧銀・四大証券事件というのが起きました。この事件は、東京地検特捜部が介入しました。その結果、多くの企業で、やはり総会屋に利益供与することはとんでもない犯罪なのだ、という認識が広まりました。
そして21世紀に入りますと、総会屋は影を潜めます。その後、暴力団は非常に幅広い活動をするようになります。ありとあらゆる、お金の動くところに介入します。しかし、1992年に暴対法（暴力団員による不当な行為の防止等に関する法律）が施行されました。
そして暴力団は、この適用を逃れるためにマフィア化して地下に潜ります。正式に表で暴力団的な活動をすることを差し控えるようになります。
こういう過程の中で、巧みに経済取引を行う山口組が非常に勢力を拡大しました。10万人いた暴力団がどんどん縮小する中で、山口組は逆に暴力団の過半数を占めるような大きな組織になっていきました。
2009年からは暴対法だけではなくて、各地方自治体が定める条例によって、暴力団排除の動きが強まりました。そういう中で、この山口組の中に自己矛盾が発生してきて、ひとつは名古屋をベースにする、今回の分裂をして「山口組」の名前を残し続ける山口組と、神戸がもともとの本拠ですが、その神戸を本拠とする山口組に分裂する。そして皆さん方が関心を持っている、撃ち合いが始まるのか、抗争はどうなるのか、2015年の今、目下の一番大きな問題になっています。
今後の推移は予断を許しませんけれど、私はこの分裂によって暴力団の力は弱まる、という風に考えています。日本の経済の発展とともに大きくなった暴力団ですけれども、もはや日本の経済は暴力団の存在を許さない、あるいは暴力団を利用したり、暴力団にお金を払ったりする経済システムでは無くなったと思います。
これが、弁護士である私の目からみた45年の暴力団の変化、推移の歴史でございます。以上です。
おそらく山口組最後の分裂であり、歴史の終わりを意味するのかもしれない
溝口敦です。ノンフィクション・ライターです。山口組は1915年、初代の山口春吉によって神戸市兵庫区に設立され、今年でちょうど創立100年です。創立100周年の今年、山口組は二つに分裂しました。
分裂された方が「６代目山口組」。司忍・本名篠田建市という人が組長です。そして、分裂した方が「神戸山口組」と名乗りました。これの組長は井上邦雄という人で、山健組組長です。本部所在地はどちらも神戸にあります。
山口組は御存知の通り、親分・子分あるいは兄・弟の関係、血縁関係を真似た、そういう原則で組織をまとめています。
そういう関係で、山口組は通常120の直系組から、現在は59という最も少ない数になりましたが、その団体が加わる形で山口組本家を構成しています。「６代目山口組」は現在59直系組長、「神戸山口組」は13、4直系組長になっています。山口組全体の組員数というのは１万300人と言われています。現在それが「神戸山口組」が3,000人、「６代目山口組」がだいたい7,000人だろう、そんな風にみられています。
「６代目山口組」の司忍組長は、名古屋に本拠を持つ「弘道会」という組織の出身です。「神戸山口組」の井上邦雄組長は、神戸に本拠を持つ「山健組」の組長でもあります。山健組は山口組内で最大多数をも持っていて、だいたい2,000人を持っていると言われています。
なぜ分裂したかですが、まずお金の問題があります。山口組は直系組長たちから毎月会費を集めています。直系組長たちは一人あたり月に115万円の会費を納めます、その他に積立金が月10万円あります。その他に、飲料水とか日用雑貨品の半強制的な購入があり、これに50万円前後の金を毎月払っているとされております。
毎年、直系組長たちは、お中元・お歳暮の時期に司忍組長に対してプレゼントをします。その額は、中元の時期には各自が合わせて合計5,000万円を作り,それをプレゼントする。お歳暮の時期には同様に１億円を集めて、それをプレゼントする。そして１月25日の司組長の誕生日にも１億円を集めてプレゼントすると、そういうことになっております。
分裂前の話ですが、毎月、山口組本部には7,000万円くらいの会費が集まり、そのうち3,000万円が司組長に渡っていたそうです。直系組長たちは毎年、月会費の他に中元・歳暮・誕生日祝いがありますから、大体一人あたり年間3,000万円くらいを山口組本部に納め、司組長の年収はおおよそ10億円程度と推定されています。
そして、こうしたお金は課税されていないとみられます。
要するに民間の任意団体と言いますか、それの会費収入というのは日本では非課税というのが習慣みたいなもので、それに類するお金であろうということで、司組長の毎年10億円程度と推定されるお金には課税されていないという風にみられるわけです。
ところが今年６月、北九州市を牛耳る「工藤会」の野村悟総裁に対して、この会費収入が課税と言いますか、長年の間非課税だったのを課税に直して、これは組員からの上納金であって、本来課税すべきものだと福岡県警が考えまして、初めて課税されたという経緯があります。
このことを根拠にして、警察庁も各都道府県警に対して暴力団首脳部を脱税で挙げようという指示が出されており、かつまた「神戸山口組」においても、こういうことを材料に司組長を脱税容疑で逮捕させることができるのではないか、という観測が行われています。
山口組の執行部というのは若頭と若頭補佐、本部長からなっています、だいたい10人弱の執行部です。これら執行部が、山口組の運営とか会計を司っております。こういう執行部を経験した人間が５人ほど「神戸山口組」に移動しています。そのために、彼らが司組長にいくら渡った、というデータを持っているとされています。
分裂のもうひとつの大きな理由は、「弘道会」による人事の独占があります。
現在の司組長は、前にも申しましたが「弘道会」の出身です。若頭の高山清司という人は、現在、東京府中刑務所で服役していますが、この人も「弘道会」出身です。若頭というのは組のナンバー２を意味します。そして若頭補佐の一人である竹内照明という人が「弘道会」の現在の組長です。
若頭から組長に上がることが多いんですが、こういう風に見ていただくと分かりますが、組長、若頭、若頭補佐という風に「弘道会」が独占し、そのことにより、６代目、７代目、８代目まで"弘道会系"が組長を独占するのではないかという危惧があります。
こうしたお金の問題と人事の問題が、今回の分裂劇の二つの大きな原因になっています。
このために、批判派である「神戸山口組」では、新しい自分たちの会費システムを作りました。役付の直系組長は月額30万円、中堅組長が20万円、平の組長が月額10万円ということで、平を基準に考えれば、山口組の10分の１程度の会費で済ませられるシステムを取りました。
その他に、「神戸山口組」では中元制度を禁止すると。それと組長の誕生日祝いはしない、ということでこのあたりでも参加する直系の組長たちにお金はかからないようなシステムを作り上げました。
司組長は、イタリア製ブランドに身を固め、洒落者として知られています。対して井上組長は、着ている服がユニクロであり、風邪を防ぐマスクも一度使ったものを二度使いして、洗濯してアイロンを掛けて使っている、というような話があります。
両者対照的であるわけですが、「神戸山口組」では、現在の分裂劇について、江戸時代の百姓一揆、あるいは室町期から始まる逃散、要するにその場所に居なくなってどっか他所の場所に移ってしまう、そういう運動であると、彼ら自身が述べています
普通、暴力団の場合、自ら組を割って出た方が負けると決まっています。
このことは山口組から分かれた「一和会」との抗争、「道仁会」から別れた「九州誠道会」の抗争、みんな共通して出たほうが敗れています。
ところが今回組を出た側の「神戸山口組」なんですが、これと付き合おうという団体が現れています。大阪の「酒梅組」は「６代目山口組」の後見を受けているんですが、後見を断って付き合いをやめ、「神戸山口組」と交際すると言い始めています。
そして、関東を中心とする「住吉会」の中で最も武闘派的組織とされる「加藤連合」の加藤組長も「神戸山口組」にシンパシーを感じているようです。山陽道の「侠道会」もそのようですし、ゆくゆく沖縄の「旭琉會」も「神戸山口組」に接近するんではなかろうかと言われています。
というわけで、現在のところ勢力比は"７対３"で「６代目山口組」が優勢ですが、勢いとか人気の点で、どうも「神戸山口組」が優勢なんじゃなかろうか、ゆくゆくは"五分五分"になり、最終的には割って出た側の「神戸山口組」が勝ってしまうんではなかろうかという風に私自身は観測しています。
どちらにしろ、私も、先ほど久保利先生がおっしゃられたように、「神戸山口組」も「六代目山口組」も、どちらに転ぼうと相対的には力を弱めていく、そういう暴力団、山口組の歴史があるのではなかろうかと思っています。今回の分裂は、おそらく山口組最後の分裂であり、山口組の歴史の終わりを意味するのかもしれないと考えています。
質疑応答
ー分裂に際して、抗争になり撃ち合い、殺し合いが発生するのではないかという憶測が出ました。一件、射殺が起こりましたが、今後はどうなるのでしょうか。当初の憶測は誇張されていたものだったんでしょうかこれからは抗争がありうるか両者は共存しうるものなのか。溝口：抗争しますと、現在その組織の上部のトップが組長の"使用者責任"ということで民法あるいは暴力団対策法で損害賠償を求められ、お金を払わなくてはならないということになります。それと同時に組織犯罪処罰法で、"組織的殺人"などの罪名で上部の刑事責任を問われかねないということで、法的体制が整備されておりますので、上の者はなかなか抗争をしたがらないという側面はあります。
しかしながら暴力団は他を侵略することによって初めて彼らの商売が成り立つという、そういう性質を持っていますので、経済的な紛争をきっかけに、全国各地で小競合いが起こり、それが拡大して抗争に至る、というのがこれからの問題として徐々に起きてくると私は思っています。
久保利：タックスの問題ですけれども、これは世界中の暴力団に対して非常に有効な手法でありまして、例えばアメリカでもアルカポネは脱税で捕まったわけですね。そういう意味でこの方策は有効だと。
それから溝口先生がおっしゃった、福岡県警がその手法を考えた、ということですけれども、福岡は暴排条例で先頭を切った県でありますし、県警本部長さんは法曹資格を持っていると言われております。そういういう点で司法と連携をとって税法なり、様々な方法で暴力団を締め上げていく。この手法はこれからさらに多くの都道府県で採用されるだろうと思いますし、当然、検察庁もこれを支援していると思いますので、司法の強化が暴力団を抑えこむ、こういう流れだろうと私は理解しておりますので、ぜひこの税法の問題がしっかり実効性を実現されればいいなと私は思っております。
ーヨーロッパやアメリカのマフィアを見ていると、どちらかといえば若い人間はもっと合法的なビジネスに行こうとする一方、年を取った世代の人間は違う考えを持っているとみられます。山口組の名古屋と神戸に対立おいては、全くそれとは異なる戦略が取られようとしているのでしょうか。（オーストリアの記者）
溝口：日本においても大雑把に言いまして、若い世代は暴力団に入らない、"半グレ集団"などという言葉を使いますが、そういうのに入って、暴力団に籍を置かない人たちが増えています。そして、こういう人たちの多くは経済専一で、抗争などは滅多なことではしないし、ましては拳銃を使った抗争はしません。せいぜいのところ、金属バットやビール瓶で相手を打ちのめすという戦法をとっています。
暴力団全体が抗争を避けるというのは、年齢的な面よりは、むしろ日本の場合は、自分たちが抗争をすれば上部の人間に法的に迷惑をかける、組織的に抗争が許されないという側面が多いと思います。
ー現在、企業の社長とか政治家で、ヤクザ組織とのリンクがあるのではないかと、調査の対象となっている人はいますか。（フランスの記者）
久保利：少なくとも私の知る限り、上場会社の社長でそういう関係性を疑われている人はまずいないと思います。政治家については、これはわかりませんけれども、ただ暴力団と癒着をしているという関係で言うと、しばしば公共事業について暴力団が関与しますので、そういう人物はいないわけではないのかもしれません。ただ具体的にそれが証明されれば直ちに大変な問題になりますので、少なくとも今の段階ではオープンにはなっていないというのが私の考えで、この問題についてはむしろ溝口先生の方がお詳しいと思います。
溝口：私も久保利先生とほぼ同意見です。土地が動き、地上げなどが成立しておった段階では暴力団がその経済行為に関与し、ということはありましたが、現在はそれさえも非常に珍しいケースになってしまった。そういう点で、暴力団と交際すると、"交際する罪"というのが法的にではなくて社会道義的に成立するような時代背景になっていますので、日本では、ほぼそういうものは無いと見るほうが正確と思います。
ー分裂する前に、幹部の人たちが株主になっている投資会社や不動産会社の問題が原因の一つという噂があったが、それについてどう思うか。
もうひとつは、「６代目山口組」が反日的な考え方があるという話があるが、それについてはどうか。（インドネシアの記者）
溝口：山口組の直系組長たちを株主にする「東洋信用実業」、あるいは「山輝」というふたつの不動産管理会社があることは事実です。そして今、この直系組長たちの株主に対して、自分は株を放棄するから、あなたも放棄してくれませんかという執行部からの誘いかけ、呼びかけがあるということも聞いております。そしてこれは株主が結果的にその土地を区分所有するという形から離れて、名義を一本化して売却しやすい方向に持っていく。その上で、実は名古屋には「ブルー」グループの佐藤という人間が用意した、広大な屋敷を建設する計画がまだ進んでおるということで、そちらに山口組本部を移すのではなかろうかという推測が行われている。しかしこれが実現するのか実現しないのかは、ほぼ半々の確率だと思います。
「弘道会」が排外主義といいますが、それが強いというご質問でしょうか？弘道会が名古屋の繁華街、錦三とか栄町で外国人排除の警備活動を長らく続けており、名古屋地区では外国人のそういう薬とか売春とか、そういう人間が減っておるということは聞いております。しかし、とりわけ弘道会が外国人排除ということで、精力的に取り組んでいるという、そういう認識は、多分日本人の間には無いんじゃないかなと思います。
ー本日はお二方とも、これでもって山口組は弱体化するだろうとおっしゃったが、ヤクザ一般というのはどうでしょうか。これから弱体化することになるのでしょうか。ヤクザというのは、これからも日本で続くものでしょうか。（USA TODAY）
溝口：私は暴力団全体が今後ますます数を減らしていく、勢いを無くしていくと見ています。統計的に、警察庁の統計で見ても暴力団は暴対法施行以来、徐々に数を減らし下げのカーブはきつくなっています。そういう意味で、暴力団全体に社会的需要が無くなった、そういうふうに私は見ております。
久保利：要するに、今、溝口先生が非常に良いことをおっしゃった。要するに社会的需要がなくなったということなんですが、その需要というのは、実は今まで興行をヤクザがやるとか、それから不動産の地上げをやるとか、あるいは債権回収をやるとか、これみんなヤクザがやっていたのが、今、日本の弁護士がすごく数が増えました。そのせいでヤクザの仕事がどんどん弁護士に取られちゃったんですね。私もその尖兵で随分取ったんですけれども、そういう意味で、ヤクザに対する需要が、司法に対する需要にシフトしてきていると。だから一番強かった山口組がこういう状態になれば、それは他の団体も同じような宿命になるだろうと私は見ています。
ー「神戸山口組」に移った方が、司会長にいくら渡ったのかのデータを持っているということですが、司組長に対する"決め手"というか、"切り札"になるようなものを持っているのでしょうか。（AFP）
溝口：「六代目山口組」側の言い分は、司組長に対する帳簿の類は山口組には存在しないと。よって司組長の脱税を証明することは不可能であるというのが「六代目山口組」言い分です。
しかしながら、「工藤会」の脱税の摘発ということでは、あそこの会計係が逐一、野村悟総裁の使い途、例えばどこの彼女にいくらいくら届けたとか、そういうメモを残していた。そのメモが警察に押収されて、検察、国税局に渡って脱税が証明されたという経緯があります。そのために、帳簿などは必要としない、何月何日に司組長になんぼなんぼの金を渡したというメモさえ残っておれば脱税は証明されるんだと、そういう説明が行われています。
そして私は、まだわかりませんが、この脱税ということに関しては、多分、兵庫県警あるいは大阪府警が実際に取り組むんではなかろうかという風に見ています。
ー６代目の司組長は、海外のギャング・グループとの強力なコネクションを持っているのか。アジア・ヨーロッパ含めて、どのような実態になっていますか。（テレビ朝日）
溝口：アメリカが司組長の在米資産について凍結したという報道がありました。ですから、アメリカはある程度、司組長のアメリカにおける経済活動を把握していると考えがちですが、私はそれは多分、日本の警察庁の資料がアメリカに渡り、アメリカが大した根拠も無しに決めたことだという風に理解しています。というのは、わたしは寡聞にして司組長がアメリカに渡ったということは知りません。そして、多分アメリカに入国できないんじゃないか。入国もできない国に自分の資産を置く、あるいは経済活動をするということは本来ありえない。
暴力団は、私はすぐれて"言葉の商売"だと思っております。言葉が理解でき、言葉を操れなければ恐喝もできない、そういう特殊な商売なんです。
ですから、例えば香港マフィアが日本に来てシノギを作る場合にも、言葉を使わないで済む商売、すなわち自動車泥棒とか、自動車部品の販売とか、クレジットカードのスキミングとか、あるいは金庫破りであるとか、そういう、言葉を使わない仕事で日本に進出すると。
同じことが日本の暴力団にも言えるわけで、では中国で韓国に対してはどうかと。これは欧米諸国に比べて、まだしもありえると思いますが、しかしながらよく聞いてみると、ほとんど向こうの人間とのお友達付き合いということで、直接シノギに結びつくのは、覚せい剤とか危険ドラッグを除いてまず無いのではないかと私は見ています。
