一流大学や一流企業出身だからといって役に立つとは限りません（写真：bee32／iStock）

3月に入り、いよいよ本格的にスタートした就職活動。さまざまな業界で人材不足が問題視され、「超売り手市場」と言われている日本国内の一方、目を海外に向けると、企業側が求める人材像に少なからず存在する「ギャップ」が浮かび上がってきます。
『全米No.1バンカーが教える最強の気くばり』の著者、酒井レオ氏が日本と欧米の間にある「就職で問われる資質の違い」を指摘します。

「What do you do？」か「What are you？」か

欧米のビジネスの場では、初対面の相手に英語で素性を尋ねる際に、「What do you do？」という質問の仕方をよくします。一方、日本では多くの場合、「What are you？」という聞き方をします。

両方とも日本語に訳せば「あなたは何をされているのですか？」になりますが、実際の2つの意味はまったく異なります。

「What do you do？」は「あなたはどんな行動をして、どんなパフォーマンスをあげていますか？」という意味です。つまり、「人にどんな価値を提供できるのか」という可能性を聞いています。

一方の「What are you？」は、肩書を聞いています。「どんな会社のどんな部署で、どんな役職についていますか？」といったニュアンスでしょうか。要は「何者か」というスペックを聞いているわけです。

日本では圧倒的に後者のパターンが多いのですが、私は「これからビジネスの場で結果を残していくためには『What are you？』ではなく『What do you do？』の視点で物事を見る姿勢を大切にしましょう」と、いつも口酸っぱく伝えています。

なぜなら「What are you？」の場合、仮に「私は〇〇会社で役員をやっています」などと答えたとして、相手が〇〇会社を知らなければ、そこで話が終わってしまうからです。

これが「What do you do？」であれば、「銀行で融資案件の新規開拓の営業をして、全米1位の成績をあげました」と答えれば、その先、話がどんどん展開していきます。

「What are you？」の端的な例が、卒業した大学名にこだわることです。

日本人と話していると、決まって「自分は○○大学出身です」という言葉が出ます。偏差値が高い大学になればなるほど、その傾向は強いようです。

アメリカでは、ハーバードなど、よほど有名な大学の卒業生しか大学名は言いません。なぜなら、卒業した大学はたいして重要ではないからです。その代わりに、よく質問するのが「GPAは何？」です。

GPA（Grade Point Average）とは取得した科目の点数で、どこの大学でも共通して重視される成績の指標です。1科目の成績を4点満点（0〜4の5段階）で評価し、その平均点がGPAになります。

「俺、GPAが3.6なんだけど」「え、マジで。俺、2.6しかないよ」。こんな会話がふつうにされていて、卒業した大学名を問うことはほとんどありません。

アメリカではどの大学を卒業したかという学歴より、大学在学中にどれくらい勉強したかという、パフォーマンスのほうが重要だからです。

「学歴」よりも「経験値」が問われる就職活動の未来

就職においても、大学を卒業したかどうかより、在学中のGPAとインターンシップやボランティア、仕事の経験が問われます。

要するに学歴より経験値が重視されるわけです。

たしかに一流大学を卒業していても、大学の授業にはまったく出ず、遊んでばかりいて卒業した人と、そこまで有名ではない大学であっても、みっちり勉強し、さまざまな経験を積んだ学生では、後者のほうが見込みのある人材だといえます。


その、「どれだけパフォーマンスをあげられるか」というひとつの目安になるのが、GPAというわけです。

日本でも最近は、外資系の企業の就職試験でGPAが問われるそうです。だんだんと世の中全体が、学歴より実際の経験値やパフォーマンスを問う時代に変わってきているということでしょう。

「自分は日本の中だけで生きていけばいいんだから、関係ない」と言っている人も、10年後、世の中が変わったとき、はたしてついていけるでしょうか。

「What are you？」ではなく「What do you do？」へ――「何者か」から「何ができるか」にシフトする時代が、もうすぐそこまで来ている、ということです。