画像生成AI､使う人が知るべき｢著作権侵害の境界｣

2023年9月5日 13時0分

AIを使ってさまざまな画像が簡単に作れるようになったが、著作権に注意が必要だ（写真：でじたるらぶ／PIXTA）

AIは、ChatGPTや画像生成AIの登場により、これまで以上に日常に根を張りつつあります。それらを実際に利用する際に知っておきたいのが、AIによる生成物の著作権です。今回は画像生成AIと著作権について、行政書士として新興AIサービスの企業法務サポートなども手がける佐藤洸一氏が解説します。

※本稿は佐藤氏の新著『AI vs 法　世界で進むAI規制と遅れる日本』から一部抜粋・再構成したものです。

「創作意図」と「創作的寄与」が必要

現行の著作権制度を前提とした場合は、内閣府の広報資料「AIと著作権の関係等について」にもあるように、その判断は「通常の著作権侵害と同様」となるため、生成画像の著作物性を考えるうえでは、創作者の「創作意図」と「創作的寄与」が必要となります。これらは、ある人があるモノを「創り出した」といえるかどうかを法律的に言い換えた概念です。

「創作意図」は「～を創りたい」という本人の主観的な意思を問題とし、「創作的寄与」は具体的にその人がそのモノに対してどのような干渉を行ったかを問題とします。

「創作意図」とは、ある特定のコンテンツを創作しようとする意思であり、完成品の具体的な外形までイメージされていることは必要ではなく、何らかのコンテンツを創作しようという主観的な意図があることを指します。そのためこうした「創作意図」は、ユーザーがプロンプトを入力するという程度の関与でも十分に認定できるでしょう。

これに対して「創作的寄与」とは、その創作物の創作にどの程度関与したかにより定まります。従来は、この「創作的寄与」の有無は、複数人でコンテンツを共同制作した場合に、どの人がその作品の著作権者となるかという観点から問題となりました。

例えば漫画のストーリーを練る原案担当と作画担当の2人で描き上げた場合、原則として2人ともその漫画の著作者となります。

これに対して小説家と編集者のような場合、編集者がプロットに具体的な指示をすることも考えられますが、通常は編集者がその小説の著作者とはならないものと解されています。

そして生成AIの登場により、この「創作的寄与」が、そもそもはじめから存在するかどうかということが問題とされるようになりました。前述の事例では、生成AIのユーザーが漫画の原案担当により近い立場なのか、または編集者により近い立場なのか、が問われていることとなります。

「創作的寄与」に当たるかどうかの基準

具体的には、①プロンプト（AIでの命令文）の入力、②ステップ、スケールなどの生成条件の入力、③その学習モデルを追加学習などによりカスタマイズした場合のカスタマイズ行為、などがこうした「創作的寄与」に当たるのかどうかが問題となりえます。

この場合、著作権審議会の公開資料においては「後編集」や「多数の結果からの選択・修正などにより最終的に自らの創造的個性に最も適合するものを作成していく一連の過程」がある場合に「創作的寄与」を認めることができる余地があるとしていることから、

①生成画像を事後的に編集する行為

②同一または類似の生成条件からランダムに生成された多数の生成画像から最適なものを選択する行為

などが、「創作的寄与」に当たる可能性はあります。

仮に前述の「創作意図」と「創作的寄与」がいずれも認められる場合（なお、識者の意見の大勢としては、画像生成AIによる生成画像についても、生成画像の取捨選択や事後編集などが行われた場合に、これらが認められる場合が多いとの見解が優勢であると思われます）は、生成画像の生成を実行した者がその著作権者となります。

仮にそのいずれかが認められない場合は、その生成画像は著作物ではなくなります。従ってこの場合の生成画像は、誰もが自由に利用することができるパブリック・ドメインとなります。

パブリック・ドメインとなった場合、その生成画像を利用すること自体は問題ありません。第三者が無断でその生成画像を利用したとしても、誰もこれに異議を申し立てることはできません。

「類似性」と「依拠性」で著作権侵害の有無を判断

なお、生成画像の著作権が生成を実行した者に帰属する場合であっても、その画像生成AIを提供する事業者との間のサービス提供契約により、事業者に著作権が移転すると規定されている場合は、著作権はその事業者に移転しますので、規約内容の確認が必要です。

画像生成AIにより生成された画像であっても、それが他のコンテンツの「パクリ」や剽窃（ひょうせつ）、盗作であれば、原作に対する著作権侵害となることは、通常の著作物と同様です。この場合、著作権侵害の有無は「類似性」と「依拠性」により判断されます。

「類似性」とは、元となった著作物の「表現上の本質的特徴」が見て取れるかどうかという基準です。自由度の高い表現でありながら類似しているほど類似性が認められやすく、これに対し新聞の見出しやチラシの広告表記のように、文字数や慣習からくる制限により表現の自由度が低い場合や陳腐化した表現、それに紋切り型の表現については、完全なデッドコピーでない限りは類似性が認められない可能性もあります。

これに対し「依拠性」とは、創作者が元の著作物に依拠して創作したのかどうかという基準です。著作権は特許などと異なり登録を必要とせず、創作するだけで発生する権利であるため、たまたま知らずに類似したコンテンツを創作しただけで著作権法違反とされるのは、表現行為を委縮させてしまうおそれがあります。

従って著作権侵害の認定には、コンテンツが類似しているという客観的な事情のほかに、依拠性という主観的な意図も必要とされます。

これらを生成画像に当てはめた場合、「類似性」については、生成画像は外形的には人間が作成した場合と異ならないことから、通常の著作物における判断と異なるところはないでしょう（つまり画像生成AIの普及による新たな問題は生じません）。

しかし「依拠性」については、例えば「in the style of（～の作風で）」というプロンプトを使用した場合や、特定の作品をことさらに再現する目的でプロンプトを入力したような場合に、これが認められる可能性があります。

生成画像がたまたま既存のコンテンツに類似したものであるだけの場合においては、主観的な侵害の意図を欠くため、意匠や商標として登録されたコンテンツについては別としても、現行の著作権法を前提とする限りにおいて、原著作物の著作権の侵害とはならないものと思われます（ただし裁判所による判断がなされていない状況では、この点に関しても、類似性が認められるコンテンツがあるかどうかを調査し、認められればその使用を差し控えるという予防的な運用を行うことが法務的には望ましいでしょう）。

依拠性の判断基準は？

なお「依拠性」はあくまで主観的な事情であることから、私見では、学習データにその依拠したコンテンツが含まれるかどうかは、その結論を左右しないと思われます。

仮に依拠したコンテンツが学習データに含まれていることを理由として生成したコンテンツが著作権侵害を構成するとするなら、学習に使用する段階では著作権法30条の4の著作権制限事由として、その学習行為は適法であったにもかかわらず、その画像生成AIがコンテンツを生成した段階においては、その適法であった学習行為が、今度は違法の根拠とされてしまうことになります。

もしこのような結論になるのであれば、学習したコンテンツと類似するコンテンツを生成する可能性のある画像生成AIに学習させる行為自体が、はじめから著作権制限事由ではないとしなければ、筋が通らないことになります。

しかし現行法上、「著作権者の利益を不当に害することとなる場合」に生成AIへの学習データとしての利用が含まれているとは考えられていません。従って、「依拠性」の判断は、プロンプトの入力をした者が、その原作を現に知っていたかどうか、が重要な指標となるものと思われます。

ただし識者の中には、学習データに含まれているか否かを「依拠性」の判断に含ませる見解もあります。この点に関しては司法や行政による明確な判断はなされていません。

もっとも、学習データに元の作品が含まれていた場合は、前記の「類似性」が認められるようなコンテンツとなっている場合は多いでしょう。「類似性」と「依拠性」の両方がある生成画像については、現行法上でも著作権の侵害に当たります。