「新卒採用をやめて、もっと多様性を」ー外国特派員と考える、日本のメディアと記者のあり方 - BLOGOS編集部
※この記事は2012年12月04日にBLOGOSで公開されたものです
去る11月23日、日本財団との共催イベント「外国特派員から見た日本のメディア」を開催、7月に上梓した『「本当のこと」を伝えない日本の新聞 (双葉新書)』が話題のニューヨーク・タイムズ東京支局長マーティン・ファクラー氏と、AP通信社特派員（東京支局）の影山優理氏をお迎えし、話を聞いた。ファクラー氏は90年代から日本を中心にアジアの各都市で通信社・新聞社の記者として活動、2009年からニューヨーク・タイムズ東京支局長を務めており、日本の記者クラブ制度の弊害や、東日本大震災後の報道の問題点などを鋭く指摘している。影山氏は６歳から米国での生活を経験、日・米両方の文化に精通しています。ジャパンタイムス記者を経てAP通信特派員に就任、20年にわたって世界に向けて日本について、情報を発信し続けて来た。
日本のジャーナリズムは海外メディアからどう見られているのか。また、Newsweekが年内で紙媒体の廃刊を決定、ニューヨーク・タイムズではデジタルでの購読数が紙の購読数を上回るなど、メディアを取り巻く環境の変化が著しい米国に対し、日本のメディア業界ではどういうことが起きるのか。これからの日本のメディア企業や記者、ジャーナリストのあり方を探った。【構成：大谷広太（編集部）】
問われているのは個人がどういう風に行動するかということ
大谷広太：まずファクラーさんから、日本のメディアの現状などについて簡単にお話頂ければと思います。マーティン・ファクラー氏（以下、ファクラー）：ニューヨーク・タイムズの東京支局には記者が２人いまして、僕は政治と社会の担当で、もう１人は田淵広子という経済とビジネスの担当がいます。よく日本離れとか、”ジャパン・パッシング”と言われるんですけど、ニューヨーク・タイムズはまだ日本に力を入れています。２人しかいませんが、ワシントン・ポストとかロンドン・タイムズなどと比較すれば倍です（笑）。
皆さんももうご存知だと思うんですけど、日本では既成メディア、特に大手紙に対しての不信感が強くなってきましたね。
私は3.11以降、２ヶ月にわたって、茨城県の北部から岩手県の宮古あたりまで全て見てきました。福島第一原発事故を取材する過程で、次第に日本政府に対しても、日本の既成メディアに対しても不信感が生まれてきました。新聞を見ると、大丈夫だとか安全だとか、そういう内容の報道ばかりで、自分が見ている現実と余りにもかけ離れていたんですね。
明治時代からのシステムだと思うんですけれど、新聞は”お上”が国民に対して発信した情報を伝えるという仕事なんですよね。記者クラブの席に座って、官僚から情報を貰って国民に伝える。表現が難しいけれど、”官尊民卑”というか、どこかで国民を見くびっている感じがありますよね。最近ではフィーチャー（特集）記事を増やすなど、既成メディアも現状を変えようとはしているし、問題に気付いていない訳ではないんですけど、まだまだ古い新聞の体質が残っている。
一方、インターネット発の情報の問題は、品質がバラバラであることですよね。震災以降、信ぴょう性のある情報もあるけれども、噂みたいな情報もあって、どれを信じて良いのか分からないこともありましたよね。ジャーナリズムとかニュースの分野で、既成メディアとは違う、新しいメディアとしてインターネット上に信頼性のある大きな報道機関がまだ生まれていない状態です。古いメディアの代わりの、新しい何かが出て来ていない。
多分、日本にとっての3.11の一つの意味は、メディアの改革、変化が必要であるということが国民に伝わったことだと思います。ただ、どういう形になった方が良いかとか、これからのことがまだ決まってないという、転換期ですよね。
それから海外では、通信社と新聞社の役割分担も明確です。以前は新聞も通信社に近い記事を書いていたんですが、インターネットの普及によって、もう通信社さんには勝てないんですよね。それで新聞は「タイム」とか「ニューズウィーク」のような、分析をする雑誌に寄っていったんですよ。雑誌が１週間かけて出していた記事を１日で出さなければならないんですが、新聞が自分たちの存在をそうアピールするかということになると、何か付加価値がないと駄目ですよね。どちらかと言うと、まだ日本の新聞には通信社に近い記事が多いですよね。
大谷：ありがとうございます。重要な論点が幾つか示されたと思います。この後、掘り下げたいと思います。続いて影山さん、同じく、東京から日本について海外に情報発信する中で感じていらっしゃることなど教えて頂けたらと思います。
影山優理氏（以下、影山）：私の父はアメリカが大好きで、それでエンジニアとしてアメリカで勤務していました。日本人にしては英語が上手かったんですけれども、それでもやっぱりハンディに感じていました。それで、まぁ普通のサラリーマンの月給だったんですけれども、ネイティブスピーカーのように英語が喋れるようになれば日本人でも世界で活躍できるチャンスがあるんじゃないかなって、私をインターナショナルスクールに行かせたりしてくれました。父は私にエンジニアになってほしかったようなんですけど、私はモノを書くことが好きでしたし、ジャーナリストになるんだったらアメリカは世界一の環境なんですね。
私が所属するAP通信は、1848年の独立戦争の時に初めて速報を送ったという歴史を持っています。つまりアメリカ人が独立をして、民主主義を主張したというルーツのひとつですから、そこにいるということを誇りに思っています。
ちなみにAP通信には「APスタイルブック」というのがあるんですけども、これはジャーナリストのバイブルで、ほとんどの新聞や広報のプロフェッショナルはこの「APスタイルブック」を使っています。この中には報道倫理のことも書いてありますし、国や地域の名称を統一しないと読者が混乱する訳ですからその基準、レシピの書き方、記事のアップデートの方法など、細かいことから大きなことまで、私たちがどういう姿勢で報道するのかがすべて書かれています。内容は毎年更新されていて、 Amazonでも買うことができます。
ステレオタイプみたいになってしまうかもしれないんですけど、アメリカのジャーナリズムと日本のジャーナリズムには、個人主義と団体主義の違いみたいなものがあると思います。
ほとんどの日本のマスコミはそういうことをしませんが、アメリカでは、一般庶民の感覚で記者がインフォメーションをシェアするという意味で、すべての記事にバイライン（署名）が付きます。場合によっては自分の首が飛ぶわけですから、自分で記事をコントロールして責任を持たなくちゃいけない。私は東京にいるので、命が狙われるようなことはないのですけれども、実際にAP通信では死者も出ていて、会社に行くと彼らの名前が並んでいます。やはり今日本で問われているのは、個人がどういう風に行動するかということ、アカウンタビリティですよね。それがアメリカのジャーナリズムのベーシックにはあります。
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差別がいけないってことはジャーナリズムの中で絶対の正義
大谷：いま民主主義のお話が出ましたけれども、アメリカではちょうど大統領選挙が終わりました。我々が見ていて思うのは、四年に一度の大統領選は、じっくり時間を掛けて、若い人も含めた有権者が、アメリカという国の成り立ちや民主主義とは何かについて、もう一度考え直すいい機会になりますよね。日本では先週衆議院が解散し、メディアも選挙モードになっていて、票読みや次の総理は誰だという話になっています。お二人から見て、日本とアメリカの政治報道でここが違うなという所はありますか？タイムリーなのでお聞ききしたいのですが。ファクラー：やはり日本の新聞の報道を読むと、この人とこの人が手を組んだとか、派閥を作ったとか、この人が多分裏で動いているだろうとか、そういった内容が多いですよね。もっと深く、こういう政策を実際に取るとしたらどうなるんだとか、時間をかけて深い分析を紹介している記事は中々見かけないですよね。
影山：AP通信の姿勢とは、最後の最後まで、遅くてもいいから正確に伝えるっていうこと。出口調査で大体分かっちゃうんですけど、それをどういう風に言うかってことにもすごく気を付けています。日本だと知らない間に"安倍さんになっちゃった"みたいな雰囲気になっていますよね（笑）。
大谷：インターネットによってメディアを取り巻く環境が変わりつつあるという話で、私が特徴的だと思うものの一つに、報道される側も簡単に反論することが出来るようになったということがあります。今まで我々は記事になったものでしか「反論」を読むことができなかったんですけど、一次情報として、直接Twitterやブログを通じて、全て自分の言葉で反論が出来るようになりました。最近では、大阪の橋下市長と週刊朝日の問題がありました。これについて、影山さんが参考になる事例をご紹介いただけるようです。
影山：最近、「illegal immigrants」（不法滞在、不法滞留、不法移民）という表現を使うか使わないかが問題になりました。例えばメキシコからアメリカに越境してきて、そこで生まれた子はアメリカ人なんだけれども、その子を「illegal immigrants」って言うべきなのかと。その議論が、最近基準になりました。（ Reviewing the use of 'illegal immigrant'）
AP通信には、「スタンダード・エディター」という、どういう基準で報道を行うか、それだけを見ている人がいるんですよ。どういうときに、「illegal immigrants」という表現を使うかということがここに細かく書いてあるんですね。アメリカの報道は、これ程気をつかって人を傷つけたり人種差別をしたりしないようにしているんです。差別がいけないってことはジャーナリズムの中で絶対の正義なんですね。
例えば、これは車椅子を使っている方についての報道であっても、車椅子を使用している方だってことがニュースに関係無ければ、その人が車椅子を使っている人だってことは言っちゃいけないんです。登場人物が中国系であろうが、ラテン系であろうか、黒人だろうが、それがニュースに直接関係がなければそれは言ってはいけない。性別も同じです。
だからある意味ではショッキングですよね、今の日本の問題。マスコミがニュースでも何でもないのに取り上げているっていうことを、ちょっと日本人として考えるべきだと思います。
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日本のメディアにも”多様性”を
大谷：ファクラーさんから、通信社がファクトを配信して、全国紙や地方紙は、それに対するプラスアルファとして分析記事やオピニオンを載せてそこに付加価値を付けるという役割分担があるというお話。さらに影山さんからはバイラインのお話がありましたけれども、記者は署名で記事を書く。読者がそれらに対して新聞を評価する、という環境が成立しているのがアメリカの現状ということですね。そこで気になるのは、調査報道の問題です。ファクラーさんも著書で指摘されていますけれども、今回の震災で、なぜ日本のメディアは調査報道ができなかったのか、ということです。さらに、先ほど日本のメディアには、霞が関や企業のプレスリリースをそのまま記事して配信してしまうという傾向があるんじゃないかという指摘もありましたが、海外でも同じような状態は生まれてしまうんではないでしょうか。つまり、”調査報道”と”権力との付き合い”を、どう住み分けているんでしょうか。
ファクラー：日本の新聞に調査報道ができないということはないですよ。人材的にも海外メディアとはレベルは変わらないと思います。朝日新聞でも「プロメテウスの罠」のような、本当に良い調査記事もありました。ただ、何が違うかというと、あまり調査報道をしても今までは評価がされなかったんでしょうね。
例えば日本の新聞協会賞を見ると、ほとんどの場合が”特ダネ”を一番早くに掴んだ新聞が勝ちますよね。一方で例えばピュリツァー賞を見ると、調査報道や”特ダネ”より、時間をかけて誰も知らなかった真実を見せたとかね、社会の汚い所を出した報道が受賞していますよね。
当局との距離については、よく「アクセスジャーナリズム」という言い方があるんですけど、ホワイトハウスの担当者から情報を得るために、ホワイトハウスを批判しなくなってしまうという傾向はニューヨーク・タイムズにもあるし、全世界の民主主義国家に共通して同じ問題はあると思うんです。ただ、我々から日本のメディアにはあまり問題意識や反省が見るとちょっと薄いかなと思うんですよね。どっかでやっぱり当局との距離感を保ってですね、読者側に立って権力を監視するという意識が必要です。
大谷：日本においてバイラインがなかなか難しい理由のひとつに、記者のキャリアパスがあるように思います。日本では大学を卒業して新聞社に入ったら、基本的には定年まで勤め続けるというキャリアパスですよね。ところが欧米の場合には、ラジオ局、放送局、新聞社、通信社が地方も含めて沢山ある中で、転職も含め個人のジャーナリストとしてのスキルを上げて行ったりして、どこかでコラムニストになる方もいるでしょうし、また政府や、あるいは企業のPRに入っていかれる方もいらっしゃるようです。そういった多様性があって、会社を背負うのではなく、あくまでも”個”としてやっていくというキャリアパスがあるからこそのようにも思います。最近では日本の新聞記者でも、Twitterアカウントを実名で開設して、個人の意見を書いている方も増えました。影山さんもTwitterアカウントで積極的に情報発信されていますが、ご覧になっていていかがでしょう？
影山：私がAP通信にいるということ自体が、アメリカと日本との違いを表していると思います。AP通信は日本人の女性である私にチャンスを与えてくれたんですよね。もちろん給料制度もアメリカ人と同様に扱ってくれています。一生懸命努力して、多様性を持たせようとしています。
でも日本の記者クラブや会見に行くと、皆黒いスーツを着てる男性ばかりで、女性がほとんどいないんですよね。だから私が一生懸命手を挙げていると、呼ばれる時は「その、女性の方！」って言われるんですよね。そんなことアメリカではありえないですよ。アメリカのニュースルームはほとんど女性です。女性の記者の方が多い。
ファクラー：ニューヨーク・タイムズの東京支局は朝日新聞の本社内にあります。学生さんたちが一生懸命なのは分かりますけども、学生さん達は皆黒いスーツで、同じ格好していますよね。自分から見ると、ジャーナリストというのは、人と違う洋服を着る人ですよ。そういう反発する人じゃないと駄目ですよ（笑）。
影山： 自分がそうだからじゃない（笑）？
ファクラー：大学を卒業してすぐ記者になるのではなく、もうちょっと世の中で自分を試してみて、３０歳位になってからジャーナリストを志した人がむしろ良いんですよね。 日本の新聞社にもしアドバイスをさせて頂けるなら、新卒採用をやめて中途採用とか30歳の人…たとえば証券会社の人をヘッドハンティングしたりすれば、本当に面白い、ためになる記事がもっとできるはずですよ。違う世界を知っていて、その知識を使って社会のためにそれを生かしたいという気持ちがないとなかなか良いジャーナリストにならないと思いますよ。
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ニューヨーク・タイムズは「もはや新聞ではない」
大谷：日本でも各新聞社が有料版でウェブに進出してなかなか成果を上げてきている所なんですけども、ネット武門を切り離して、コンテンツ調達コストに対する収益を見てみると、なかなか厳しい現状にあるのではないかと思います。また、ネット専業のメディアにおいては、記者としての基本的なジャーナリズム教育も難しい現状にあると思います。
既存メディアも、ウェブメディアも、ジャーナリズムの分野で収益が成り立って、人を雇い、或いは新しい人を教育するための原資となる収益を挙げていくための難しさを私も日々感じていますし、他の日本のメディアもそこを悩んでいる状況にあるんじゃないかと思っています。
例えばアメリカですと、ニューヨーク・タイムズさんもネット上に進出して非常に成功されていますよね。また、海外ではNPO、NGOが日本以上に盛んですので、ジャーナリズム、情報に対する寄附行為、出資も日本以上に進んでいます。例えば寄付で成り立っているプロパブリカ（ProPublica）というウェブメディアもあります。
ファクラー：アメリカでも同じ問題を抱えていますよ。インターネットができた頃、市民ジャーナリズムなど、新しい形のジャーナリズムによって既存の新聞が殺されてしまうんじゃないかとか、もう必要とされなくなるんじゃないかという心配があったんですけど、結果を見ると正反対だったんですよね。
ニューヨーク・タイムズの場合、紙の新聞の発行部数は90年代に140万部位あったのが、今では100万部まで下がってきたんですけど、ウェブサイトの読者の人数は4500万人位います。だから、新聞がいらないという訳ではないんですよね。逆にインターネットは声が多くて誰を信頼して良いのか、わかりにくい混乱しているアナーキーな状態ですよね。
ただそれで成功したかというと、決してそういうことは言えないんですよね。なぜかというと、インターネットの広告料って非常に安いですよね。
大谷：ネット広告だと、広告が何回見られたか、あるいは何クリックされたかという点が一番大事ですので、どうしてもどうすれば多くの人に見て貰えるようになるかという中で、ゴシップであるとか、軽めな話題に寄って行かざるをえない難しさがあります。真面目なものはそんなに沢山は読まれないので、そうすると広告も入って来ないというスパイラルが日本にもアメリカにも今あるのかなと。
ファクラー：今は非常に難しい時代ですよね。
でも、ニューヨーク・タイムズは「新聞ではない」と社内で発表しました。「もうウェブサイトです」と。ウェブサイトが紙の新聞よりも優先度が高くなりました。にもかかわらず、ウェブサイトの広告料で得る収入では、今のコンテンツを作る経費をカバーできない。紙の新聞を完全に捨てたら赤字が出てもう駄目。
大谷：BLOGOSもAP通信さんから写真のご提供を受けているんですけども、単にテキストだけじゃなくて、映像も含め総合的にやられているなという印象を受けます。
影山：マーティンが言ったように、昔の新聞の何ページにウォルマートの広告が載って、それが収入源になるという時代は終わりました。AP通信も昔は新聞にニュースを売っていて、新聞で記事を読んで貰っていたんですけども、今はAP通信のモバイルアプリをダウンロードして頂くと、スマホでAPの記事は全部タダで見られるようになっています。アフリカに居る人でも、ラテンアメリカに居る人でも読める。数が”ビリオン”ですよね。
新聞をお洒落にカフェで読んでいるなんてそんな世界じゃなくて、世界中がニュースを読める訳だから、それはものすごいパワーだし、ツールだし、チャンスでもある訳だから、それでお金が付いて来ないなんてことないんじゃないかなって。結局は。
大谷：：日本のメディアにとっては、言語のカベもあるかと思いますが、とてもポジティブな意見をありがとうございました。
登壇者プロフィール
マーティン・ファクラー1966年生まれ、米国ジョージア州出身。米カリフォルニア大学バークレー校にて歴史学修士を取得。また、慶応大学、東京大学に国費留学をした。東京大学では経済学を学ぶ。ブルームバーグ、AP通信、ウォールストリートジャーナルの記者として、ニューヨーク、東京、北京、上海で活動。2005年7月からニューヨークタイムズ記者となり、2009年2月から現職。
影山優理（かげやま・ゆり）
AP通信社特派員・東京支局勤務。コーネル大学卒 B.A. magna cum laude取得。カリフォルニア州バークリー校 M.A. 修士号取得。20年以上APで記者として働く中、ニューヨーク本社とデトロイト支局で勤務。ロケットエンジニアの父（NASA勤務）の影響でワシントンDC、アラバマと東京育ちのバイリンガル。日本文化とアメリカ文化を愛し、日本ニュースを正しく楽しく世界に伝える志に燃える。「福島第一の原発事故で日本を報道することの意味は変わったかもしれない」
・@yurikageyama- Twitter
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