先週末、日本各地ではセンター試験が行われた。入試改革で二転三転しながらひとまず現行の形では最後となったセンター試験だが、熾烈な受験戦争で知られる韓国では、政治の混乱で受験生が日本以上の混乱にさらされているという。超・学歴社会の実像を、韓国社会の苛烈な競争を描き出した『韓国 行き過ぎた資本主義』(講談社現代新書)の著者、フリージャーナリストの金敬哲氏が語った。

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大学進学のために高額の進学塾に通う韓国の受験生たち ©AFLO

 

「最近、子どもを中学校の頃から、メンタルクリニックに通わせることが流行ってるのよ」

 そう教えてくれたのは、ソウルでも最も教育熱の高い地域、大峙洞(テチドン)に住む母親です。私が韓国の教育問題を取材していて一番の衝撃を受けたのは、この事実でした。

 大峙洞は、ソウルの富裕層が住む江南(漢江の南岸)エリアにあります。江南には名門高校や中学校が集まり、その中にある「大峙洞」はわずか3.53平方キロメートルのなかに1000あまりの学習塾がひしめく地区。いまや韓国中から子どもたちが集まり、最も受験競争が激化している場所です。

 実際に取材したメンタルクリニックの所長は「最近も英語幼稚園に通う7歳の女児が来院しました」とのこと。そのクリニックには、これまで勉強に疲れた5歳から高校生までの生徒たちが訪れています。幼稚園や小学校のころから子どもがメンタルクリニックに通う状態が普通に起こっているのです。

「大峙洞キッズ」のカバンの中身

 生まれたときからほんの一握りの韓国社会の上層に入るために勉強漬けになっている「大峙洞キッズ」たち。そのうちのひとり、小学5年生の男の子のかばんの中身をみせてもらうと、数学のテキストに加えてTOEFL関連のリーディング、文法、単語集などの教科書。さらには『ハリー・ポッター』の英語の原書まで、ぎっしり詰まっていました。彼は、毎日3時間ずつ数学塾と英語塾に通い、数学塾では中学3年の授業を受けているといいます。こうした塾では、学校の内容を遥かに超えた先の内容を教えて、小学生の時から大学受験の準備をしているのです。

 正規の学校教育課程より先に塾で学ぶ「先行学習」があまりに普及したことで、公教育の形骸化と崩壊が進み、また、子どもたちの発達段階とかけ離れた学習によって成長にも悪影響があると指摘されています。ソウルでもこの状況に制限をかけようと、2008年には市の教育庁が「深夜教習禁止条例」を制定して、市内の学習塾で22時以降の授業を禁止しました。

 ただ、22時以降は通学バスの中でテストを行うという塾もあれば、スマホアプリで24時間指導を行う塾も出ており、条例の実効性は低いままです。また、「体育施設」は条例適用外という抜け穴もあり、いまでは深夜時間を利用して水泳教室などに通う「スポーツレッスン」がブームになっています。

最近流行の「入試代理母」とは?

 どうしてスポーツ教室がブームになるのか、疑問に思われる方もいるかも知れません。実は韓国の高校入試では基本的にペーパーテストがなく、難関校でも内申書と面接だけで合否が決まります。体育や音楽などの副教科でも日ごろからよい点数をとることが求められているのです。

 その傾向は、大学入試でも同様です。一大イベントとして日本のセンター試験に相当する「修能試験」が行われ、リスニングの時間には韓国全域で飛行機の離着陸が禁止されて、受験生送迎のために白バイが待機するなどして話題になりますが、そのテストの点数だけで入学できる枠は30%ほど。多くの有名大学も含む残りの70%は、資格や内申点などの包括的な評価によって入学しています。

 もともとそうした総合評価は、勉強ばかりではなく、ボランティアや研究など様々な活動をする学生を評価しようと作られました。地方と都市では教育環境に差がありますから、そうした社会的な不平等を是正する意味もありました。ところが今では、富裕層の一部がゴーストライターを雇って自費出版して点数稼ぎを目指したり、大学教授が論文の共同執筆者に自分の子どもの名前を加えるようになったりしています。かえって、金やコネがものをいう状態です。

 韓国政府も、過熱する教育戦争に次々と対策を打ち出していますが、その結果、毎年のように教育政策が劇的に変化して公教育の現場は混乱。受験生や保護者たちはますます私教育に依存するようになりました。

 高校や大学入試の制度が複雑になりすぎて、何をすれば評価が上がるのか一般の保護者には把握が難しいほどです。そのため最近では、「入試代理母」と呼ばれる、自身の子どもを難関大に入学させた経験を元に、受験生たちの進路に合わせた学習プランを組む入試コンサルタントさえ登場するようになりました。

教育費で引き裂かれる家庭

 これだけ多岐にわたる教育サービスを利用しようとすれば、当然多額の教育費がかかります。そのしわ寄せが、いま親世代に大きくのしかかっています。

 取材した中には、共働きで月に1000万ウォン(約100万円)の手取りがあるにもかかわらず、子どもの教育費や養育費が収入の60%以上を占めている夫婦もいました。所得に対して多額の教育費を出さなければならず、家計が赤字になってしまうエデュプア(education poor)もうまれ、それがそのまま老後の負債として残ってしまう事態になっています。

 加えて、留学も盛んに行われる韓国では「雁パパ」「鷲パパ」「ペンギンパパ」という流行語も生まれています。

「雁パパ」とは、教育のために妻子を地方からソウル中心部に、またはソウルから外国に留学させ、自分は地元に残って教育費や生活費を仕送りする父親のことです。妻子に会いに飛行機で飛んでいくことから、渡り鳥になぞらえて生まれた言葉ですが、妻子に会いにいける回数によって派生語が生まれました。いつでも海外に行けるお金持ちのパパを「鷲パパ」、逆にお金がなく「飛べない」パパは「ペンギンパパ」と呼ばれているのです。

 韓国の上流社会では、いまや半分以上が雁パパです。ただ、せっかく生活を削って仕送りをしても、長年別居を続けることになりますから離婚する家庭も少なくありません。いまでは寂しい「雁パパ」向けの「雁バー」というデートバーが繁盛する始末です。

映画『パラサイト』から見える現実

 いま、韓国映画では、ポン・ジュノ監督の『パラサイト 半地下の家族』がアカデミー賞にもノミネートされ、世界的な大ヒットとなっています。全員失業中でその日暮らしの生活を送る貧しい一家と、IT企業を経営する超裕福な家庭が対比的に描かれた作品です。映画の中に限らず、いまの韓国社会の至るところで、あまりに極端な格差と無限に競争を強いられる息苦しさが蔓延しているのです。

 文在寅政権が生まれた背景も、この文脈で理解できます。大統領選当時、「崔順実ゲート事件」で、韓国は大きく揺れていました。朴槿恵前大統領の親友だった崔順実被告による収賄、崔被告の娘の名門大学への不正入学事件への不満は、まさに社会を覆う閉塞感、コネによる不平等への怒りの現れでした。そんな状況だからこそ、「機会は平等に、過程は公正に、結果は正義に見合うように」という文政権のスローガンに多くの人が共鳴した。「狂っているような韓国をちゃんと立て直して欲しい」と希望を託したのです。

 ですから、文政権でも者国(チョ・グク)氏の娘が、高校在学中にコネで論文の共同著者に名を連ねて筆記試験なしで名門大に入学したなどと報じられると、それが大騒動となった。者氏は法相辞任に追い込まれ、韓国では大きなデモもくり返されました。国外から見れば「単なる不正入学」だとしても、政権を揺るがすほどの大事になってしまうのです。

 韓国社会は、行き過ぎた資本主義と、そこからの揺り戻しの間で、行き先を見失ったまま政治に翻弄され続ける状態が続いています。

 こうした動揺、格差による軋轢は、いまや韓国のみならず日本や世界中の資本主義諸国で生まれつつある現象ではないでしょうか。近未来の自分たちの日常になりうるからこそ、韓国社会のレポートがお互いに解決策を考えていくきっかけになればと願っています。

(「週刊文春デジタル」編集部/週刊文春デジタル)