2012年度より2期連続で合計9000億円超もの巨額赤字を計上し、一時は存亡の危機に立たされていた電機メーカーのシャープ。

 以降、銀行の管理下に置かれてリストラを進めた結果、2014年3月期決算で3年ぶりに黒字となるなど、なんとか経営再建の道筋はできたかに思われたが、ここにきて再び“黄信号”が点っている。

 まだ発表前ではあるが、同社の高橋興三社長が2015年3月期の業績予想(300億円の黒字)について、「正直、しんどい」とマスコミ各社に語ったことから、再び赤字経営に転落するのでは? との見方が広がっているためだ。

 一体、シャープの経営内容はどうなっているのか。

「拡大路線で赤字経営の元凶となった欧州のテレビ事業や太陽電池事業からの撤退を決めるなど、不良資産の売却や整理を進めてきた。

 その一方で、全売上高の3分の1を占める液晶事業は、スマホ用の中小型パネルをメインに、米アップルや中国で台頭している小米科技(シャオミー)向けの生産を増やすなど売り上げアップを図ってきた。しかし、熾烈な価格競争で安定した収益を確保するのが難しくなっている」(全国紙経済部記者)

 もちろん、シャープは洗濯機や冷蔵庫といった白物家電も発売し、近年は「ともだち家電」といった家電どうしを通信で結ぶユニークな試みもしているが、「白物家電の多くが海外生産のため、急速な円安で業績の足を引っ張っている」(前出の記者)と、散々な状態に陥っている。

「結局、液晶事業に依存する“1本足打法”の限界が見え始めている」と指摘するのは、経済誌『月刊BOSS』編集長の関慎夫氏だ。

「他社に液晶パネルを供給する“部品メーカー”として生き残る道を選んだわけですから、完成品メーカーの需給バランスや市況の変化に振り回されるのは仕方のないこと。

 それよりも、これだけ格安スマホが市場を席巻し出している中、高精細な液晶パネル『IGZO』などで長期的な成長トレンドを見込もうとするのは難しいと思います」

 高橋社長は旧経営陣が行ってきたトップダウンのワンマン経営で染みついた、「けったいな社内文化」(高橋氏)を改め、社員の斬新なアイデアや新技術を積極的に採用する姿勢を取ってきた。その方針自体は健全だが、いつまでも業績回復に結び付かなければ意味がない。

「このまま赤字体質に逆戻りすれば、銀行からの経営圧力はますます高まってくるでしょう。中期経営計画の見直しも検討されているようですが、さらなる資産売却や技術の切り売りも覚悟しなければならない局面が来るかもしれません。

 仮に白物家電に手をつけるようなことがあれば、最終消費財がなくなり家電メーカーの看板も下ろさなければなりません。社員のモチベーションや新たな経営資源の投入を維持するためにも、経営再建に残された時間は限られています」(前出・関氏)

 シャープは脱液晶を見据え、医療やロボットなど6つの新規事業にも取り組んでいるが、かつて「亀山モデル」の薄型テレビで世界を席巻したように、一刻も早く“稼ぎ出す”事業を育てる必要がある。