写真提供：マイナビニュース

写真拡大

スターティアは、2014年4年9日にWindows XPのサポートが終了し、セキュリティ更新プログラムなどの重要なサービスが提供されなくなることを受け、企業内でパソコンを管理している担当者423名にアンケート調査を行い発表した。

調査は、2013年7月3日から7月5日まで、企業内でPCを管理している担当者423名に対して、インターネットによる調査で行われたもの。

まず、現在、社内で最も多く利用しているWindowsのOSについて質問してみたところ、「Windows 7」が半数以上の50.8%、次いで多かったのが「Windows XP」で38.8%、「Windows VISTA」は4.5%だった。このことから、登場から10年以上経過した今でもWindows XPがまだまだ企業内で使われ、OSのアップデートは進んでいない実態が浮き彫りとなった。

また、Windows XPを最も多く利用している企業のうち、使用台数を聞いてみたところ、「1から10台」が42.7%と最も多かったものの、101台以上を使用している企業が1割強もいることが明らかになった。

次に、Windows XPを最も多く利用している企業に対して、サポート終了に伴い対策を検討しているか質問したところ、68.3%の担当者が「検討している」と回答する一方、「検討していない」が31.7%にものぼる結果となった。

来年4月のサポート終了を目前に控えても、対策が十分に行われない可能性が高い事が予想され、対策を検討している企業でも、対策にかかる予算を確保しているのは50%に留まっている。

当該企業に、具体的な対策方法について質問したところ、「パソコンの入れ替え」が最も多く72.3%という結果となり、「OSの入れ替え」については24.1%にとどまった。また、対策の時期については「2013年12月までに」が53.6%と半数以上を占め、サポートが終了する「2014年4月まで」と合わせると実に75%が対策をすると考えている一方、「2014年5月以降」や「未定」の企業が25%も存在する。

1台あたりどの程度の予算を確保しているかについては、「5万円未満」は約3割にとどまり、67.9%の担当者が「5万円以上」と回答。PCの購入を出来る程度の予算以上を確保していることがうかがえる。