1930年に発効したロンドン海軍軍縮条約では、排水量1万トン以下の航空母艦の保有が制限されました。しかしアメリカは、巡洋艦に飛行甲板を備えた「航空巡洋艦」を提案し、条約に盛り込みます。これは一体どんな艦艇だったのでしょうか。

アメリカの主張で設定された航空巡洋艦

　1930（昭和5）年に発効したロンドン海軍軍縮条約では、排水量1万トン以下の航空母艦の保有が制限されました。しかしアメリカは、巡洋艦に飛行甲板を備えた「航空巡洋艦」を提案し、条約に盛り込みます。空母ではないけれど、空母のような機能を備えた艦艇、どのようなものだったのでしょうか。


旧日本海軍が建造した巡洋艦「利根」（画像：アメリカ海軍）。

　そもそも、ロンドン条約の前段となる1923（大正12）年に発効したワシントン海軍軍縮条約では、基準排水量1万トン以下の航空母艦（以下空母）には、保有制限がありませんでした。そこで、日本やアメリカなどは巡洋戦艦などの船体を流用した大型空母の建造に舵を切ります。

　結果、そのことが発端となり、ロンドン条約では日本、イギリス、アメリカのあいだで「排水量1万トン以下の空母も制限すべき」という合意が行われ、小型空母の保有に制限が設けられることになりました。

　しかしアメリカは「巡洋艦の保有枠内で、補助空母を保有できるようにすべき」と主張。一方、日本とイギリスは「その艦種は空母枠で扱うべき」として対立します。

アメリカがイメージした航空巡洋艦とは？

　なぜアメリカがこのような主張を展開したのか。その理由は、小型空母を多数保有した方が、損害を受けにくいという観点から、巡洋艦に航空機運用能力を持たせて、洋上航空兵力を拡充しようと目論んだからです。実際に、1930（昭和5）年のロンドン条約成立寸前に、152mm砲9門と長さ102ｍの飛行甲板を有し、24機の艦載機を搭載する航空巡洋艦の試案までまとめていました。


第2次世界大戦前にアメリカ海軍が計画した航空巡洋艦、いわゆる「フライトデッキ・クルーザー」のペーパープラン（画像：アメリカ海軍）。

　アメリカは「事実上の空母増勢」と反対する日本とイギリスに「元々、航空機を発着させる専門の空母と、航空機の発着能力を備えた戦艦や巡洋艦は違う」と反論します。本土空襲の危機感を持つ日本は「アメリカ提案の航空巡洋艦には、航空機の帰着（着艦誘導）装置を備えるべきではないし、この艦種を各国が持つ場合でも最小限にすべき」と主張し、アメリカと対立しました。

　しかし交渉の結果、「戦艦には艦載機発着能力を持たせない。飛行甲板を持つ巡洋艦も保有枠の25％までとする」で決着、航空機着艦用の飛行甲板を備えた航空巡洋艦については条約において建造を認めることになったのです。

　とはいえ、航空巡洋艦が備えるのはあくまでも「着艦用」の飛行甲板であり、発艦はできない規定でした。ただ、実際にはロンドン条約後に計画されたアメリカ航空巡洋艦では、飛行甲板に備えられたカタパルトでの艦載機発艦が想定されており、実質、空母のような航空機運用能力を持つ航空巡洋艦が出現しても、おかしくはない規定でもありました。

旧日本海軍が造った航空巡洋艦的なヤツ

　旧日本海軍も、アメリカの航空巡洋艦が建造された場合を想定して、ロンドン条約後の1932（昭和7）年に203mm砲6門と全通飛行甲板を備えた、航空巡洋艦試案を研究しています。

　この試案は後に、1934（昭和9）年から建造が始まった蒼龍型空母に発展しています。蒼龍型空母は基準排水量1万50トン、155mm砲5門、搭載機70機を予定しており、ほぼ巡洋艦の上限排水量で、主砲を備えた航空巡洋艦的な性格を持つ艦でした。

　もしアメリカが、空母的な航空巡洋艦を建造していたら、日本も対抗のために蒼龍型に類似した実質空母の航空巡洋艦を、最上型巡洋艦と利根型巡洋艦の建造枠で造っていたかもしれません。

　もちろん着艦専用として設計された飛行甲板を、戦争時には延長して発艦も可能にするなどの設計は必要だったでしょう。ただ、航空巡洋艦は構造上、基本的にカタパルト発艦が前提の艦型であったため、もし旧日本海軍が航空巡洋艦を造っていたら、史実において日本が難儀した空母用カタパルトの開発が進んだ可能性も考えられます。


旧日本海軍が建造した空母「蒼龍」（画像：アメリカ海軍）。

　蒼龍型空母は、建造中に水雷艇友鶴の転覆事故が発生したため、復元力を確保するために設計を変更して主砲を廃止することで、通常型空母になっています。

　なお、1933（昭和8）年の利根型計画時にも、前型の最上型巡洋艦の姉妹艦として建造することが計画されています。とはいえ、一方で「航空巡洋艦となすこともあり」ともされており、アメリカがこの時期に空母的な航空巡洋艦を建造した場合は、知られている艦型ではなくなった可能性もありました。

　なお、後年の大淀型軽巡計画時にも、主砲塔2基を前甲板に置き、全通飛行甲板を備えた1万8000トン型が検討されています。旧日本海軍としては偵察用途を想定する空母には、遭遇戦に備えて主砲を持たせたいという考えが、根強くあったものと思われます。

各国が造った実在の航空巡洋艦の中身

　他方でフランスもロンドン条約の頃には、航空巡洋艦を計画していました。1930（昭和5）年に計画されたPA6は、203mm砲6門、艦載機28機とカタパルトを搭載した航空巡洋艦的な艦型でした。フランスは1935（昭和10）年にも、デュケーヌ級重巡洋艦を空母に改装する計画を立てており、203mm砲4門を残すものが試案の中に複数見受けられます。

　イタリアも1925（昭和元）年に、203mm砲と全通飛行甲板を備えた航空巡洋艦を計画します。この艦型は艦内に魚雷艇を搭載する多用途艦でしたが、採用されず、代わりにトレント級重巡が建造されています。


スウェーデンが第2次世界大戦前に建造した航空巡洋艦「ゴトランド」（画像：スウェーデン国立公文書館）。

　このように、各国で検討された航空巡洋艦ですが、最終的には「空母としては能力不足」で「巡洋艦としては攻防力が低い」といった問題点を払拭することができませんでした。

　実際に建造された航空巡洋艦は、水上機搭載能力を増した利根型や、スウェーデンの「ゴドランド」などしかなく、多用途性を求めた場合の軍艦設計の難しさを垣間見ることができます。

　航空巡洋艦は中途半端になりやすい艦種です。ただ、戦後に旧ソ連がキエフ級航空巡洋艦でミサイル巡洋艦と空母を両立しているほか、海上自衛隊のひゅうが型ヘリコプター搭載型護衛艦も飛行甲板に埋め込み式で、ミサイル運用能力を持ちます。これも航空巡洋艦的な艦種と捉えられなくもありません。今後も条件が整えば、生まれる艦種と言えるでしょう。