｢セクシー田中さん｣詳細が公表されぬ4つの理由
（画像：ドラマ「セクシー田中さん」公式サイトより）
漫画家・芦原妃名子さんの急死が報じられてから10日あまり。今なお、ドラマ『セクシー田中さん』（日本テレビ)をめぐる記事やSNSでのコメントが飛び交う状態が続いています。
ただ、ここに来て明らかに「風向きが変わった」と思わされるのが、記事やSNSの注目が、脚本家、プロデューサー、担当編集者などの“個人”から、日本テレビと小学館の“組織”に移りつつあること。
日本テレビに対しては、同局の報道・情報番組「news zero」でメインキャスターの有働由美子さんが「何がどうして起きていたのか、関係各所の調査が必要です」と発言、「DayDay.」でMC・山里亮太さんが「たぶん日本テレビはもちろん今から徹底的に動くんだろうと思います」などとコメントしたにもかかわらず、まだこれといった動きが見られないことを問題視する声が挙がっています。
小学館は「編集者一同」によるコメント発表も
一方の小学館は、6日に社員向け説明会が開かれ、「現時点で経緯などを社外発信する予定はない」などと説明されたことが報じられてネット上が沸騰。すぐに「社外発信の予定なし」がXのトレンド1位となったほか、漫画家たちが批判の声を発信しました。
2月8日に小学館サイトで公表されたコメント（一部）。芦原妃名子さんの”非業の死”についての思いが、「小学館 第一コミック局 編集者一同」の名義でつづられていた（画像：小学館サイトより）
さらに8日、公式サイトに「小学館 第一コミック局 編集者一同」の名義で、著作者人格権の周知徹底、今回の検証を続行、ドラマ制作サイドとの交渉を是正することなどのコメントを発表。しかし、やはり「経緯にふれていない」「なぜ小学館ではなく編集者一同なのか」などの批判は消えていません。
今回の件にかかわらず、「問題が発生したときに沈黙するほど疑いが強くなり、不信感が増す」のは、通常の人間心理。特に今回は才能と実績のある漫画家の命が失われただけに、再発防止の観点なども含めて、怒りの声を上げたくなるのは自然な流れでしょう。
ただ、それ以前に、なぜ日本テレビと小学館は経緯を調べ、再発防止策を発表するなどの具体的な対応を行わないのか。その背景を掘り下げていくと、単に「責任逃れ」や「風化狙い」などの批判とは異なる4つの理由が見えてきます。
あらかじめ書いておきますが、ここでは決して誰かの味方をするわけでも、ましてやテレビ局や出版社のフォローをしたいわけでもありません。両社に限らず多くのテレビ局や出版社とやり取りしてきた経験と、この10日あまりで関係者を取材して分かったことをベースに、「なぜなかなか動かず、沈黙のような状態が続いているのか」を冷静な目線からつづっていきます。
真っ先に尊重すべき故人と遺族
両社がなかなか動かない1つ目の理由は、「芦原妃名子さんと遺族を真っ先に尊重しなければいけない」という前提。
実際、小学館が今回の経緯を公表しない理由は、「芦原さんが経緯などをつづったSNSへの投稿を削除したことを踏まえて、『故人の遺志にそぐわない』ため」などと報じられています。
芦原妃名子さんの漫画「セクシー田中さん」
確かに芦原さんは投稿を削除しており、Xにつづった最後のメッセージは「攻撃したかったわけじゃなくて。ごめんなさい」でした。さらに、芦原さんの遺族は「取材のご依頼をいただいても、とてもお話できる状況にはありません。また、こうした状況下、見知らぬ方から声をかけられることに怖れを抱いております。どうぞ、今はそっとしておいていただき、静かに見守っていただければ幸いです」などとコメントしています。
最大限に尊重すべき故人が思い悩んだあげくに「誰かを攻撃したくない」というメッセージを出し、「もう経緯の話はしてほしくない」とばかりに投稿を削除したこと。遺族も「何も話せないし、聞かれたくないし、そっとしておいてほしい」という気持ちを明かしていること。この2つを踏まえて、「経緯の詳細を公表して事を大きくするのはどうなのか」と考えるのは当然であり、「責任逃れ」や「風化狙い」とは言い切れないでしょう。
しかし、今回の件はあまりにもかかわる人が多く、今後の活動に支障をきたしかねないものであり、「『芦原さんと遺族を尊重した』という理由だけで納得させづらい」のも事実。芦原さんと「セクシー田中さん」のファン、芦原さんの友人・知人、他のドラマや漫画にかかわるプロデューサー、脚本家、漫画家、編集担当、営業担当などにとっては決して他人事ではなく、自分事として「真相を知りたい」「改善策を提示してほしい」という人が多いでしょう。
事実ネット上には、今後の仕事に不安を抱く当事者たちの声が上がっていますし、私が取材した他局のドラマプロデューサーや他社の漫画・小説編集者の中にも、「すでに業務で支障が出ているため、経緯を調べ直して公表してほしい」と話す人がいました。
芦原さんと遺族にとって本当に良いことかどうかにかかわらず、経緯を公表してほしいという人の数は圧倒的に多く、この理由だけで経緯を伏せたまま押し切るのは無理があるのです。
個人が糾弾される流れを避けたい
両社がなかなか動かない2つ目の理由は、「経緯を公表することで、再び個人を糾弾するという流れが避けられない」から。
関係者の周辺取材をしたところ、いくつかの実態が浮かび上がってきました。繊細な内容のため、詳細は書けませんが、これほどの問題が起きた以上、両社に多少の配慮不足やスケジュール優先の姿勢などがあったことは否めないでしょう。ただこれはドラマ制作に限らず、多くの人間がかかわるビジネスの現場では起こりうることであり、その原因はチェック機能やガバナンスなどの組織的な面に行き着くものです。
一般的に取引先や進行中の仕事が多い企業ほど、“組織的な問題点を洗い出すこと”を避けたがる傾向がありますが、現在の世の中でそれ以上に避けたいのは、“悲劇の連鎖を生まない”こと。テレビ局や出版社のようなメディアであればなおのことです。
今回、周辺取材をした中で最も多く聞こえてきたのが、「経緯を調べるほど個人を糾弾する流れになっていく」「公表したら公開処刑のようになり、社会から抹殺されてしまう」「当事者はすでに追い詰められているから、最悪のケースがないとは言い切れない」などと個人を糾弾されることへの不安でした。
是非の判断こそできないものの、組織としての保身というより、本気で個人の心配をしている声が多かったのです。どんな経緯や検証結果を公表しても、ドラマにかかわったプロデューサー、脚本家、演出家、あるいは担当編集者とメディア担当者、その上司などを世間の人々が過剰攻撃されるような形になってしまうため、それを避けたいのでしょう。少なくとも現在すでに「世間から個人より会社が責められている」という状況だけに、組織優先の責任逃れや隠蔽と言い切るのは無理があります。
知人の某出版社編集者は「おそらく刑事事件にならないことだから、過剰に個人を責めるところに行ってほしくないのだと思います。各担当者に至らないところがあったとしても、自分なりに一生懸命やったかもしれないし、もしそうなら責められるべきは会社だから」などと語っていました。
しかし、「ある個人を過剰な攻撃から守ることで、他の個人を困らせることになってしまう」というケースがあるのも事実。それぞれの局員、社員はもちろん、取引先の担当者、視聴者や読者などのために、もし経緯の詳細を公表しないとしても、今後に向けた具体的な対策は1日でも早く出さなければいけないように見えます。
テレビ局と出版社の関係性を優先
両社がなかなか動かない3つ目の理由は、「ビジネスとしてテレビ局と出版社の関係性を良好に保ちたい」から。
経緯を調べ直すほど、どうしても「言った、言わない」「こういうつもりだった、そんなつもりではなかった」などと自分の言動を正当化し、相手の対応を批判するような事態を避けづらいところがあります。
実際、今回の件を周辺取材したところ、日本テレビと小学館それぞれに事情や言い分があり、それぞれから「自分の立場からは良かれと思ってしたけど、相手から見たらなぜなのかわからなかったかもしれない」というニュアンスの言葉が聞こえてきました。
それらが真実なのか保身なのか真相はわかりませんが、そのようなすれ違いが出やすいのは事実であり、詳細を調べるほど話はこじれやすく、今後の仕事にまで影響が及ぶリスクが高くなっていくでしょう。さらに言えば、今回の件は「漫画や小説のドラマ化」という点で、すでに他のテレビ局や出版社にも影響を及ぼし、もはや日本テレビと小学館だけの話では済まないものになりました。
テレビ局にとっては、「放送収入の減少を補う」ためにコンテンツビジネスの重要性が高まり、その筆頭であるドラマを多数手がけていくためには出版社との連携は不可欠。なかでも大手出版社との関係性は重要であり、「1年中、何かの仕事で連携している」という状態が続いています。
一方、出版社にとっても、ドラマ化することで漫画や小説が売れるため、テレビ局との関係は重要であり、企画段階からドラマ化狙いの作品も少なくありません。また、近年テレビ局がシリーズ化や映画化、海外配信やグッズ展開などビジネスとしての拡張性・収益性を考えてオリジナル作品を重視しはじめているだけに、出版社にとっては「これまで以上に円満な関係性を築いていきたい」という思いがあるようです。
ただ、テレビ局と出版社の関係性を円満に保つことは、必ずしも原作者の利益を守ることにはつながりません。たとえば、「両者の関係を円満に保とうとして原作者に不本意な条件を受け入れてもらう」というケースは、これまで何度か原作者たちが批判の声を上げていました。もしこの理由で両社が今回の経緯を調べ直し、公表しないとしたら、世間から批判を受けても仕方がない感もあるのです。
“表”に出ない原作者の声もある
両社がなかなか動かない4つ目の理由は、「ネット上などの表に出にくい声も聞いている」から。
現在ネット上の記事やSNSに書かれているのは、日本テレビや小学館に対する疑問や批判ばかりで、それ以外の声は「表に出づらい、出しづらい」という状況が続いています。実際、漫画家や脚本家などが疑問や批判していますが、各出版社の周辺で原作者の声を聞き込みしていると、これらとはまったく別の声も聞こえてきました。
原作者の声の中でも目にとまったのは、「『セクシー田中さん』の件は何らかのトラブルがあったかもしれないけど、自分はこれまで通りのやり方でいい」という現状維持の声や「映像は原作とは別物なので、できるだけ自由にやってもらえたら」という尊重の声。また、彼らの中には「『セクシー田中さん』の経緯を調べたところで、芦原さんの名誉が回復されるわけでも、再発防止につながるわけでもないと思う」と語る人もいました。
ある漫画家は「原作者にも個人差がかなりあるから、相手を見て配慮すべき人にはしてほしいけど、自分たちは映像の素人。配慮されすぎると映像化する意味が損なわれてしまう」と語っていました。現在の流れでは、彼らのような人が表の場でこのような声を発信することは難しいところもあるでしょう。
テレビ局と出版社としては、現在放送中のドラマや春、夏、秋、あるいは来年スタート予定のドラマ化作品もあり、すでに多くの人々がかかわって動いているという現実があります。その現実や表に出ない声も踏まえたうえで、「経緯は調べても世間に公表しない」という判断に留まっているところがあるのかもしれません。
しかし、このような声はテレビ局や出版社以外の人々には届きづらく、「経緯を調べ直して公表してほしい」という現在の空気が変わったわけでもないだけに、この理由で騒動の鎮静化を期待するのは無理があるでしょう。
今回のコラムでは経験と取材をベースに現在の状況を客観的に挙げていきました。現在の対応に不満を抱き、批判したくなる気持ちは理解できますが、本当に大切なのは何なのか。
故人や遺族を最大限に尊重するためには、何をして何をしないべきなのか。経緯を調べ直し、世間の人々が知ることはどれくらい必要なのか。最優先すべきは日本テレビと小学館が具体的な改善策を早急に出すことではないのか。今発している言葉は日本テレビと小学館を糾弾することが目的になっていないか。
正義感などではなく、今回の件に関心を持った私たち全員が今一度、冷静になって考えたほうがいいのではないでしょうか。
（木村 隆志 ： コラムニスト､人間関係コンサルタント､テレビ解説者）
