9月18日、フリーアナウンサーの中村仁美が『ゴゴスマ−GoGo！Smile！−』（TBS系）に出演。故・ジャニー喜多川氏の性加害問題について言及した。

　中村は、ジャニーズ全体のイメージへの悪影響について、「元ジャニーズとか現ジャニーズって方たちがテレビに出ているのをストレートに今までのように見られない人達もきっといると思う。どこかでふわっと違うことを考えちゃうとか」と語った。同日「東スポWEB」が報じた。

　この中村の発言には、SNSで批判的な声が多く上がった。

《中村仁美さん研修をお受けになった方が良いのではないですか？二次加害者になっておられますよ》

《タレントが一生懸命がんばってるのにそういう言葉が傷つける　元アナウンサーなら言葉を選んで欲しい》

《分からないで発言したかもしれないけど、その発言をテレビですることがどんなことなのか？今一度考えて欲しいです》

　帝国データバンクは14日、ジャニーズ事務所所属タレントを起用した上場企業65社のうち、25％にあたる16社は「起用しない」方針を示したことを発表した。

　お笑いコンビ・爆笑問題の太田光は17日、MCを務める『サンデー・ジャポン』（TBS系）に出演。所属タレントたちの「CM降板ドミノ」に対して「企業が言ってる『人権』っていったい何なんだろう」と疑問を投げかけた。

　太田は、「コンプライアンスとか、ガバナンスっていうんだったら、もっと前に、たとえば『文春』との裁判で性加害があったっていうことが決まったときに分かってたことだから、そんときに『おたく（ジャニーズ事務所）と契約結ぶには、この疑いを晴らさなければ、契約は今後、継続できませんよ』みたいなこともやれたはず」と説明したうえで、企業側の対応が「受け身になってる」と指摘した。

　お笑い芸人のほんこんは9月19日、自身のYouTubeチャンネル『ほんこんのちょっと待て』で「タレントに罪はないとオレは思うんですけども」と持論を展開。「犯罪組織みたいに言うの、やめえよって思うねん」と述べたうえで、「人権人権、言うんなら、タレントの人権のことはなんやと思っているの？」と疑問を投げかけた。

　9月16、17日に毎日新聞が実施した世論調査では、ジャニーズ事務所が信頼を回復できると思うかという問いに「できないと思う」が63％、「できると思う」が18％。被害者達への救済のためにも、事務所の信頼回復が急務だ。