英BBC放送は読売新聞などと共同で、「世界に良い影響を与えている国」について世界22カ国で調査を行った。第1位は日本で、中国はフランスや米国を抑えて第5位となった。中国メディアの環球時報（電子版）が14日付で報じたところ、中国のネットユーザーから否定的な声があがった。

　調査は22カ国、2万4000人を対象に行われた。2011年の調査では、中国が「良い影響を与えている」と評価されたのは46％だったが、今年は50％に上昇し、米国やEU（欧州連合）より上位となった。中国は先進国、発展途上国の双方において支持され、なかでも英国、オーストラリア、カナダ、ドイツで支持率が大きく上昇した。

　米国に対する評価には大きな変化は見られず、47％が「世界に良い影響を与えている」と回答、33％が「悪い影響を与えている」と回答した。また、EUに対する評価が2年連続で低下したことについて、調査会社の責任者は「欧州は長い間、安定した政治と経済の象徴だったが、債務危機が発生してから、人びとはその希望を中国に向けている」と分析した。

　良い影響を与えているとして選ばれた上位10位は、1位が日本（58％）、2位ドイツ（56％）、3位カナダ（53％）、4位英国（51％）、5位中国（50％）、6位フランス（48％）、7位EU（48％）、8位米国（47％）、9位ブラジル（45％）、10位インド（40％）だった。

　一方、悪い影響を与えているとして選ばれたのは、1位イラン（55％）、2位パキスタン（51％）で、イスラエルと北朝鮮の順位が上昇した。

　「世界に良い影響を与えている国」の第1位に日本が選出されたことに対して、環球時報の記事には、否定的なコメントが集まった。「日本はカネを持っているから、一部で評価されただけ」などのコメントのほか、「日本が参加した調査には信ぴょう性がない」など、調査結果そのものに疑問を投げかける声が集まった。

　また、イランとパキスタンが悪い影響を与えているとして上位を占めたことについて、「両国ともわが国の友好国ではないか」といったコメントも寄せられた。（編集担当：及川源十郎）