物価

日本人はもう気軽にマグロを食べられなくなる

2023年8月13日 16時0分

（写真：JOB DESIGN/ PIXTA）

以前は安価だった魚介類の価格上昇が相次ぎ、気軽に買えなくなってしまったものも少なくありません。水産大国だったはずの日本でいったい何が起こっているのでしょうか。水産アナリスト・小平桃郎氏の著書『回転寿司からサカナが消える日』より一部抜粋してお届けします。

コロナ禍で値段が急落したマグロ相場

寿司ネタの王様といってもいいマグロも、気軽に食べられなくなる日が近づいています。

新型コロナウイルスの感染拡大で初めて緊急事態宣言が出た2020年4月。政府による飲食店の時短要請やステイホームの呼びかけにより、各種水産物の需要は一気に落ち込み、価格が暴落しました。なかでもぜいたく品の部類に入るマグロが受けた影響は特に顕著でした。

同年4月20日付の『東京新聞』は、こう報じています。

〈豊洲市場の水産物週間市況（四月十～十六日）によると、鮮魚類の一日平均取扱数量は四百六十九tで、前年同期比で約三割減った。マグロは一九・七tと前年に比べて半減し、国産の卸売価格は一キロ当たり平均二千九百十円で前年の三割近くまで落ち込んだ〉

さらにその後、パンデミックが長期戦の様相を呈し始めると、ネット上では行き場を失ったマグロをはじめとする高級魚類を、バーゲン価格で販売する業者も多数現れました。

しかし、マグロに限っていえば、そんなお買い得セールは1年余りで終了しました。日本の輸入本クロマグロでシェアが大きい地中海産の畜養クロマグロは2021年5月頃からは相場が急騰し始め、同年末時点では前年同期比で部位によっては25～35％の値上がり。さらに、キハダマグロは産地を問わず6割以上値を上げました。

総務省統計局による小売物価統計調査によると、全国のスーパーで販売されているマグロ100gの平均価格は2019年12月の時点では441円でしたが、2021年3月には400円にまで下落しました。

ところが、パンデミックから続いていた相場の下落傾向はそこで終わり、翌月以降は上昇に転じています。それからの上昇基調は現在でも続いており、2023年1月の平均価格は532円となっています。

2021年4月の時点で日本国内は依然として自粛要請が続いており、需要は本格的にはまだ戻っていなかったにもかかわらず、です。しかもロシアによるウクライナ侵攻はまだ10か月ほど先のことであり、石油価格も急激には上昇していませんでした。

そんななか、下落を続けていたマグロ価格はなぜ上昇に転じたのでしょうか。

理由として挙げられるのは、海外での需要急増です。

世界中のマグロが韓国を経由して中国に

日本とは対照的に、中国や欧米では当時、ワクチンの普及率や第一波の収束ムードが高まり、感染再拡大への警戒感は和らいでいました。そのため各国では一気に需要が復活していたのです。

もちろん、コロナ禍の影響でそれまでのマグロ水揚げ量が減少していたという事情もあるでしょう。それにしても、日本という世界一のマグロ消費国が不在のまま、世界需要の高まりのなかでマグロ価格が吊り上がったこの事例は、私にとって世界のマグロ市場における日本の存在感の縮小を実感させる一件でした。

日本は今でも世界のマグロ消費量の4分の1を占めるマグロ消費大国です。なかでも高級なクロマグロに限ると、世界の消費量の4分の3を日本が占めています。

しかし、日本が世界のマグロ市場で存在感を発揮していたのはせいぜい6、7年前くらいまでです。

現在、冷凍マグロの世界最大の集積地となっているのは韓国・釜山。釜山港は、中国沿岸部にも日本の主要都市にもアクセスしやすいという地の利もあり、極東アジアの海上物流のハブ港となっています。世界からやってきたコンテナ船は釜山港に停泊し、そのうちの日本行きの貨物は船を乗り換えて、最終目的地を目指すというのが主流となっています。

さらに、釜山港は、世界最大規模の冷凍冷蔵キャパシティも擁していることから、コールドチェーン物流においては特に優位性を持っています。地中海産の養殖クロマグロをはじめ、世界各国から冷凍状態でアジア向けに輸出されるマグロは、多くの場合、まずは釜山港に上陸します。

そこで、そのまま最終目的地へ向かう別のコンテナ船に積み替えられることもあれば、一旦部位ごとに切り分けられて、再輸出される場合もあります。

中国や日本だけでなく、欧米ほか世界で消費される冷凍マグロの多くが、釜山港を経由していると言われています。韓国のマグロ輸出額は2022年、前年比で4％増となる6億250万ドルの輸出を達成しています（『中央日報』2022年12月14日付）。ちなみにマグロだけではなく、冷凍のカニやエビも釜山港経由で世界に届けられるものが多いといいます。

そうした事情から、釜山を中心に韓国にはマグロを専門とする水産会社がいくつもあります。また釜山には、欧州への輸出に必要な「EU　HACCP」という品質管理認証を持っている加工工場も多いのですが、とても審査が厳しく、日本の水産工場で取得しているところは非常に少ないと言われています。

日本はというと、カツオとマグロを合わせた2019年の輸出額で153億円程度にとどまっているので、その差は歴然でしょう（令和元年度『水産白書』）。

寿司ブームの中国で人気なマグロ

そんな釜山のマグロ業界の最も大きなお得意様は中国です。

寿司ブームが到来して久しい中国ですが、マグロは寿司ネタのなかでも人気上位にランキングされます。なかでも中トロ、大トロを好む人が多く、質のいいクロマグロのトロであれば金に糸目をつけないという人も多いといいます。

もちろん前述のとおり、消費量においては今も日本が世界最大です。しかし、マグロに対する購買意欲の面では、中国市場のほうが勢いはあります。販売側の立場としては、同じものを売るなら、できるだけ財布のひももゆるく積極的な相手に対して売りたいと思うのが当然でしょう。

おおざっぱなイメージとしては、世界各地から釜山港に届くと、まずは大トロや中トロが欧州や中国市場向けに切り取られ、残りの赤身の一部が日本に配分されます。なかには、日本で水揚げされた日本産のマグロも含まれています。日本で水揚げされたのちに一度釜山に送られ、大トロはEU、中トロや赤身は日本に返ってくる、という流れもあるそうです。

赤身が安いのは中国人が大トロを大量消費するから

釜山港が流通のハブとして機能しているのはマグロだけではなく、カニやエビでも同様です。成長を続ける中国の水産業界との結びつきが歴史的に強いため、釜山港のプレゼンスは今後も高まっていくものと思われます。

中国の水産業者やバイヤーが海外でまとめ買いした水産物を釜山で荷揚げし、現地で切り分けや加工を行って大部分を中国市場に持ち込み、余剰品は日本や東南アジアに分配するという流れが、アジアにおける水産流通の今後のトレンドになりそうです。

それを知ると「中国の残り物を食べさせられている」ような気がするかもしれませんが、そもそも日本では大トロはさほど需要はありませんでした。中国が大トロを高く買ってくれるからこそ、日本人は赤身を比較的安く食べられているのです。

2023年1月、TBSの報道番組『サンデーモーニング』の新春スペシャル「堕ちるニッポン再生の道は……」と題されたドキュメンタリーが放映されていました。

そこでは冒頭、豊洲市場での初競りで大間産の一番マグロに昨年の2倍以上の値段がついたことを紹介したのち、目下起きているという「ある異変」について言及していました。

その異変とは中国のマグロ需要が高まる中での相場上昇で、輸入マグロの価格が過去10年で2割も高騰したことなどにも触れています。また、番組では日本一の水揚げ金額を誇る焼津港に年50回もマグロの買い付けに来るという中国人バイヤーが登場します。彼はその日も4.5tのマグロを購入し、2200万円を支払ったことも明かされます。

中国と同様に、ここ数年マグロの需要が伸びているのがアメリカです。

全輸出量の8割ほどを日本が輸入していたメキシコ産養殖クロマグロをめぐっては、2020年からアメリカへ輸出されることが多くなったのです。そしてついに2021年にはアメリカの輸入量が日本をわずかに上回りました。今後、数年以内にメキシコ産養殖クロマグロの7割がアメリカへ輸出されるようになり、日本への輸出分は2割未満にとどまるようになると私は見ています。

こうした世界での買い負けの原因は、ほかにもあります。

水産物に対する舌が肥えている日本人を消費者として抱える日本の水産業者は、海外で買い付ける際、要求が高すぎるのです。品質や規格が基準に見合う品物だけを選別することはもちろんのこと、在庫を抱えるのが悪とされているので小ロットで発注します。一方、米中の業者は細かいことは言わず大ロットで仕入れる。品質重視はいいことですが、どちらがお客さんとして歓迎されるか、言わずもがな。

そんななか、マグロに限らず日本市場は海外の生産者にだんだん相手にされなくなってきているのです。水産業界の三大展示会の開催地はアメリカ、スペイン（2021年まではベルギー）、中国で、残念ながら日本は入っていないことを見てもよくわかります。

日本人が好むクロマグロは「絶滅危惧」に引き上げ

マグロに関しては世界市場での買い負け以外にも気がかりなことがあります。それがクロマグロ保護を訴える環境保護団体の動きです。

2014年、国際自然保護連合（IUCN）は、太平洋クロマグロの絶滅の恐れについて「軽度の懸念」から「絶滅危惧」に引き上げました。このとき、元凶として名指しされたのが、当時太平洋クロマグロの9割が消費されていた日本でした。

そして翌年、太平洋クロマグロは国際的な漁獲規制の対象となりました。未成魚（魚体重30㎏未満）については、各国ごとに2002～2004年度の平均値から漁獲量を半減、また成魚についても同期間の平均水準以下にとどめなければならないという厳しいものでした。

これにより、日本の太平洋クロマグロの漁獲枠は小型魚で4007t、大型魚は4882tに設定されました。実はこの規制は、世界各国の環境団体から「クロマグロ乱獲」への批判が高まるなか、日本が自ら中西部太平洋まぐろ類委員会（WCPFC）に提案し、採択されたものです。

クロマグロの世界最大の消費国という立場を踏まえ、乱獲防止に取り組む姿勢を世界に見せる必要があったからです。その後、親魚の資源量が回復傾向にあることを受けて漁獲枠は多少見直されています。2022～2023年の太平洋クロマグロの日本の漁獲枠は、小型魚4725t、大型魚7609tとなっています。

「マグロは養殖が可能じゃないか」と思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし、天然種苗に依存しない完全養殖によるマグロの生産はまだまだ限定的で、野生の幼魚を漁獲して育てる「畜養」がほとんどです。野生の幼魚についても漁獲規制の対象となるため、すぐに養殖量を増やすということは不可能なのです。

大手回転寿司チェーンの場合は、養殖マグロの仕入れを年間で契約していることが多く、今のところはマグロ相場の高騰や、品薄などの影響を受けていないという見方もあります。ただ、今の幼魚が成魚となる2、3年後はどうなるか不透明です。

水産資源の保護において漁獲枠の設定は有効な手段のひとつでしょう。しかし、漁獲枠の増減は漁業者の収入に直結する問題であり、水産業の健全な存続のためにも、慎重に設定されなければいけません。

回転寿司チェーンに渡っていたヤミマグロ

2023年に入って表面化した大間マグロの不正流通問題も、漁師による漁獲枠への不満が背景にあったといえます。

本州の最北端・青森県の大間漁港で水揚げされるクロマグロは、「黒いダイヤ」とも呼ばれ、国産マグロのなかでも最上級品として認識されています。大間の周辺漁港はサンマやイワシ、スルメイカなどが多く存在し、マグロにとっての栄養源が豊富なため、大間マグロは脂が乗っていて味が良いとされています。

ちなみに豊洲市場の初競りでは、大間マグロが2023年まで12年連続で、その日の最高値で落札される「一番マグロ」となっています。

そんな一大ブランドに、疑惑が浮上したのは2022年夏のこと。青森県による調査で、大間周辺の3漁協の漁師20人が前年のクロマグロの漁獲量計59・8t分を報告していなかったことが明らかになったのです。

さらにその後、新たな未報告分が明らかとなり、水産業者2人は合わせて74tの漁獲量を県に報告しなかったとして、漁業法違反容疑で逮捕・起訴されました。同年度に、青森県に割り振られていたクロマグロの漁獲量は約710tなので、この「ヤミ漁獲」がそれなりの規模だったことがわかります。

ヤミ漁獲されたクロマグロは、水産卸売会社に売却され、その後、大間マグロとして回転寿司チェーンに卸されていたと報じられました。

マグロの漁獲枠は、海域ごとに行われる国際会議の決議に基づいて各国に分配され、各都道府県や各漁協、そして漁師という具合に、枝分かれするように分配されていきます。基本的にすべてのレベルで、分配は過去の漁獲実績に基づいて行われます。大間漁協では5t以上の枠を分配されている漁師もいれば、1t未満の枠しか与えられていない漁師もいたようです。

獲れば必ず儲かる大間マグロの場合、それぞれの漁師が与えられた枠の上限まで獲るのが普通です。すると漁獲枠分配の基準となる過去の漁獲実績は、永遠に固定化されることとなります。大間マグロのヤミ漁獲の動機には、そんな不公平感もあったものとみられます。