AGF初となるフードバンク支援活動の社員体感プログラムを実施 様々な環境で困難に向き合っている方生活者へ「ふぅ」を提供
味の素AGFの商品は、様々な環境で困難に向き合っている生活者へ、「ふぅ」と一息つく癒しをお届けできる――。
社員が実際にこのような気づきを得ることができた「体感プログラム」が7月開始された。
体感プログラムは、社員がフードバンクの活動に参加し社会に貢献するとともに、生活者と直に接することで当社商品の価値について身をもって学ぶことを目的としている。
その運用にあたっては、サステナビリティ推進部が旗振り役となり、社内募集を行い社員にサステナビリティ活動へ参加機会を提供している。
従来の体感プログラムに「AGFブレンディの森」の森づくり活動や「徳之島コーヒープロジェクト」などがあり、今年、初の試みとしてこれらに「フードバンク支援」の活動が加わった。
フードバンクの参加人数は、受け入れ側のキャパシティなども考慮して調整している。
フードバンクは一般的に、貧困と食品ロス解消の一手段として企業や団体から食品の寄贈を依頼。事業からは収益を生じず、寄付金や補助金を元手に運営している。
AGFは、小売店への出荷期限が切れてしまった賞味期限間近の長期滞留品を全国6団体のフードバンクに提供。提供規模は杯数ベースでは2023年に6団体トータルで188万杯に上る。
7月22日、「フードバンクTAMA」（東京都日野市）と「日野市社会福祉協議会」（同）を基点に、「デイケアルームフローラ」（NPO法人ゆめのめ運営）と「放課後等デイサービス クリッパーズ」（NPO法人ひの・I-BASYOクリッパーズ運営）での支援活動に参加したのは、ファンマーケティング推進部コーポレートコミュニケーショングループの手嶋めいさんと東京支社の中前郁也さんの二人。
社内募集に手を挙げた理由について、手嶋さんは「普段、AGF商品と接点が少ない方たちにAGF商品をお届けすることで、どのように思って下さっているのかが気になったのと、広報として商品や企業価値を伝えていく中でフードバンクを自分事化して発信していきたいと考えた」と述べる。
二人は、フードバンクTAMAで概要説明を受けた後、日野市社会福祉協議会で様々な企業・団体から寄せられる支援物資（提供物）の箱詰めを体験。ここで、箱詰めの難しさとともに届け先への想像力の大切さを痛感する。
「他企業様からの支援物資を一律に詰めるのではなくて、お届け先のことを考えながら詰めなければならなかった。受け取りに来られる方が自動車か自転車かでも詰め合わせ内容を変える必要があった。AGF商品だけをみても、お子様が多いところにはカフェイン少なめの商品、女性が多いところにはティー系の商品といった具合に仕分けていった」と振り返る。
水やお米で箱に偏りが生じることなく重さのバランスを整えたり、届け先に喜んでもらうため、隙間を極力なくして、びっしり詰め合わせるのもポイントという。
作り方や注意書きなどを記載した外箱を小分けにする場合は、別紙に作り方や注意書きを記して同封する作業も目の当たりにする。
「たくさんの種類のものを判断して、お届け先のニーズに合わせて箱に詰め合わせるのはとても大変。みなさん、ボランティアでやられて本当に頭が下がる思いがした」と語る。
一方、届け先のデイケアルームやデイサービス施設では、生活者の喜びの声を肌身で感じる。
「“AGF商品をいただくとほっとする”というお言葉や“楽しみにしていた”というお言葉を直接聞くことができて率直に嬉しかった。生活が困難な方にAGF商品を提供することでその方たちのストレスを少し和らげることに気づけたのもよかった」との手応えを得る。
中前さんも「我々の商品を心待ちにして下さる方がこんなにもいらっしゃるということを肌で感じられて嬉しかった。フードバンクや行政、地域コミュニティなど様々な方々が支え合って商品がお届けできていることも実感できた」とコメントする。
「デイケアルームフローラ」では、重症心身障害児や医療的ケア児をつきっきりで看病する保護者にも重宝される。
「つきっきりで看病されているとココロが疲れてしまうはず。保護者の方はカフェに行くのも、さっと買い物に出かけるのも難しく、そうした中で、AGF商品を受け取られてとても喜ばれていた。一つの商品でこんなにも人を笑顔にできるということを改めて理解することができた」と手嶋さんは心を震わせる。
サステナビリティ推進部では、フードバンクへの参加を生活者との重要な接点の場とも位置付けている。
サステナビリティ推進部企画推進グループ参事の渡邊崇さんは「社員は普段、一般消費者と接する機会がほとんどないため、社員の視野を広げるためにもいい機会」と捉えている。
提供先のフードバンクとは覚書きを交わしている。
「AGFはフードバンクに提供した商品にも責任を持ちたいと考えており、長期滞留品の流通経路を整備することはもちろん、フードバンク提供後も適切に管理し、支援先へお渡しいただくことを確認できた6カ所のフードバンクと覚書を交わし、商品を提供している」と述べる。
社員のフードバンク活動の参加は、今後、9月・11月・1月の実施を予定している。「今期（3月期）は本社と関東支店、開発研究所の社員限定で募集した。今期の活動結果を踏まえて、回数を増やしていくことや、全国の社員を対象に募集していくことを検討していきたい」と渡邊さんは力を込める。
手嶋さんも「企業活動をより多くの方にお伝えするため、新しく立ち上げたSNSを効率よく使っていきたい。」と意欲をのぞかせる。
