災害が起きてから知るのでは遅い＜携帯トイレの使い方＞。「いくつ備えておく？」「使ったらどう処理？」防災トイレ専門家が徹底解説
2024年8月8日、日向灘を震源とするマグニチュード7.1の大きな地震が発生し、「南海トラフ地震臨時情報（巨大地震注意）」が一時的に発表されました。災害への備えで後回しにされがちな「トイレ」ですが、NPO法人日本トイレ研究所代表理事の加藤篤さんによると「発災後3時間以内に約4割の人がトイレに行きたくなる。だから水・食料より先にトイレ対応が必要」とのこと。そこで今回は、加藤さんの著書『トイレからはじめる防災ハンドブック 自宅でも避難所でも困らないための知識』から、今知っておきたいトイレの知識を一部ご紹介します。
* * * * * * *
後悔しないための携帯トイレの選び方・使い方
携帯トイレとは、便器に設置して使用する袋式のトイレです。袋の中に排泄し、吸収シートや凝固剤で大小便を吸収・凝固させます。
給排水設備が損傷して水洗トイレが使用できないときでも、便器に取りつければすぐに使用できることが利点です。また使い慣れたトイレ室を活用できるため安心です。
一方、いくつかの注意点があります。
まず携帯トイレを選ぶ際は、大小便をしっかり吸収・凝固できること、一定期間保管しても液体に戻らないこと、臭気対策が施されていることなどをチェックしてください。衛生的な問題が生じないよう、性能の良いものを選びましょう。
また、使用時に直接便器に取り付けることはおすすめしません。先に45リットル程度のポリ袋を便器に被せてから便座を下ろし、その上に携帯トイレを取りつけましょう。こうすれば、携帯トイレの交換時に水が滴ることはありません。
事前に使い慣れておくことをおすすめします。
使用済みの携帯トイレはフタつきの入れ物で保管する
携帯トイレを使用した後の取り扱い方法について説明します。
市町村への確認が必要ではありますが、概ね可燃ごみとして収集・処理されます。
『トイレからはじめる防災ハンドブック 自宅でも避難所でも困らないための知識』（著：加藤篤／学芸出版社）
可燃ごみとして収集するということは、ごみ収集車等で運ぶことになります。災害時は地盤沈下や液状化、浸水、建物倒壊などで道路が塞がれてしまう可能性があります。
通常であれば、すぐに実施できたごみ収集でも、災害時は思うようにいきません。
例えば、横浜市地域防災計画では、「生活ごみ・避難所ごみは体系的な被災状況を把握のうえ、本市職員などによる収集体制を整え、発災から72時間までに順次収集業務を開始する」となっています。
災害の規模や被災状況によっても異なりますが、少なくとも数日間は、各自で使用済み携帯トイレを保管することが求められます。
携帯トイレの中身は大小便ですので、臭気対策が必要になります。
また、直射日光があたると袋の劣化につながるので、フタつきの入れ物などに入れてベランダや庭など、生活空間と切り離した場所に保管することが必要です。
大小便のほとんどは水分ですので、一度にたくさんの量は重くて運べません。袋が破れないように注意することも必要です。
「人数×回数×日数」で携帯トイレを常備する
自宅で避難生活を送るには、携帯トイレの備えが欠かせません。では、携帯トイレはどのくらい必要になるのでしょうか？
携帯トイレの必要数を計算するには、避難生活を送る人数、1日当たりの排泄回数、そして避難生活を送る日数を想定する必要があります。
これらが分かれば、「人数×排泄回数×避難日数」という計算式で、携帯トイレの必要数を導き出すことができます。
ここでは仮に4人家族を想定してみます。排泄回数は一人ひとり異なりますので、それぞれが実際に数えてみることをおすすめします。
内閣府（防災担当）が作成した「避難所におけるトイレの確保・管理ガイドライン」では、1日当たりの平均的なトイレ使用回数の目安は「5回」と記載されています。
避難日数は災害規模によって大きく異なりますが、国が定める「防災基本計画」では、住民に対して最低3日間、推奨1週間分の携帯トイレ・簡易トイレ、トイレットペーパー等を備蓄することを啓発するように記載されています。
以上をまとめると、4人家族であれば次のような計算になり、１４０回分の携帯トイレが必要になります。
災害発生直後は設備点検より先に携帯トイレを取りつける
発災から3時間以内に約4割の人がトイレに行きたくなったというデータがあります。
発災後3時間でできることは、命を守り、安全な場所に避難して安否確認をすることぐらいではないでしょうか。
このような大混乱のなか、私たちは水や食料のことを心配すると思いますが、実はそれより先にトイレが必要になるのです。
急いですべきことは、避難所や自宅、オフィスなどのトイレに携帯トイレを取りつけることです。
もちろん、トイレの天井が壊れていたり、トイレブースが倒壊していたりして、トイレが危険な場合はこの限りではありません。
私たちはトイレに行くとき、誰かに申告して行くわけではありません。基本的には各々が便意や尿意を催したときに誰にも言わずにトイレに行きます。
体調を崩して嘔吐することもあると思います。そのため、どのタイミングで誰がトイレに行くのかはわかりません。停電していたとしても、断水に気づかずに排泄してしまうことが考えられます。
そんなとき、便器に携帯トイレが取りつけてあれば、災害時のトイレ対応であることに気づきます。
携帯トイレの使用方法はわからない人がほとんどですので、ポスターやスタッフを介して伝えることも必要です。
給排水設備の点検等は、携帯トイレを取りつけてから実施してください。さきに点検を行っていると、その間にトイレを使用されてしまうからです。
設備点検の結果、問題ないことが分かれば、携帯トイレを取り外せばよいだけです。
これまでの震災や豪雨災害において、携帯トイレを活用することでその場を乗り切った事例はあります。
繰り返しになりますが、災害時はできるだけ早く携帯トイレを取りつけることが必要です。
災害になる前に周知しておきたい携帯トイレの使い方
災害時のトイレの初動対応として携帯トイレを用いることが有効です。しかし、避難者の多くは携帯トイレを知りません。見たこともなければ使い方もわかりません。
間違った使い方をしてしまうと不衛生な状態になり、集団感染を引き起こすことにもつながります。
そこで、大事なのが使用方法の周知徹底です。災害が起きてからでは遅いので、平時の啓発が重要になります。
防災訓練や学校での授業、地域のイベントなど、あらゆる機会を活用して伝えることが必要です。動画を活用することも有効です。
災害が起きてしまった後の周知方法は、これまでの経験者の話を踏まえると主に2つの方法が考えられます。
1つ目は、イラストや図を用いてポスターを作成し、トイレに掲示することです。
2つ目は、トイレ前にスタッフを配置することです。
実際に、東日本大震災の避難所や西日本豪雨の際の病院などで実施されました。これら2つの方法を両方実施することになると思います。
災害時の負担を軽減するためにも平時の啓発を重視したいものです。
※本稿は、『トイレからはじめる防災ハンドブック 自宅でも避難所でも困らないための知識』（学芸出版社）の一部を再編集したものです。
