学歴による年収格差はどのくらいある？ 学歴に関係なく年収を上げるには？
学歴によって生じる年収の差について気になっている人も多いでしょう。この記事では、厚生労働省などが公開しているデータをもとにし、学歴による年収格差について詳しく説明します。そもそも学歴によってなぜ年収に格差が生じるのかに触れ、学歴に関係なく年収を上げる方法も紹介します。
学歴による年収格差はどのくらい？
学歴と年収に関する調査結果を見ると、実際に格差が生じていることがわかります。具体的には、どの程度の格差があるのでしょうか。ここでは、学歴による年収格差がどの程度なのか、データをもとに解説します。
学歴別の平均賃金
厚生労働省が公表している「令和3年賃金構造基本統計調査」によれば、学歴別の賃金の平均は高校が27万1,500円、専門学校が28万8,400円、高専・短大が28万9,200円、大学が35万9,500円、大学院が45万4,100円でした。なお、手当などは含まれておらず、所得税の控除前の金額です。この調査結果を踏まえると、学歴が高いほど賃金が高くなる傾向があるとわかります。
以下の表は月額賃金に12ヶ月をかけて単純計算した年間賃金の目安になります。
初任給の違い
同調査によれば、学歴別の新規学卒者の賃金の平均は、高校が17万9,700円、専門学校が20万6,900円、高専・短大が19万9,800円、大学が22万5,400円、大学院が25万3,500円でした。手当を含まず、所得税の控除前の金額です。初任給についても学歴によって差があり、学歴が高いほど金額が高いとわかります。
学歴で生涯年収にも差が出る？
学歴による収入の格差は、生涯年収にも影響するのでしょうか。ここでは、学歴による生涯年収の格差について解説します。
学歴別の退職金
「ユースフル労働統計2021」によれば、大学卒と大学院卒の退職金の金額を100とすると、高校卒（管理・事務・技術）は89.9、高校卒（現業）は75.0、中学卒（現業）は60.8となります。大学卒・大学院卒と比較した場合、学歴が低いほど退職金の金額も少ないとわかります。
学歴別の生涯賃金
同調査によると、2019年の男性の生涯賃金は大学・大学院卒が2億6,910万円、高専・短大卒が2億1,530万円、高校卒が2億1,280万円、中学卒が1億9,870万円でした。これは60歳まで働いた場合であり、退職金は含まれていません。学歴が高いほど就業年数は短くなりますが、それでも生涯賃金は高くなる傾向があります。
学歴による賃金格差が生まれる原因
なぜ学歴によって賃金格差が生まれるのでしょうか。その理由としては、さまざまなことがあげられます。ここでは、学歴による賃金格差が生まれる原因について具体的に説明します。
学歴が昇進に影響する
「ユースフル労働統計2021」の調査によれば、企業規模が10人以上の企業における部長比率・課長比率は、高校卒よりも大学卒・大学院卒のほうが高い割合を示しています。この結果を踏まえると学歴が昇進に影響している可能性が高く、その結果として賃金格差につながっていると推測できます。
専門職に就くには大学資格が必要になる
専門職の中には、年収が特に高い職種もあります。たとえば、医師、歯科医師、薬剤師などは比較的年収が高い傾向がありますが、それらの職種に就くには大学卒業以上の資格が必須となっています。また、大企業の総合職、弁護士、大学教授などは大学資格が必須ではありませんが、大学卒業と同等以上の学力が求められるケースがほとんどです。
年収が高い職種に就くには大学卒業以上のほうが有利であるため、その点が学歴と年収の関係に大きな影響を与えていると考えられます。
学歴に関係なく年収を上げるには？
一般的に、学歴が高いほど年収が高い傾向があります。しかし、学歴が低くても年収を上げることは不可能ではありません。ここでは、学歴に関係なく年収を上げる方法を紹介します。
規模の大きな会社へ就職する
学歴が低くても年収を上げるためには、規模の大きな会社への就職を目指しましょう。企業規模が大きいほど、賃金が高い傾向があるためです。「令和3年賃金構造基本統計調査」によると、平均賃金は大企業が33万9,700円、中企業が29万9,800円、小企業が27万9,900円となっています。
出典：令和３年賃金構造基本統計調査|厚生労働省
正社員を目指す
「令和3年賃金構造基本統計調査」によれば、正社員・正職員の平均賃金は32万3,400円、正社員・正職員以外の平均賃金は21万6,700円となっています。正社員・正職員の平均賃金を100とした場合、正社員・正職員以外の平均賃金は67.0です。かなり差があるため、年収を上げたいなら正社員を目指しましょう。
出典：令和3年賃金構造基本統計調査|厚生労働省
専門性を高める
年収が高い専門職の中には、大学・大学院卒の資格がなくても就ける職種もあります。たとえば、航空機パイロットや新幹線運転士などが該当します。
また、最終学歴が短大や専門学校の場合、特定の資格を取得すれば独立して開業したり、安定的に収入を得たりすることが可能です。具体的には、社会保険労務士、看護師、理学療法士などの資格がおすすめです。
まとめ
複数の調査結果を見ても、学歴が高いほど賃金が高くなることは明らかです。学歴が高い人ほど年収の高い職業に就きやすく昇進もしやすいため、学歴による年収格差は確かにあるといえます。
ただし、学歴が低くても就職先、雇用形態、専門性などの条件によっては、年収が高くなる場合もあります。年収を上げるためには学歴以外の要素も関係するため、さまざまな方向から年収アップを目指しましょう。
