学ばない人ほど「大学は役立たず」と言う
■大学教育の強化を求めるのに就活ルールを撤廃する矛盾
この秋、経団連が発表した就活ルール廃止のニュースは世間を賑わせた。すでに形骸化が指摘されているルールではあるが、それでも大きな出来事である。政府や大学の関係者からは、「就活の早期化により、学業がおろそかになる」との批判の声があがった。
私自身、大学に身を置く立場にある。学生たちには多くの時間を学業に費やしてほしいと願っているが、ここで一歩引いて考えてみると、「産業界は大学にいったい何を求めているのだろう」という素朴な疑問が湧いてくる。というのは、最近の産業界は、かなりの頻度で大学の教育改革を求める声を発しているからだ。
つい先日（2018年12月4日）も、経団連は『今後の採用と大学教育に関する提案』をまとめ、そのなかで「文系・理系の枠を越えた基礎的リテラシー教育」や「大学教育の質保証（アクティブラーニングと成績要件・卒業要件の厳格化）」などへの期待に触れていた。予測が困難になる社会で活躍できる人材を育成するためには、大学教育の強化が大事だという判断によるものだが、だとすれば、なぜ、就活ルールの撤廃という学業の遂行が懸念されるような方針をほぼ同時期に出すのか。そこに矛盾点が見出せないわけでもない。
■「何を学んだか」＜「どの大学を出たか」
そもそも、「大学教育は意味がない」というのが日本の人事関係者ではなかったのか。とりわけ文系領域を中心に、「学生が大学で何を学んだか」よりも「どの大学を出たか」を重視する採用が続いていたのはそのためだろう。
果たしていまの人事は、大学教育に意味を見出しているのか、いないのか。いや、もはやこのような大きなくくりを持ち出しても、それほど意味はないのかもしれない。では、誰が、大学教育に意味を見出し、誰が見出していないのか――本稿では、こうした切り口から、事務系／文系領域における「大学と企業との関係」を改めて見直してみたいと思う。
そのために用いるのは、事務系総合職の採用面接担当者を対象に実施したアンケート調査のデータである（実施時期2015年12月、調査会社インテージのモニターから該当者を抽出、回収数1110）。さまざまな規模、産業、地域の企業関係者から回答が寄せられたが、本稿の柱に据えたいのは、「大学における専門の学習・研究が、企業人として有能な人材になることに結びつくと考えていますか」という項目への回答だ。
■“大企業関係者”ほど大学教育の意味を否定する
4段階尺度の選択肢を提示したところ、もっとも回答が集中したのは「やや考えている」であり、その割合は5割強。そして、「おおいに考えている」は2割弱、「考えていない（あまり＋まったく）」は3割。こうした分布を確かめたうえで、この回答を左右する要因を探ったところ、下の図表に示すような結果が得られた。2つのポイントを強調しておきたい。
※この表では「（有能な人材になることに結びつくと）やや考えている」を基
第1に、大きな規模の企業の関係者ほど、大学における専門の学習・研究は役に立たないとみている傾向が強い。具体的には、従業員が1万人を超えるような規模の企業関係者は、そうでない企業の者に比べて、2倍ほど「有能な人材になることに結びつくとは考えない」という結果が得られている。
■大企業関係者ほど「発信力が強い」
大企業での業務は、どうしても調整ごとが多くなり、縦割り主義・分業主義が浸透しているため仕事の幅も限られる。他方で「勝ちパターン」として引き継がれているビジネスモデルがあり、それへの追随がただ強く求められるということもあり得よう。
大企業関係者ほど「大学における専門の学習・研究は役に立たない」と判断するようになるのは必然のことともいえそうだが、問題はその先である。つまり、一般的に考えて、大企業関係者ほど発信力が強く、その声が注目されやすい。大学教育の意味を疑問視する声があるとすれば、その背景の一端にこのような事情があることを、私たちは頭に入れておくべきであるように思われる。
■学生時代に学ばなかった人は大学教育を評価できない
第2のポイントは、採用担当者自身に関わる経験も大学教育への評価を大きく左右することだ。調査では、質問項目「あなたは大学（院）時代、専門の学習・研究にどれほど意欲的に取り組みましたか」を立て、ここでも4段階尺度で回答してもらっている。
その回答と「大学における専門の学習・研究が、企業人として有能な人材になることに結びつくと考えていますか」への回答との関連をみると、図表にあるように、大学時代に意欲的に学習していた人は専門の教育・学習に意味を見出すが、意欲的に学習していなかった人はそのように捉えていないという傾向があることがわかる。
「歴史や文学などに詳しくなっても、現場には関係ない」。「法学や経済学の知識なら使える場合もあるが、よほどのマッチングが成立したときに限られる」。しばしば人事関係者たちから寄せられる声である。それはそうなのだろうが、大学での学びで得られるのは何も専門知識だけではない。
文系領域だったとしても、1つのテーマを追究することは、問いの立て方やデータの収集方法、具体的な分析手法などについても学ぶことを意味する。広く見れば、そのスキルは、企業で必要とされるスキルとそれほどかけ離れたものではないはずだ。ただ、なるほど、両者の関係に気づくためには、それなりの学習経験も必要になってくる。学習の意義は、学習した人にしかわからない――考えてみれば、至極まっとうな話でもある。なお、大学卒業生を対象に実施した質問紙調査を分析する限り、大学での学びは所得の向上をもたらす。詳しくは連載第1回を参照してもらいたいが、この点をここで補足しておきたい。
■人は自分の経験や環境から自由にはなれない
そしてこのような筋道がみえたとき、いまひとつ、現在の大学教育をめぐる見解を決めているだろう50代といった世代が、どのような学生生活を送っていたのかという問いを提示せずにはいられない。その世代が学生だったのは、およそ1980年代。世はバブル経済に浮かれ、大学はレジャーランドと呼ばれていた時代である。
急いで断っておきたいが、すべての50代が学びに意欲的ではなかったと主張したいわけではない。ただ、数年前に参加したシンポジウムで、有識者として名の知れている50代半ばのある登壇者が、「大学生なんて、どうせテニスサークルばっかりやっているんだから」と発言し、一部会場参加者から大きな笑いが起きたことには少々驚いた。
いまの大学生たちは、レジャーランド時代の大学生とは明らかに違う。学習時間の少なさなど指摘されることもあるが、少なくともテニスサークルばかりやっている学生などはかなりの少数派だ。むしろ、就活で不利にならないよう、付加価値をつけることに精いっぱいな学生たちの姿のほうが目立っている。
結局のところ、人は自分の経験や環境から自由にはなれない――連載「『ニッポンの学歴言説』を問う」の第1回目、第2回目では、データから教育や学歴の効果の実態そのものについて検討を加えた。しかし、データを用いてできることはそれだけではない。データは私たちの認識の内実についても重要な示唆を投げかけてくれる。今回はこのことを最後に強調しておきたい。
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東京大学 高大接続研究開発センター 教授
1974年生まれ。2003年東京大学大学院教育学研究科博士課程単位取得退学。07年博士（教育学）取得。17年より現職。専攻は教育社会学。著書に『「超」進学校 開成・灘の卒業生』（ちくま新書）、『検証・学歴の効用』（勁草書房）などがある。
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（東京大学 高大接続研究開発センター 教授 濱中 淳子 写真＝時事通信フォト）
