トレーニングマシン「HOGREL」販売のホグレルが破産
ホグレル(株)(TDB企業コード:986165084、資本金2412万円、東京都板橋区大原町36-18、代表向川是吉氏)は、3月15日に東京地裁より破産手続き開始決定を受けた。
破産管財人は好川久治弁護士(東京都港区西新橋1-12-8、ヒューマンネットワーク中村総合法律事務所、電話03-3501-8822)。債権届け出期間は4月12日まで。
当社は、2004年(平成16年)11月の設立。オリジナルトレーニングマシン「HOGREL」の販売を主体に、スポーツクラブ「ホグレルスペース」も運営していた。特に、「HOGREL」は動的ストレッチマシンと呼ばれ、通常の筋力アップを求めるマシンと異なり柔軟性向上に重点を置いたもので、腰痛の改善やけが防止の効果が期待できることから、プロ野球球団やフィットネスクラブのほか医療機関などにも納入し、2019年10月期には年売上高約4億円を計上していた。
しかし、近時は新型コロナウイルスの感染拡大の影響で自社ショールームを使ったデモンストレーションや展示会の参加、介護施設への営業自粛を余儀なくされ、2022年10月期の年売上高は約3億円に落ち込んでいた。また、スポーツクラブの会員数も減少したこともあり、今回の措置となった。
負債は債権者約89名に対し約3億550万円。
なお、事業の大半は別会社に事業譲渡されており、店舗等を含め営業を継続中。
破産管財人は好川久治弁護士(東京都港区西新橋1-12-8、ヒューマンネットワーク中村総合法律事務所、電話03-3501-8822)。債権届け出期間は4月12日まで。
当社は、2004年(平成16年)11月の設立。オリジナルトレーニングマシン「HOGREL」の販売を主体に、スポーツクラブ「ホグレルスペース」も運営していた。特に、「HOGREL」は動的ストレッチマシンと呼ばれ、通常の筋力アップを求めるマシンと異なり柔軟性向上に重点を置いたもので、腰痛の改善やけが防止の効果が期待できることから、プロ野球球団やフィットネスクラブのほか医療機関などにも納入し、2019年10月期には年売上高約4億円を計上していた。
負債は債権者約89名に対し約3億550万円。
なお、事業の大半は別会社に事業譲渡されており、店舗等を含め営業を継続中。