三菱が“謎の新型軽”を予告!? 新モデル16車種をグローバルで投入へ! 日本でどんなモデルが登場する?

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改めて「三菱らしさ」を提供

 2023年3月10日に三菱自動車工業(以下、三菱)は2023-2025年度 中期経営計画「Challenge 2025」を発表しました。
 
 そのなかで、もっとも目を引いたのはグローバルでの地域戦略です。

「成長ドライバー」(アセアン、オセアニア)、「レバレッジ地域」(中南米、中東・アフリカ)、そして「先進技術推進地域」(日本、北米、欧州、中国)と、大きく3つに分類したのです。

三菱がアセアンに投入予定の「XFC コンセプト」

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 現行の中期経営計画「Small but Beautiful」でも、アセアンについてはコア地域として位置付けて、新商品の投入を積極的に進めてきたのですが、それが今回、「事業中核地として経営資源を集中。台数シェアや収益、全ての拡大を目指す」と言い切るほど、三菱の商品が大きく活きるアセアンとオセアニアへの事業シフトを強調したのです。

 さらに、アセアン・オセアニアで培った商品性や知見を、中南米、中東、そして今後市場が大きく拡大することが予想されるアフリカに向けてフル活用するというのです。

 従来の自動車主要市場である日本、北米、欧州、中国については、数を追うのではなく、技術革新とブランド力の強化を深掘りする姿勢を示したといえるでしょう。

 こうした、思い切った経営戦略を公開できたのも、ルノーと日産による保有株式に関する協議がまとまったことを受けて、ルノー・日産・三菱アライアンスにおける「三菱の立ち位置や役割」がより明確化なったためだと考えられます。

 そのうえで、改めて「三菱自動車らしさ」を、「環境×安全・安心・快適」を実現する技術に裏付けられた信頼感により「冒険心」を呼び覚ます心豊かなモビリティライフをお客さまに提供すること、と定義しました。

 そのなかには、日本での販売店を通じて、電動車を活用したライフスタイルやエネルギーマネージメントの提供、またキャンプ体験やラリーアートブランドの活用にも積極的に行うとしています。

新型軽乗用車の存在が気になる!

 日本市場では今後、どのような車種が登場するのでしょうか。

 グローバルでの商品投入計画を見ると、今後5年間にわたり、全16車種(うち電動車9車種)が投入されることになっており、このうち、ICE(インターナル・コンバッション・エンジン:内燃機関)が7車種、電動化モデルが9車種という内訳です。

 ICEで公表済み車種は2023年5月に国内で発売予定の新型軽自動車「デリカミニ」と、2022年10月にベトナムで公開されたアセアン向けのコンパクトSUV「XFCコンセプト」の2車種。さらに、ベールに隠された「新型軽乗用車」の存在が気になるところですが、この車種は当然日本専用車になるでしょう。

「Kei Passenger(軽乗用車)」は「デリカミニ」より小さい!?

 一方で、電動化モデルについては、BEV(電気自動車)がピックアップトラックと2列シートSUV、そしてルノー・日産・三菱アライアンスから供給予定のBEVがふたつの合計4車種。また、ハイブリッド車では2列シートSUV、「エクスパンダー」、そしてMPV(マルチ・パーパス・ヴィークル)の3車種。そして、「ASX」(日本名:RVR)と「コルト」です。

 それらを、成長ドライバー(アセアン・オセアニア)とレバレッジ地域(中南米、中東、アフリカ)で導入予定車種と比較すると、これら地域以外で発売される車種は、コルトとアライアンスBEVのうちのひとつ、合計2モデルのみであることが分かります。

 コルトについては、記者からの質問に加藤隆雄CEOが「ルノーからOEM供給を受ける欧州専用車になる」と答えており、日本では発売されないようです。

 また、アライアンスBEVは会見のなかで詳しくは触れられていませんが、基本的にルノーと協業する欧州向けを想定しているようですが、日本市場向けの可能性はゼロではないでしょう。

 ルノーでは日産からの出資を受けて、BEV開発製造会社「アンペア」が立ち上がりますが、三菱の欧州向けアライアンスBEVがアンペア経由になるかどうかは「ルノー次第」とのこと。また、アンペアへの出資についても検討を進めている状況だと言います。

 いずれにしても、日本向けの新たなBEVが今後5年間に登場する可能性は低いことになります。

 また、日本の今後の市場状況を見ながら、成長ドライバー(アセアン・オセアニア)向け車種の電動車が日本に上陸する可能性も否定はできないのではないでしょうか。

 カーボンニュートラルの観点では、このようなさまざまな車種投入によって、2030年にグローバルで電動車販売比率50%を目指します。

 パワートレインや地域での内訳については、国や地域での規制の状況や市場の変化によって流動的だと説明。そのため、三菱としてはどのような市場変化にも対応できるような社内体制づくりを準備していると言います。

 さらに、2035年度には100%を目指すといいます。ここには日本の軽自動車も含まれますが、あくまでも電動車100%であり、日本の軽自動車をBEV100%とするのではないでしょう。