※この記事は2016年02月20日にBLOGOSで公開されたものです

編集部より：東京23区を様々なデータで解析、パブリック・イメージとは異なる実相を浮き彫りにした『23区格差』 (中公新書ラクレ)が話題の東京23区研究所所長・池田利道氏に寄稿いただきました。

男女比はそもそも“アンバランス”である

　女性を100としたときの男性の割合、これを「性比」という。国連の推計による2010年の世界人口の性比は101.6。この数値は、「男女がほぼ半分ずつ存在している」ことを意味する。そんなのあたり前じゃないか、と思われたかもしれない。どっこい、性比とは、生物学的要因はもとより、政治・経済・社会的な要因によって大きく変化するものなのである。

　たとえば5歳未満に絞って性比をみると、全国、東京23区ともに104.8と男性の方が多い。男の子の方が多く生まれるのは、男性は女性より死亡率が高いことを見越した「神の摂理」によるものだろう。実際、「神の摂理」そのまま、年齢が高くなるに従って性比は低くなっていく。かつては、ほぼ結婚適齢期で性比がバランスしていたが、医療水準が向上した今日では、全国平均で見ると50歳を境に100を下回り、女性の方が多くなる。ちなみに、長寿国である日本の性比は94.8。東京23区なら97.3と女性の方が多い。

現在の東京は「女性」超過

　ここまでは常識の範囲内に収まる話だろう。しかし先述したように、実際は政治や経済、社会的要因によって、ときに性比は大きく変化する。たとえば、お隣の中国。その性比は2010年に104.9。10歳未満の子どもに限れば118.9と、男性が女性を大きく上回っている。このいびつな状態は、「ひとりっ子政策」がもたらした結果と思われる。経済・社会的要因の例としては、サウジアラビアが典型。同国の性比は130.8（2012年推計値）。さらに30代～50代に限ると、なんと176を超えてしまう。完全な男性超過。これはオイルマネーを目指し、他国から出稼ぎ労働者が流入してくるからである。

　前置きが長くなった。東京２３区を見てみよう。仕事の機会が豊富な東京も、かつては男性優位の社会だった。第1回の「国勢調査」が行われた1920（大正9）年の東京都（当時は東京府）の性比は112。その後も長く男性超過の時代が続く。しかし2000年に、東京都の性比は100を下回り、ついに女性の方が多くなる。23区に限ってみれば1990年から女性過多が続いている。

男性超過１位の「台東区」、女性超過１位の「目黒区」

　そのような背景のもと、今現在の東京23区の性比は、かなり大きな違いが生じている。　図1に23区別の性比をまとめてみた。男性超過の台東区と女性超過の目黒区の間には、実に22ポイントを超える差があることがわかる。

　なぜ、23区にはこんなに男女比のアンバランスさが存在しているのだろうか。台東区の性比が飛び抜けて高い背景には、圧倒的な男社会である山谷の存在が無視できないと思われるが、23区全体として、もっと正確な答えを探るためには、性比が低い区のほうをみていった方が分かりやすい。

23区で一番性比が低いのは目黒区だ。以下、港、渋谷、文京、世田谷と続く。いずれもいわゆる山の手に属し、各種調査の「住みたい区ランキング」上位のブランド区なのはみなさんもお分かりだろう。ぜひ「港区904万円、足立区323万円（所得水準）」のオビの文字が躍る拙著、『23区格差』をご覧いただきたいが、データから見てもこれらの区は、高所得、高学歴、高職種の「三高」を体現する、いわゆるあこがれのまちだ。

23区で性比が生まれる理由

家族で暮らしている場合、基本的には男女がカップルで生活している。このため、性比の差は「ひとり暮らし」によってもたらされることになる。そしてその大部分は未婚の独身者が構成している。彼らの場合、「ブランド区に住みたい」と望む気持ちがほとんどの男女に共通して存在するだろう。しかし、それを実現するためには多くのハードルがある。たとえば勤務先までの経路や距離であったり、家賃や買い物・飲食などの物価であったり、それは人によってさまざま。

しかし女性は、このハードルを軽々と乗り越える。それは治安や環境を優先する、という考えなのかもしれないし、単なるブランド志向かもしれない。とにかく希望を実現に結びつける実行力が備わっているのは確かだろう。

一方の男性。こちらは希望をあくまでも希望としてとどめ、実利を優先する傾向が強いようだ。実際、性比が高い区を見れば、大田区など、ものづくりの蓄積などが豊富で地元雇用力が高いまちや、豊島区などのように都心への通勤が便利なわりに地価・家賃が安いまちなど、まさに実利優先の区がズラリと並んでいるのがよくわかる。

　男と女の間に横たわる本質的な違いがこの性比の差を生んでいる。そう考えてみれば、なんとも興味深くはないだろうか。

結婚適齢期の男性に出会いたいなら「豊島区」に行け！？



　性比は年齢によっても異なってくる。図２に、その上位と下位のトップ5を記そう。大きな流れはこれで理解できるのではないだろうか。

　注目していただきたいのは、年代によって性比の高い区が入れ替わっていくこと。

まず20代前半では文京区。これは同区が学生のまちであることと深く結びついている。20代後半になると、千代田区の性比が突出する。これは企業の独身寮の存在が無視できないと思われる。かつてほどではないにしても、今でも23区に住むひとり暮らしの男性、その6％以上が独身寮で暮らしている。実際、千代田区はその割合が約2割にまで及び、23区で一番独身寮の集積が多い。

　本稿のテーマである「結婚に結びつく出会い」となると、対象はもう少し年齢層が高くなる。そこで図３で、30代から40代前半の「結婚適齢期」の性比を見てみよう。一目瞭然だが、豊島区の性比が最も高い。都心への交通の利便性に優れ、独身者向けの手ごろなアパートやマンションが多い豊島区は、実利優先の男性にとって格好の住まいの場となるようだ。その結果、豊島区は30代～40代前半に、男性が女性より２割近くも多い23区最大の男余り社会の様相を示す。もし単純に、婚活願望の強い女性が結婚適齢期の男性に出会いたいというだけなら、データ上では豊島区に向かえばいいということになる。

「女性の未婚率」増加が教えてくれること

　東京23区全体の結婚にまつわるデータを見ると、1985年～2010年までの25年間で、男性の有配偶者は1.2％増、男性の未婚者は0.9％増、女性の有配偶者は0.6％増と、いずれも大きく変わっていない。そんななか、14.6％と突出して増えている数値がある。それは「女性の未婚者」だ。

　その背景には近年における女性の社会進出や、企業や家庭での役割の変化など、いろいろな要因があるだろう。とはいえ、女性においても結婚願望そのものは変わらず世間に存在しているはずだ。14.6％の数値が、もし女性側の「あきらめ」の結果であるとしたら、男性や企業など、見守る周辺のほうに責任があるのも事実ではないだろうか。

　性比で見れば、男性や女性との出会いが多い区、少ない区は確かに存在する。しかし、区境を越え、人が当たり前のように流動している東京23区で、現実として、豊島区の男性が将来の伴侶を豊島区の中だけで探し求めることは考えられない。

むしろ、自治体や社会などの周辺が、その差が存在している事実を理解し、現実としてそれを有効にする施策や仕組みを考えていくことが望まれる。いつの時代でも、どのまちでも、未来を切り拓き、未来の文化を創り出して行くことができるのは若者たちだ。彼らをあきらめさせない社会にできるかどうか。そこに東京23区や日本の未来がかかっている。

（いけだ・としみち）1952年生まれ。一般社団法人東京23区研究所所長。東京大学工学部都市工学科卒業、東京大学大学院都市工学科修士課程修了後、財団法人東京都政調査会研究員を経て、財団法人東京都市科学振興会事務局長・主任研究員。89年より株式会社マイカル総合研究所主席研究員、94年に株式会社リダンプランニング、2011年に東京23区研究所設立。現在、まちづくりホームプランナー事業協同組合専務理事やUR都市機構まちづくり支援専門家などを務めながら、23区を中心とするマーケットデータの収集・加工・分析を手がける。

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