《中高年のひきこもり》世間が作り出した“虚像”が当事者らの心を殺す、不条理な現実
2019年は、「ひきこもり」という社会問題に関する、大きな事件や出来事が続く年だった。
【写真】ひきこもり問題と長年向き合ってきた池上正樹さんと斎藤環さん
20年以上にわたってひきこもり問題を取材し、1000人を超える当事者の取材に当たってきたジャーナリスト・池上正樹さんも、「昨年は、エポックメイキング（新時代を切り開くほど画期的）な年だった」と語る。その筆頭が、全国的なひきこもり実態調査の結果が、内閣府によって発表されたことだ。
ひきこもりは「115万人の2倍はいるだろう」と専門家
長らくの間、ひきこもりは更生すべき青少年の問題だと語られ、“大人のひきこもり”──定義としては40歳以降──は、対策するための予算や根拠法がないため、その存在を消し去られてきた。しかし、'19年3月に発表された、内閣府による実態調査の結果、40歳から64歳を対象にした「広義のひきこもり」が、全国で推定61万3000人もいるとわかったのだ。
平日の昼間、多くの人々が仕事や学業に精を出すさなか、暗い部屋でひとり塞ぎ込む。定職に就かず、親が甘やかし続けるため、本人は怠けて部屋を出ない──。これが、マスメディアを通して語られ、世間で醸成（じょうせい）されてきた、ひきこもりのイメージだろうか。
しかし、調査データによると、当事者たちがひきこもりに陥ったきっかけのトップ5は下記の通りだった。
1：退職した（36.2％）
2：人間関係がうまくいかなかった（21.3％）
3：病気（21.3％）
4：職場に馴染めなかった（19.1％）
5：就職活動がうまくいかなかった（6.4％）
（※参考：内閣府『生活状況に関する調査 （平成30年度）』より）
また、正社員として働いたことがある人は73.9％、契約社員、派遣社員又はパート・アルバイトとして働いたことがある人は39.1％にのぼる（複数回答可の本人質問）。
“怠けて働かない”という世間の抱く偏見には、まったく根拠がない。内閣府のデータは、そう示していたのだ。15歳〜64歳までを合わせた全国の推計は、実に115万人にもなる。
この数字について、池上氏はこう分析する。
「深刻な状況にいる人ほど、自身をひきこもりだと自認していない、または、そう答えたくないケースが極めて多いです。この調査は本人と家族への質問なので、おそらく当事者であっても、申告しなかった人も多いはず。長年の取材による勘でいえば、実際はこの数字の倍は存在する可能性があると思います」
'98年に『社会的ひきこもり』（PHP新書）を上梓し、ひきこもりという言葉が世に広まるきっかけを作った精神科医の斎藤環氏も、「『ひきこもり』という言葉がスティグマ（個人に不名誉や屈辱を引き起こすもの）なので、偏見を恐れて申告しない人は多い。少なくとも2倍はいるでしょう」と語る。
そもそも、「ひきこもり」とは特定の人物を指す名詞や、病気や症状の総称ではなく、“状態”である。
ひきこもりは“怠けている”のか
厚労省の『ひきこもりの評価・支援に関するガイドライン』では、以下のように定義されている。
《様々な要因の結果として社会的参加（義務教育を含む就学、非常勤職を含む就労、家庭外での交友など）を回避し、原則的には6ヶ月以上にわたって概（おおむ）ね家庭にとどまり続けている状態（他者と交わらない形での外出をしていてもよい）を指す現象概念である》
会社でのパワハラやセクハラ、過労やいじめによって傷つけられた人。あるいは、病気やPTSD(心的外傷後ストレス障がい)などのトラウマによって、身体の自由がきかなくなってしまった人。家庭環境のコミュニケーションがうまくいっておらず、身動きがとれない人まで……。
なんらかの理由で自分を守るため、安心できる自宅に退避して、そこが居場所となっている。そんな“状態”の人たちを無理に連れ出そうとしても厳しいに決まっているし、何より、どんな人生を送っていようが、他人が口出しするべきでないのではなかろうか。
「ひきこもる人のなかには例えば、ブラック企業でパワハラを受けたり、過労に追い込まれていたり、または、虐待による後遺症で大人になってからPTSDが発症し、自分でもコントロールができなかったりするケースもある。それを“怠けている”とくくるのには、相当のズレがありますよね。
“働かないし、社会に迷惑をかけている。だから、外に引き出すべき。そうすることは、親の責任である”というのは、誤った幻想です。少なくとも115万人もの人が追い込まれている状況を、本当に自己責任として片付けられるのか。これだけ多くの人がなぜ、社会経験がありながらも、ひきこもらざるをえなかったのか。その点に着目して、社会の側の検証をするべきだと思います」（前出・池上氏）
115万人いれば、115万通りの“状態”がある。だから当然、就労させるためのサポートセンターを用意して、無理やりに働かせようとすればすむ話ではないのだ。
そして、いざ働こうと思っても、履歴書に空白期間があると、途端に話が進まない、という事例が相次いでいるという。
「そもそもハローワークやサイトなどの求人には、行ってみたら詐欺まがいの仕事だった、というひどい例を筆頭に、ブラック求人、空求人も横行している。八方塞がりといえる状況になっているんです」（池上氏）
当事者と家族がどんどん孤立していく現状
'19年5月28日、神奈川県川崎市で通り魔による殺傷事件が起こった翌日、川崎市は会見を開き、容疑者に関する情報を発表。長い期間、就労せず外出も少ない生活で「ひきこもり傾向」にあったことや、50代の容疑者が80代の叔父と叔母から小遣いをもらっていた、との報道をもとに、80代の親がひきこもる50代の子を支える『8050問題』が大きな注目を浴びた。
また、テレビのワイドショーでは、ひきこもり当事者を犯罪者予備軍かのように語るタレントが続出。ネット上でも特に問題視されていたのが、事件直後の『ひるおび』（TBS系）におけるコメントだ。
「こういうモンスターを作り上げる前に、もっと早く何とかできた」「どんどん甘やかしてたわけでしょう。それがこういう恐ろしい人をこしらえてしまった」（落語家・立川志らく）
「ひきこもりの高齢者が61万人もいる。全部が悪魔になるとは思わないが、予備軍になるような人が、もしかしたらいるかもしれない」（日本女子体育大学・溝口紀子教授）
また、発言力の強いダウンタウンの松本人志による、『ワイドナショー』（フジテレビ系）での、ひきこもり当事者をまるで“不良品”とみなすかのようにとれる発言もあった。
こうしたコメントにより、世間からの迫害の目が強まり、ネット上では「死ぬならひとりで死ね」などといった誹謗（ひぼう）中傷が飛び交った。当事者とその家族の間では不安が広がり、事件発生後は、当事者団体『特定非営利活動法人KHJ全国ひきこもり家族会連合会（以下、家族会）』に、朝から晩まで、ひっきりなしに電話がかかってきたという。
「不安から体調が悪化して、入院をした当事者もいたほどです。当事者や家族からも非常に多くの連絡が来て、内容は“うちの子も事件を起こすんじゃないか”という心配や、“犯人と同一視されて世間からの目が怖い”というような相談が多く寄せられました」（池上氏）
この事件の余波が静まる前に、さらなる事件が発生。'19年6月1日、東京都練馬区で元農水事務次官（当時76歳）が、無職の長男（当時44歳）を刺殺した。
一部報道によると、容疑者は事件直後、「川崎市の20人殺傷事件を知り、長男も人に危害を加えるかもしれないと思った」という趣旨の供述をしていたという。
公判ではその件に関する言及はなかったが、当事者への不安、そして世間の恐怖を無駄に煽（あお）ったメディアの責任は極めて重いといえるだろう。
その結果、日本全国で当事者と家族が地域で孤立し、誰にも助けを求められず、家族間の殺傷事件や孤独死などが数多く発生しつつあるのが現状だ。
そして、この一連の流れは、「2000年代前半にひきこもりのバッシングが始まった時期の出来事と酷似している」と、前出の斎藤氏はいう。
自身の新著『中高年ひきこもり』（幻冬舎）でも触れているが、'00年に起こった2つの事件が、世間を大きく騒がせた。1つめは、男性が9歳の少女を約10年間にわたって監禁し続けていたことが発覚した「新潟少女監禁事件」。2つめは、17歳の少年がバスを乗っ取り、3人の死傷者を出した「西鉄バスジャック事件」だ。
斎藤氏によれば、これらの事件は「ひきこもりの厳格な定義には当てはまらない」というが、多くのメディアで「ひきこもりによる犯罪」だと報じられ、その存在が大きく注目されることに。それまでは1万部程度の売上げだった斎藤氏の著書『社会的ひきこもり』が、既刊としては異例の10万部を超えるベストセラーになったというから、当時の注目度を察することができる。
メディアのバッシングも、「現在とは比較にならないほどひどかった」といい、リベラル寄りの大手新聞社さえ、社説で「ひきこもりは贅沢病である」という旨の記事を書いていたとか。
当時と比べると、メディアのひきこもりに対する認識に変わった点はあるといえるが、まだ十分ではないのも事実だろう。
暴力的支援団体への疑念
川崎市、練馬区の事件に比べると、そこまで話題にはならなかったが、「ひきこもり」という社会問題の文脈でみると、非常に大きな意味を持つ事件もあった。'19年11月、静岡県浜松市の新東名高速自動車道で、1人の男性が車から飛び降り、亡くなったのだ。
警察は自殺と処理しているこの一件だが、静岡新聞には「亡くなった男性は、神奈川県の自立支援施設に向かう途中だった。同施設の職員2人が前の座席に同乗し、後部座席には男性が1人でいたという」と報じている。
この事件、ひきこもり問題の当事者や関係者の間では、暴力的なひきこもりの自立支援団体が関与している、との見方が強い。
ひきこもり当事者を強引に引き出し、自立支援を謳（うた）う“暴力的支援団体”に詳しいジャーナリストの加藤順子さんは、『Yahoo! ニュース 個人コーナー』で、下記のような記述をしている。
《しかし、このニュースは瞬く間に、ひきこもりの当事者や関係者の間で話題になった。高速を走る車から飛び降りようと思ってしまうほど、男性が追い詰められていたであろう状況が容易に思い浮かび、長距離を新幹線ではなく、施設の車で連れて行くという点と併せて、事故が、「引き出し屋」による手法を彷彿（ほうふつ）とさせたからだろう》
《昨年12月に、連れ去り被害に遭った東京都内の男性（30代）は、「自分も、車に乗せられている間に、飛び出せないかと思っていた。同じ施設の被害者の人も、LINEに同じことを書き込んでいた」と話す。他人事ではないと、被害者たちは事故のニュースに衝撃を受けている》
また、斎藤氏も同様の見解を示している。
「10年以上前から、家族が当事者に相談しないまま、共同生活型のひきこもり支援事業と契約してしまい、拉致監禁行為や暴力的な行為を受けてしまう事件が後を絶ちません。家族に対して“早くなんとかしないと、通り魔になるよ”などと言って不安を煽り、数百万円の手付金を払わせる。非常に悪質です。今回の事件もそういった“暴力的支援団体”が当事者を無理やり施設へ連れ出す過程で、逃げ出そうと飛び降りたのでは、と考える人は多いです」（斉藤氏）
さらに、斎藤氏によれば、テレビなどのメディアがこうした団体を好意的に番組で取り上げたことで、その活動を助長してきたという。
「テレビメディアはひきこもり当事者の生態を映したい。しかし、まともな支援者であれば、被支援者を絶対に売らないので取材を断る。そこで、メディアに露出をして信用度を高めたい暴力的支援団体が、カメラを同行させて、放送させる。結果的に死者が出たり、後で訴えられることもありますが、未だに似た例が後を絶ちません」
実名を挙げての注意喚起やBPO（放送倫理・番組向上機構）への通報もしているが、'20年1月にも同様のケースが民放キー局で放送された事例があるという。なぜか。
「結局は視聴者の反響が大きいんでしょうし、BPOは、こういった指摘を加味しない。『TOKYO MX』の番組で優勝賞品が届かなかった案件など、“やらせ”に関しては厳格な姿勢をとりますが、人権問題に関してはあまり相手にしてくれません。
暴力的支援団体の活動を放送することは、拉致監禁行為や身体・行動制限を流しているといえるわけで、それを肯定的に世に出すのはおかしい、と指摘をするのですが、“虚偽はない”とのことなんですね。報道しているだけ、ということかもしれませんが、行為を助長しているのは明らかです」（斎藤さん）
ひきこもり当事者と予備軍に、一筋の光を
ただ、幸か不幸か、この一連の事件発生を機に事態が進展したこともあった。
根本匠・厚生労働大臣が、家族会と面会し、意見交換を交わすこととなり、報道陣に向けて「引きこもり状態にある方が相談しやすい体制を整備するとともに、安心して過ごせる場所をつくる」とのメッセージを発した。
また、昨年7月31日には、首相直轄のプロジェクトとして、内閣官房に『就職氷河期世代支援推進室』が設置された。プログラム関連予算は、'20年度の概算要求が1344億円という大規模な事業で、ここに「ひきこもり（8050等の複合問題）支援」も支援対象として組み込まれたのだ。
ひきこもり当事者の“状態”を加味せず、ただ正規雇用を目指すという点には問題もあるが、問題が認識されたという事実は大きい。
さらに、時系列は前後するが、'19年1月、これまではひきこもり支援の対象年齢を34歳までとしていた東京都が上限年齢を撤廃し、所管を青少年政策の部局から、福祉部局へ移している。
以前は石原慎太郎都政の時代に発足した『青少年・治安対策本部』がひきこもりの支援にあたっていた。すなわち、治安を良くするために更生する対象であるとしてきたのだから、“犯罪者予備軍”として扱ってきたのは、メディアだけではなかったのだ。
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こうした「ひきこもり」の問題を語るとき、あなたはどんな立場から物事を考えるだろうか。読者の中には、現在つらい立場におかれ、「自分もいつ、ひきこもることになってもおかしくない」と感じる人もいるのではないか。
'87年生まれの筆者もその一人で、大学時代の'08年、リーマン・ショック後の極めて採用数が少ない時期に就職活動を行い、内定がもらえず、2年間にわたって就職留年をした経験がある。
周囲が内定を得ていくなか一社も通らず、自分には価値が無いような気がして、気力が無くなっていった時期があった。なんとか就職した後も、ややブラック気味な職場に疲れ、約2年半勤務したのちに退職。約1年間、実家でニートのような、それこそ、ひきこもりのような生活をしていた時期もあった。
昔からとてもかわいがってくれていた大好きな祖母は、娘である母に「お小遣いをあげるのが孫のためになるかわからない」と相談していたようで、働いていない自分をよく思っていないのだろう、と心を痛めた苦い記憶もある。
このように、ひきこもりに近い状態だった時期、朝が来ることに毎日おびえていた。就職活動をしても、空白期間があると、すんなりとは話が進まない。そして朝がくると、人々が学校や会社に行く。社会活動を営んでいる世間に比べ、自分には価値がない、と感じてしまう。また、家族と顔を合わせないためにも、朝日がのぼるたびに部屋に戻り、じっとしていたのだ。この感覚は、ひきこもりの当事者に話しても、共感してもらえることが多い。
別の理由で、朝日におびえる人もいるだろう。ブラックな会社で働いているため、出社するのが怖い、また、病気に悩む人が、自分のできないことばかり気になって、絶望する場合だってあるだろう。
夜明けの眩しさにおびえるのは、あなただけじゃない──。
まずは、この記事によってひとりでも多くの人にそう感じてもらえるとともに、読者がひきこもりに関する社会の動向を把握し、当事者とその家族を正しく理解するための一助となったら本望である。
（取材・文／森ユースケ、取材協力／『ひきこもり新聞』編集長・木村ナオヒロ）
【PROFILE】
池上正樹（いけがみ・まさき） ◎通信社などの勤務を経て、現在フリーのジャーナリスト。『KHJ全国ひきこもり家族会連合会』広報担当理事。1997年から日本の「ひきこもり」界隈を取材を長く続ける。著書に『ルポ「８０５０問題」高齢親子�爐劼�こもり死�瓩慮従譴�ら 』『ルポ ひきこもり未満』（集英社新書）『ひきこもる女性たち』『大人のひきこもり』など。ＴＶやラジオにも数多く出演。
斎藤環（さいとう・たまき） ◎1961年、岩手県生まれ。精神科医。筑波大学医学医療系社会精神保健学教授。専門は思春期・青年期の精神病理学、病跡学、ラカンの精神分析。『ひきこもり』診療の世界的な第一人者として、治療・支援ならびに啓蒙活動に従事。著書に『中高年ひきこもり』『社会的ひきこもり』『家族の痕跡』『母は娘の人生を支配する』『「社会的うつ病」の治し方』ほか多数。
